マスコミが作っている差別

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日本を貶める行為や言葉は称賛され、朝鮮の真実を言うとヘイトスピーチと言って暴力による弾圧を受ける社会を作り出したマスコミや野党達、共産党の意のままですね。
その様な差別を作り出して自らの金にする人間を人非人と言っても問題ないと私は思っておりますが、なんでかその様な人間はネットウヨとか言って差別してもよい、圧力を掛けて言論弾圧をしてもよいと考える偏った考えを持つ人々が多いですね。
そして業界特有として一般人ではなくマスコミ関係者に多いのも不思議なものです。

マスコミ関係者は犯罪者が朝鮮人であった際に報道をしない自由を行使しています。
この行為が差別を酷いものにしている事に気が付いていないのでしょうか?先日も朝鮮人がNHKを襲撃した事件がありました。
朝日新聞社襲撃事件と構図は同じですが、実名報道されないという狂った規制が引かれたそうです。
なぜNHK職員襲撃犯の実名を報じないのか 元東京大学史料編纂所教授・酒井信彦
 5月18日午後9時半ごろ、東京都渋谷区神山町の路上で、中年男性が何者かに突然後ろから首を切りつけられ、長さ15センチ、深さ5センチの傷負った。命に別条はなかったといっても、一歩誤れば命を落としかねない重傷だった。
 この事件は5月19日の各紙朝刊で報道され、次いでこの負傷者が48歳の映像制作会社の社員で、NHK放送センターを出てきたところを襲われたことが判明した。つまりこの時点で、事件はNHKとの何らかの関連をうかがわせた。
 その後、事件から10日以上経過した5月30日の朝刊には、犯人とみられる男は在留資格が切れていたために入管難民法違反容疑ですでに逮捕されており、警察はさらに殺人未遂容疑で逮捕する予定-との記事が掲載された。
 ここで男は韓国籍であることが明らかになるが、実名は出されていない。またこの時点の記事では、この男は犯行に及んだ翌日の5月19日に渋谷署に出頭していた-とある。
 では、それから10日以上も詳細が発表されなかったのは一体なぜなのか。まことに不思議であるが、その説明はない。
 5月30日の各紙夕刊(産経は同31日朝刊)には、犯人が殺人未遂容疑で再逮捕され、ここで韓国籍の男の実名が李宰弦であることが明らかになる。
 犯行の動機は産経が比較的詳しく報道している。同30日の記事では「男は出頭時、『NHKの報道内容に腹が立ってやった』などと話し、その後『日本のメディアに腹が立った』とも話したとされる」とある。
 また、同31日の記事では「李容疑者は19日に出頭した際、『無責任な報道をする日本のメディアへのメッセージだ』『日本のメディアのトップはNHKだと思った』などと話していたが、現在は黙秘しているという」と報じた。
 他紙による動機の説明はこれに比べると簡略だが、男の標的がメディアであることは共通して言及されている。
 この事件をめぐっては、殺人未遂容疑で男が再逮捕されてからかなり時間が経過しているのに、その後全く関連報道がなく、まことに不可解である。そもそも各紙は、この事件を「切りつけ事件」などと表現しているが、事件の重大性を全く理解していない。
 この事件は明らかに言論・報道に対するまぎれもないテロではないのか。その意味で、昭和62年5月に朝日新聞の小尻知博記者が勤務先の阪神支局で銃撃・殺害された事件と完全に同一だ。

 冒頭の事件を伝える記事には、自分自身にも向けられた卑劣なテロ攻撃に対する危機意識と怒りが、全くと言ってよいほど感じられない。日本大アメリカンフットボール部の悪質な反則問題に関する洪水のような大量報道に比べて、この沈黙の状態はあまりにも異様である。

このような形で朝鮮人による犯罪はほとんど報道されていません。
そのことに対して不満を持っている国民は非常に多く、これがもとで偏向報道と言われている事にマスコミは気が付いていないのでしょうか?そうなると非常に情報感度が低い組織と言われてもおかしくありません

