歴史戦 捏造している国は何処だ?

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現在、東亜細亜では戦争が繰り広げられています。
その戦争は弾道ミサイルや機雷、ミサイル、砲弾が繰り広げられる戦争ではなく
サイバー戦争及び歴史戦争です。
サイバー戦争は中共が多くの労力を割いている戦争であり、現代戦では非常に有効かつ低予算で出来るものであり、人海戦術も可能という中共にもってこいな戦争になります。
方や歴史戦は事実を真っ向から見ることのできない特定アジアがよく行っている事であり、国民を騙すということを前提にして行っておりますが、支那人以外は騙されない、特定アジアの人間以外は乗ってこないという欠点を抱えており、お金を使って買収して広げるという昔ながらの戦法を行っています。
しかし、歴史の真実という重みはそのような軽い金というものでは飛ばすことができず、買収されている人=捏造を平気で行う人という認識となり、人間の最大の価値であり財産である信用を失くすことになっています。
金では信用は買えませんし、得ることは出来ません。すべて行動が伴う信条が信用につながるのです。

さて、歴史戦ですがアパホテルにある本に対して中共が過剰反応しているそうですね。
アパ「観光業のモラルに反する」在日中国大使館報道官、批判
 アパグループのホテル客室に「南京大虐殺」や「慰安婦の強制連行」を否定する書籍が置かれているとして中国政府が批判している問題で、中国大使館の張梅報道官は25日の記者会見で「中国の観光客に対する公然たる挑発行為であり、観光業の基本的なモラルにも反している」と批判した。ただ、アパグループ側に申し入れを行うかどうかについては明言しなかった。
 張氏は、「南京大虐殺」などについて「国際社会が公認した歴史的事実であり、動かぬ証拠は山ほどある」と強調。その上で「歴史を歪曲し、中国の人々の感情を傷つけるような公然たる挑発行為は絶対に許さない」と非難した。

動かぬ証拠を見せてもらいたいものですね。
一度たりとも見たことがありませんよね。
中共はいい加減、ウソねつ造をやめて歴史にまっすぐ向いてもらいたいものですね。

アパホテルですがサイバーテロにもあっていたそうです。
アパホテル代表、営業ダメージなし 「予想通り中国が騒いで…」「昨秋からサイバー攻撃され…」
 「南京大虐殺」や「慰安婦の強制連行」を否定する書籍を客室に備えているとして、中国政府が訪日中国人に日本のアパホテル利用を禁止した問題で、同ホテルグループの元谷外志雄代表(73)は24日夜、大阪市西区のアパホテルで開催した元谷代表主宰の「勝兵塾」月例会で約130人の参加者を前にあいさつに立ち、「お騒がせしている。だが、今回のことはいずれ起こると想定していたこと」と話した。
 「70年間にわたって日本は『押せば引く国』『文句いえば金を出す国』ということで悲哀を味わっていたが、『本当はどうなのか』ということを知ってもらう必要がある」とした上で、「いいタイミングで(中国が)自ら騒いでくれた。ご不安をかけたが営業上のダメージはない。いろんなところに陰湿な攻撃がくることは警戒しないといけないが、これまでのスタンスを変える気はない」と書籍を撤去しない方針を改めて示した。

 元谷代表のあいさつの詳細は次の通り。
 「ご存じのようにここのところお騒がせしている。だが、今回のことはいずれ起こると想定していたこと。どこの国の人(外国人)でも宿泊者に占めるウエートが10%になれば、少しずつ料金は上げて、10%以内にしていこうとやってきた。どこそこの独裁国家がいきなり『(ホテルに)行ってあげない』という風になったときに当社がダメージを受けないように。幸い当社は1200万人以上の会員のビジネスユースが大半で、海外の宿泊者は2割程度。その中でも中国は5%、韓国は3%。10%の規制に達する前のいいタイミングで今回のことは起きたと思っている」
 「(南京大虐殺の)ユネスコの登録は受け付けでまだ登録されていない状況。大騒ぎしたことでたぶん中国上層部は『まずいタイミングやな』と思うのではないか。『これで歴史カードとして南京が使えなくなるな』と。これまで1万数千件の激励、称賛のメール、電話をいただいている」
 「これまで誰もいってこなかった。向こうが押せば引くと、70年間にわたって日本は『押せば引く国』『文句いえば金を出す国』ということで敗戦国の悲哀を味わっていたが、もうここまで来たら『本当はどうなのか』ということを向こう(中国)の方にも知ってもらう必要がある。いいタイミングに自ら騒いでくれた。向こうは騒いでいるけども張本人の所はたぶん、抑えにかかりたいと思っているはず」
 「今回の事案は本年に入ってから始まったように報道しているが、実際は昨年10月末に第一波の攻撃を受けている。その時は、対策を施してあった関係で(予約)サイトが止まらなかった。今回はサイトもサイバー攻撃でダウンしたが、昨日(23日)から予約もとれるようになった。海外の方もたくさん使っている。私としてはダメージよりも知名度アップに貢献してくれたという思い」
 「今や知名度は世界一。今回のことは全世界で報道されている。世界の友人が教えてくれた。何が大事か、本当はどうなんだ、本当のことがわかればみんな保守になる。日本の人は本当のことがわかっていても言えなかったけれども、これからはジワジワと本当のことを知らせてこなかった本国(中国)にダメージがいくだろう
 「ご不安をかけたが、うちは営業上のダメージもない。彼らが悔しいので脅しにかかったり、火をつけたり…。いろんなところに陰湿な攻撃がくることは警戒しないといけない。しかし、これまでのスタンスを変える気はない」
 「中国政府がアパホテルの利用中止を求めたという。旅行の予約サイトに中止を要求した。報道官の言葉ではなく、観光局が出したようで。それを振り切ろうという人は中国にはいないでしょう」
 「しかし、中国人が使わなくてもビジネスユースが大半ということを考えれば、全体的に見ても中国は(利用者の)5%。多くの人から『アパホテルしか使わない』といった激励もいただいているし、相殺、むしろプラスが多いと思う。当面は政府が(ボイコットを)出したのでニュースになるだろう。しかし、本当のことを知るのが1番大事で、私は本当のことを発表しているということを理解してほしい」

