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米韓同盟の破棄に進む韓国

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GSOMIAの破棄を韓国が宣言しました。
三か月後の情報猶予期間を条約更新期間とか違いしている韓国政府
二度と日本政府と情報共有が出来なくなることが判らないのでしょうか?
北朝鮮は韓国へ届くミサイル発射を止めることがありません。
日本やアメリカは短距離ミサイルでは届かないので静観しています。
韓国政府は日本がいさと言うときに助けに来ないという可能性を考えないのでしょうか?
それとも在韓邦人を人質にしてしまうのでしょうか?

9月10日にGSOMIA破棄から初めて北朝鮮がミサイルを発射しましたが、韓国政府はそれを発表しませんでした。
北が撃ったミサイルの情報、韓国軍は今回なぜ明かさないか
 韓国軍は10日、北朝鮮の発射体挑発を発表する際、飛行距離(およそ330キロ)だけを明かして頂点高度については口を閉ざした。今回に先立ち5月4日から先月24日まで、9回行われた挑発のたびに頂点高度を発表していたのとは対照的だ。一部の発表では発射体の最高速度まで公開していた。
 このため韓国軍内外からは「最近北朝鮮の発射体についての情報判断で間違いが続いていたことから、そもそも情報を非公開にしているのではないか」という声が上がった。実際、このところ韓国軍は北朝鮮のミサイル・放射砲(多連装ロケット砲)について誤った飛行距離を公表したり、北朝鮮が「放射砲」だと明かした発射体を「ミサイル」と発表したりして、「情報失敗」という批判を受けてきた。
 これについて韓国軍の関係者は「北朝鮮が挑発するたび発射体の諸元を公開する国は韓国が唯一」だとして「韓国情報当局の手持ちカードを、前もって北朝鮮にさらす必要はないと考えた」と語った。情報当局が発射体の諸元を発表したら、翌日に北朝鮮が写真・動画を公開して韓国の情報能力をからかう-という構図から抜け出そうとしたのだ。
 韓国軍は国内の専門家・メディアの批判を避けるため、情報公開に消極的だという指摘もなされた。韓国軍の消息筋は「最近は飛行距離や頂点高度、速度まで公開していたが、低高度で飛んでいく北朝鮮の新型兵器の危険性が浮き彫りになる一方、韓国軍のミサイル防衛能力が過度に批判されていた。これを避けるためという側面もあるらしい」と語った。
 一部からは「韓米情報当局の情報判断に食い違いがあったり情報共有がきちんとなされなかったりしたせいで、頂点高度を発表できないのではないか」という声も上がった。韓日軍事情報包括保護協定(GSOMIA)破棄決定で気まずくなった韓米関係が、対北朝鮮情報判断のプロセスに影響を及ぼしたという見方だ。
 だが韓国軍の関係者は「韓米間の情報共有プロセスに変わったところはない」「日本もGSOMIAを通しての情報共有要請をしなかった」と語った。この日、韓国軍の合同参謀本部を訪れた与党「共に民主党」のイ・へチャン代表も「(今回の挑発対応は)韓国軍の安保態勢が極めて堅固だということをよく示す事例」だとして「GSOMIA終了決定にもかかわらず韓米同盟はしっかりとよく維持されており、米国の反応も非常に良くなっている」と語った。
 韓国軍は、不十分な情報能力に対する批判が強まると、遅まきながら「頂点高度は50-60キロほど」という非公式判断を一部メディアに公開した。韓国軍関係者は「内陸から東海に向けて発射した点や射程などの諸元を見ると、北朝鮮版ATACMSか600ミリ級超大型放射砲、さもなくば全く違う新型発射体の可能性がある」「2発のうち1発は内陸に落ちたと推定される」と語った。韓国軍は、今年5月4日に北朝鮮がイスカンデル・ミサイルを発射した当時も、2発のうち1発は不発だった可能性があると判断していた。だが当時も、頂点高度は公開した。
 米国の情報当局者は、今回の北朝鮮の挑発について「発射体(projectile)」という表現を使った。トランプ政権が最近、北朝鮮の挑発に対する公式の論評で、安保理決議違反という意味を込めた「ミサイル」という表現を主に使っていたことと比較すると、やや軟化した態度だ。前日、崔善姫(チェ・ソンヒ)第1外務次官が「9月末の交渉再開」を提案したことを考慮し、平素より慎重な対応に出たものと解釈されている。なお米国メディアは「今回の発射は、北朝鮮が9月下旬に米国との核外交を再開することを提案してからわずか数時間で行われた」(AP通信)と、発射の時期に注目した。
 韓国攻撃用の兵器をテストした北朝鮮は10日、対南宣伝メディア「わが民族同士」を通して「(南朝鮮は)各種の名目の北侵戦争演習を狂乱的に繰り広げている」と非難した。