さて、その差別的なNHKですが、新たなる造語を作って朝鮮人のイメージをさらに悪いものにしようとしているようです。
NHKがしきりに使う「在日コリアン」という妙な呼称
 NHKの衛星放送を見ていると最近、ニュースなどで「在日コリアン」という言葉がよく登場する。それをタイトルにした特集番組もあった。いわゆる在日韓国・朝鮮人の間で自らの呼称をそう主張する人たちがいるというのだ。
 韓国(大韓民国)につながる韓国人でも北朝鮮(朝鮮民主主義人民共和国)につながる朝鮮人でもなく、両方の国とは距離をおく独自の存在でありたいと、第3の呼称として英語名になったようだ。
 NHKはこの名称をしきりにPRしているようにみえるが、聞き慣れないせいか、あるいは英語のせいか、いささか耳ざわりだ。朝鮮半島での統一国家の名称としては歴史的に「新羅」「高麗」「朝鮮」「大韓帝国」がある。英語の「コリア」は「コリョ(高麗)」からきている。
 北朝鮮は以前から南北統一国家論として「高麗連邦」を主張しているから将来、北朝鮮主導の統一国家になった場合、その国民は「高麗人」で日本では「在日高麗人」になるかも。もちろん韓国はこれには反対だ。
 韓国主導で統一すれば全て「韓国」「韓国人」になる。今でも北朝鮮系まで「韓国人」といっている。「在日コリアン」などという妙な呼称は、南北が「韓国」と「朝鮮」に分かれ、けんかしているせいである。(黒田勝弘)

新しい差別を作り出し、特権を得ようとする朝鮮人たちが在日コリアなどという造語を作り出すのでしょうね。
朝鮮人は差別でもなんでもありません。ただ単に犯罪者が多い民族と言うだけにすぎず、その原因は朝鮮人にあります。
それを差別と言って糾弾することは差別を作り出している人間のいう事ではありませんね。
もはやNHKは公共放送ではありません。

差別を新しく作る動きが加速しているように思えます。
先日もバスケットボールの試合で審判を殴った選手がなんのペナルティーを受けないという事がありました。
留学生だからと言って許されるものではありません。学生にはそれ相応のバツが必要です。
しかし、学校は何故かなんの罰も与えなかったという事で差別を行っているとして糾弾されました。
しかし、そこからがおかしな話にもっていかれようとしています。
人種差別的な電話相次ぐ バスケ審判殴った留学生帰国へ
「スイマセン、スイマセン」。コンゴ民主共和国から来日した少年(15)は試合後、監督に抱き付き、校長にひざまずいて号泣しながら何度も謝ったという。全九州高校体育大会のバスケットボール男子準決勝で延岡学園の留学生が審判を殴った問題で、同校は23日、少年の帰国を発表した。問題発生直後から学校に人種差別的な電話などが殺到したことも、早期帰国を決めた一因だという。
 学校が発表した処分は次の内容。(1)寮で謹慎している留学生の留学を取りやめて6月中に帰国させる(2)男子バスケ部は8月の全国高校総体(インターハイ)出場を辞退し、6月23日から3カ月間は対外試合を自粛する(3)指導責任者として川添裕司監督(50)を25日付で解任し、教諭としても無期限の停職処分とする(4)管理責任者として佐々木雅彦理事長(71)と佐藤則夫校長(65)、佐々木博之教頭(50)の給与を7月分から3カ月間、減給する。
 学校は問題の原因について、留学生本人とのコミュニケーションが不足▽本人に対する日本文化や道徳の教育・指導が不十分▽試合中の本人の異変をチームとして速やかに察知できなかった――と説明。この三つが今回の問題につながったととらえ、それぞれの責任を問うて処分を決めたという。
 一方で、監督解任を聞いた本人が2年の先輩留学生と一緒に泣いてわびるなど、人間関係は良好だったと説明。佐々木教頭は「細かい意思疎通を図るための言葉を理解させる時間が足りなかった」と話した。
 留学生の多くに共通する仏語を話せる非常勤教職員を雇うほか、日本語を学ぶ週3時限の授業とは別に週3時限、メンタルケアやコミュニケーションの時間を設け、留学生の様子や要望を理解し意思疎通不足を解消するよう検討中という。
 男子バスケ部は女子部監督らの下で24日に練習再開し、週1回のミーティングを義務付ける方針。留学生受け入れ継続について佐藤校長は「まだ白紙の状態だが、受け入れ態勢の確立にめどが立てば続けられる」と話している。
 学校によると、17日の試合で審判を殴ったニュースがインターネットやテレビ、新聞で流れると、翌18日から連日、人種差別表現を含む留学生への誹謗(ひぼう)中傷や暴力行使を示唆する電話やメールが深夜まで相次いだという。佐藤校長は「不測の事態もあり得るので本人を出来るだけ早く帰国させたい」と懸念している。(吉田耕一)