良いタイミングで支那人を抑制することに成功したということでしょうね。
アパホテルとしては支那人のいないホテルというブランドを唯で手に入れたということでしょう。
中共の歴史捏造を是とする日本のテレビはないと思いますが、イオン岡田のような無能者が突っかかってくることでしょうね。

しかし、アパホテルには国民からの温かい声が一万件以上殺到しているそうです。
アパホテルに激励殺到「言論弾圧許すな」1万件以上 全客室に「南京大虐殺」否定本
 ビジネスホテルチェーン大手のアパグループに激励が殺到している。運営するアパホテルの客室に「南京大虐殺」や「慰安婦の強制連行」を否定する書籍が置かれていることに、中国外務省が反発し、中国の旅行社がホテルの取り扱いを中止したが、同社は「日本には言論の自由が保障されている」と毅然と対応したためだ。南京事件については、元ニューヨーク・タイムズの東京支局長も「壮大なプロパガンダ」などと主張している。
 注目されたのは、アパグループの元谷外志雄代表の著書。南京大虐殺について、「当時の南京市の人口は20万人であり、30万人を虐殺し、その1カ月後には人口が25万人に増えていたなどあり得ない」などと記していた。
 これをアパホテルに宿泊した中国人と米国人の男女が中国版ツイッター「微博」で取り上げ、中国国内のネット上で批判が拡大していた。
 中国外務省の華春瑩報道官は17日、「日本国内の一部勢力は歴史を正視しようとしない」と発言。中国外務省が日本の民間の言論にまで批判の矛先を向けるのは異例。
 これに対し、アパグループは同日、「特定の国や国民を批判することを目的としたものではなく、あくまで事実に基づいて本当の歴史を知ることを目的としたもの」「日本には言論の自由が保障されており、一方的な圧力によって主張を撤回するようなことは許されてはならない」などと、書籍を撤去する考えがないとする見解を公式サイト上に掲載した。
 同社関係者によると、18日朝までに「中国の言論弾圧を許すな」「アパホテルを断固支持する」といった激励が1万件以上も寄せられたという。
 南京事件については、米ニューヨーク・タイムズや、英フィナンシャル・タイムズなどの東京支局長を歴任した英国人ジャーナリスト、ヘンリー・S・ストークス氏が著書『連合国戦勝史観の虚妄』(祥伝社新書)で「中国国民党政府が作り上げた壮大なプロパガンダだ」と記している。


捏造の対日プロパガンダ南京事件、しかも国民党政府が行っていたことを共産党軍が引き継いでいるという変な構造です。

もはや日本は騙されません。騙されてはいけません。
正々堂々と戦っていきましょう。
(ブラッキー)

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歴史 | コメント:(1) | トラックバック:(0) | 2017/01/29 06:00
コメント:
歴史戦の元凶は日本人
従来は、まず歴史の捏造を日本の新聞テレビマスコミが報じ、日本国民のお金で経営されているNHKが報じ、朝日新聞に支所局があったと言われていたニューヨークタイムス・NHKに巣食っていると言われるシナ共産党支配下のCCTV世界に発信していた。
NHKとツーカーでもある外国特派員協会を使って世界に発信するという事もあった。
外国特派員協会はGHQが日米戦争の正義を世界に発信し原爆投下や日本の都市爆撃など一般市民虐殺の残虐性を糊塗するプロパガンダに大いに効果を発揮したのではないかとも言われている。
しかしネットが普及するにしたがって捏造が瞬殺されるという状況が生まれている。
日本人の歴史捏造者たちは日本国民の目を盗んで国連という組織を利用し始めている。
「新しい歴史教科書をつくる会」の岡野氏(副会長)と昨年或る講演会で隣り合わせた時、「国連人権委員会に行ったとき、至る所にハングル(現在の韓国語)のチラシ・ポスターが貼り出されてあった」と話された。
アイヌ民族とか琉球民族とか利権をもとにして日本国解体を目論む勢力とのモグラ叩きは正しい日本と世界の歴史の抽斗を多く持って速攻でつぶしていくことです。
つくる会の創立20年の集会式典が昨日東京で開催された。
基調講演をされた櫻井よしこ氏は、冒頭でこれほどの多くの人が参列してくれているとは考えてもいなかったと述べている。日本は変わる!
日本の宝である天皇陛下を戴く日本国民であること。“温故知新”の言葉を胸に『国体』をしっかりと意識し日本のアイデンティティを築くことなのだと思う。

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