北朝鮮の為に必死に応援しているのに北朝鮮は韓国に対して冷たいですよね。
アメリカも韓国を排除して北朝鮮を擁護しようという動きも出てきました。
安全を確保すれば信用できる北朝鮮に対して、守っているのに約束を平気で破る韓国
どちらを用意るのか考えればよくわかることだと思います。

日本との情報協定を破棄したことをアメリカから批判された韓国
米韓同盟の存在が危うくなっています。
GSOMIA破棄を批判され、米国にも牙剥く韓国
 韓国の文在寅(ムン・ジェイン)政権の日本との軍事情報包括保護協定(GSOMIA)破棄の決定後、米韓間の確執が日ごとに露わになっている。「文在寅政権(Moon administration)」を名指しして、連日「懸念と失望」を表現する米国に対して、文在寅政権は、駐韓米国大使を呼んで抗議するなど、全面的に対抗する姿勢を示している。いまや韓国では、70年間持続されてきた米韓同盟が文在寅政権で崩壊しかねないという観測も出始める始末だ。

■ 曺国(チョ・グク)のために祖国を捨てた
 8月22日、文在寅政権がGSOMIAの「破棄」を宣言した。自動延長期限の24日まで2日も残して、多くの専門家の予想を覆す「破棄」を宣言した背景について、韓国社会の一部では、毎日のように疑惑が浮かび上がる文大統領の最側近チョ・グク氏のスキャンダルと関連があるという見方もある。最大野党の自由韓国党は「(GSOMIA破棄は)曺国(チョ・グク)のために祖国(チョグク)を捨てた」と論評したくらいだ。
 GSOMIAの破棄決定で韓国世論が最も憂慮しているのは米国との関係だ。実際、米国は最後まで韓国政府に対してGSOMIAの延長を呼びかけていた。米国務省は、日韓関係の悪化で、GSOMIAの破棄可能性が浮かび上がった時から、「北朝鮮の最終的かつ完全に検証された非核化(FFVD)を達成し、地域の安定と平和を維持するための重要な手段」とし、GSOMIAの延長を全面的に支持するという立場を繰り返して強調してきた。具体的には、ジョン・ボルトン国家安保補佐官、マーク・エスパー米国防長官、スティーブン・ビーガン米国務省北朝鮮政策特別代表などが韓国を訪れ、GSOMIAの必要性を強調した。特に2泊3日の日程で韓国を訪問したビーガン特別代表は訪韓日程を延長して、韓国側にGSOMIAの延長を促したりもした。
 このような米国の努力にもかかわらず、「破棄」を宣言した文在寅大統領府は、韓国内の世論を意識して、当初「米国側の了解を得た」と説明していた。
 ところが、米国の反応は、大統領府の主張を色褪せさせるものだった。米政府が運営する国際放送の「ボイス・オブ・アメリカ(VOA)」は、国務省関係者の言葉を引用して、「相反する報道があるが、米国は決してそのような(破棄)決定に対して理解を表明したことがない」と報道、韓国大統領府の説明を正面から否定した。

■ 「領土問題に関与しない」米国が竹島演習を批判
 米国防総省と国務省からは、「懸念と失望」などの表現を用いた批判的論評が相次いで発せられた。それだけではない。25日、韓国が大規模の独島(竹島)防衛訓練を開始すると、これまで「領土問題には関与しない」という態度を貫いてきた米国が、これを公に批判したのだ。
 27日、VOAは、国務省報道官室の関係者が「日韓間の最近の関係を考慮すると、訓練の時期やメッセージ、拡大された規模は、引き続き進行中の問題(日韓確執)を解決するのに生産的ではない」とコメントしたことを伝えた。同日、ロイター通信も、米国務省の高官が記者ブリーフィングで、「このような行動は問題を解決するのに寄与せず、単に問題を悪化させるだけだ」と話したと報じた。韓国政府がGSOMIA破棄の直後に、独島(竹島)防衛訓練を実施することで、日韓の関係をさらに悪化させていると批判したわけだ。
 米国のあからさまな批判が続くと、文在寅政権もこれに負けずに対応に乗り出した。28日、韓国メディアは政府消息筋を引用して趙世暎(チョ・セヨン)外交部次官がハリー・ハリス駐韓米国大使を外交部庁舍に呼び、GSOMIA破棄とそれに関連し、米国政府関係者の公の場での不満表明や発言を自制するように要請した、と伝えた。