規則を破り、審判に暴力をふるう人間にスポーツをする資格はありません。外国人だからではなく規則を守らないこと、学校がなんの罰も与えなかったことから苦情の電話は殺到したというだけの事です。
差別を装って同情を買おうとした学校側の瑕疵と言っても過言ではありません。それを湾曲して報道するマスコミ、狂っている正常な判断のつかない集団であることには間違いないようですね。
やったことに責任を持てない人間がいて、それを庇う人間がいるというのがそもそもおかしいと思わないのでしょうか?
日本の規則などを守れない人間が暴力をふるえばそれ相応のバツを受けるのが当たり前なのです。

移民などをひたすらかばい続けて窮地になった国があります。
北欧にドイツです。
言論統制され、移民の犯罪をひた隠しにし、窮地に追いやられたドイツはこのような状態になっているそうです。
独首相、難民政策で窮地=内相造反、連立崩壊も
 【ベルリン時事】反難民感情がくすぶるドイツで、難民に融和的なメルケル首相と、強硬派ゼーホーファー内相の対立が深刻化している。
 内相は18日には、首相が反対する難民政策の厳格化を、担当相として即時に決めると警告。首相の求心力が低下する中、独メディアでは、政権崩壊や総選挙の可能性も取り沙汰され始めた。
 内相は、メルケル氏率いるキリスト教民主同盟(CDU)の姉妹政党、キリスト教社会同盟(CSU)党首。最重要課題の難民政策を独断で行えば、首相による内相罷免と両党の関係悪化は不可避で「連立政権は発足3カ月で終わりを迎える」(シュピーゲル誌)とみられている。
 内相は、寛容な難民政策が「欧州を分断させた」と糾弾し、他の欧州連合(EU)諸国で難民登録済みの場合は独入国を許さず、元登録国に送還する措置の即時導入を要求。この造反に対し、メルケル首相は「他国の負担になる」と反対し、今月下旬のEU首脳会議での協議を待つべきだと主張する。しかし、内相はメルケル氏に18日までの同意を迫り、最後通告を突き付けた。
 ドイツでは難民を装った過激派のテロや、難民申請者による少女殺害事件などで国民感情が悪化。世論調査でも過半数が内相の唱える送還に賛成している。昨年の総選挙で大幅に得票率を減らし、支持基盤が弱まっているメルケル氏にとって、今回の政局は命取りになりかねない。 

これがマスコミが称賛していたドイツの現状です。
しかし、このような状態を報道する日本のテレビはほとんどありません。日本弱体化を推進しているマスコミ達、報道する理由がないと言わんばかりです。

少なくとも『日本死ね』がヘイトスピーチでないなら『朝鮮死ね』もヘイトスピーチに当たりません。
それを勘違いして言論弾圧を行う左翼たち、彼らは差別主義者なのでしょうね。
その様な人間たちに負けてはならないと痛感しています。
(ブラッキー)
”ブルーリボン拡散運動”

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