■ 在韓米軍基地の返還問題をカードに
 韓国外交部はこれに関する公式報道資料で、趙次官とハリス米大使との会談が「面談」であることを強調し、米国側に韓国の立場を「説明」したと説明したが、外交専門家やメディアは外交部の行動を事実上の「招致」と受け止めた。
 「東亜日報」は、韓国政府が「事実上、米国大使を招致した」とし、「(韓国)政府が両国問題と関連して抗議の意味で駐韓米国大使を呼んだことは極めて異例であり、GSOMIA破棄による韓米間の破裂音が拡散する様相」と伝えた。
 「韓国日報」も、「事実上の招致」という表現を使い、これは大統領府からの積極対応という注文によるものだと伝えた。文在寅政府の対日・対米関係を主導しているのは、外交部ではなく大統領府で、その核心には金鉉宗(キム・ヒョンジョン)安保室第2次長があるという分析も紹介している。
 8月30日、大統領府は、北朝鮮のミサイル発射時にもなかなか開かれなかったNSC(国家安全保障会議)を緊急開催し、在韓米軍駐屯地の早期返還を積極的に推進すると発表した。2003年、盧武鉉(ノ・ムヒョン)政権時代、北朝鮮の脅威が高まったことで、在韓米軍側は、主力部隊を漢江(ハンガン)以南の後方へ再配置する在韓米軍再配置計画を発表した。このため、在韓米軍は80個の駐屯地を韓国政府に返還することを約束し、2008年まで54個の駐屯地が返還された。ところが11年ぶりに突然、残りの26個の駐屯地に対する早期返還を積極的に推進する、と発表したのだ。
 このような一連の韓国政府の動きについて、大統領府では強く否定しているが、韓国メディアからは、米国の再三の圧迫に対して大統領府が対抗戦略を繰り広げている、という分析が多い。
 「中央日報」は、「在韓米軍基地返還問題は、通常なら韓米間の事前調整を経て今秋に韓国で開かれる韓米年例安保協議会(SCM)で共同発表するのが自然だ」という元高官の話を紹介した。なお、「在韓米軍基地の返還問題は韓国が米国を相手取って攻勢的に使えるカード」「GSOMIAの破棄後、繰り返し圧力を行使している米国に対する韓国政府の対抗策」という話も出ていると伝えている。
 「朝鮮日報」は、軍関係者の言葉を引用し、「大統領府の発表はあたかも米軍が約束を守っていないといった問題を提起し、米国に圧力を加えているような格好だ」「韓米関係が良くない状況で基地“移転”ではなく、基地“返還”という用語を使ったのは反米フレームを浮上させようとしているのではないかと懸念される」と伝えた。
 米韓関係に異常が生じたのは、韓国大統領府の自主派が外交政策を主導しているためだという分析もある。
 自主派とは、盧武鉉政権当時、米国との同盟を重視する同盟派と対立し、自主外交を強調して南北関係を重視した外交部内の派閥だ。文正仁(ムン・ジョンイン)外交安保特使、金鉉宗・大統領府安保室第2次長、南官杓(ナム・グヮンピョ)駐日大使などが代表的な人物だ。
 その中でも金鉉宗第2次長は、文在寅大統領府の自主派の核心人物として指摘されている。

■ 金鉉宗が事実上の外交部長官
 「文化日報」は、与党関係者の言葉を引用して、「最近、大統領府内の会議で、金鉉宗2次長と康京和(カン・ギョンファ)外交部長官が激しい言葉で舌戦を繰り広げたことがある」「金次長が外交部課長に直接電話して業務を指示するなど、事実上、外交部長官の役割を果たしている」と報じた。
 「国民日報」は、「GSOMIA破棄の決定とその後の進行状況を見ると、(文政権の外交政策において)大統領府内で自主派の影響が強まっている」「韓日確執を機に明らかになった自主安保論が対米強硬論につながるのではないかという観測も出ている」と懸念を示した。
 「朝鮮日報」も、文政権の対米・対日強硬基調は同盟派が事実上排除された状況で、自主派の思い通りに外交政策が動いているためだという外交筋の指摘を掲載。また、その自主派の司令塔は金鉉宗2次長だと分析した。同紙は、「金次長は幼年期を日本で、学生時代には米国で生活した」と説明し、「(金氏は)日本と米国についてよく知っているという自信をもとに、対日・対米強硬政策を駆使している」と分析した。
 盧武鉉政権当時、ブッシュ米行政部の関係者たちは、韓国政府内の自主派を、「外交部タリバン」「タリバン参謀」などと呼んでいたことがある。保守政権の9年間、じっと息を殺していたこのタリバンチームが文在寅大統領府で電撃的に息を吹き返し、70年間築いてきた米韓同盟を揺るがそうとしている。

米韓同盟が亡くなれば北朝鮮はなんの遠慮もなく韓国に侵攻することが出来ます。
韓国の望む朝鮮半島統一ではなく北朝鮮主導の朝鮮統一となるわけです。
文大統領はそれでよいと考えるのでしょうか?
韓国国民もそれでよいと考えるのでしょうか?いまいちよくわからない事だと思います。

ここにきて爆弾発言が出てきました。
文大統領の側近が米韓同盟はいらないと発言したそうです。
「核武装なら米韓同盟不要」「15年で北朝鮮と経済連合」 文在寅氏ブレーン、露メディアに語る
韓国の文在寅(ムン・ジェイン)政権のブレーンにあたる人物が、韓国と北朝鮮が10~15年の間に欧州連合(EU)のような経済連合を組むことが可能だとの見方を示した。文在寅氏は2045年までに南北統一を達成したい考えで、その具体的な道筋に踏み込んだ形だ。
南北の「経済連合」ができるまでには北朝鮮に対する制裁緩和が必要だとの考えで、米韓同盟については、韓国が核兵器を保有すれば「必要性はなくなるだろう」と述べた。発言をしたのは文正仁(ムン・ジョンイン)大統領統一外交安保特別補佐官。ロシアのタス通信が2019年9月8日、この日北京で行われたインタビューでの発言として報じた。

「北朝鮮に対する国際的な経済制裁(の緩和)も考慮されるべき」
タスの記事によると、文正仁氏は、
「民族統一には長い時間がかかる。というのも北朝鮮は本質的に(韓国とは)異なっており、さらに(北朝鮮との相互関係において)米中との複雑な状況がある。統一は一筋縄ではいかない。近い将来それを成し遂げるためには調和が必要だ」
などとして、南北の体制のギャップを埋めるには時間がかかるとしながらも、EUをモデルにした「経済連合」は10~15年で可能だとした。
「同時に、北朝鮮に対する国際的な経済制裁(の緩和)も考慮されるべきである。北朝鮮は中国のように時間とともに変化しており、 欧州連合のような経済連合を作ることも可能だ。そして、それは今後10~15年の間に実現可能だ」
まずは「ふたつの政治システムとふたつの独立政府を保持」
文在寅氏は、日本による朝鮮半島統治からの解放を祝う2019年8月15日の「光復節」の式典で、2022年まである任期中に
「光復100周年を迎える2045年までには、平和と統一を実現した『ワン・コリア』として世界の中でそびえ立てるよう、その基盤をしっかりと整えることを約束する」
と述べている。文正仁氏は、この公約について「象徴的な意味を持つ」とした上で、
「ひとつの民族と単一国家を念頭におく『統一』という概念を実現するには時間がかかる」
とも話した。両国の往来を増やして経済を統合し、その後に政治体制を統合すべきだとする考えも披露した。
「北朝鮮との統一の第一段階において韓国政府は『ふたつの国家の中にひとつの民族が存在する』ということに留意し、ふたつの政治システムとふたつの独立政府を保持すると同時に、二国間の協力を強化し、北朝鮮と韓国のヒトとモノの流れの自由な往来を促進させる意図がある。さらに経済統合を通じてEUのように双方の発展を保証し、その後じょじょに両国を『本格的に』統一する」

米高官も「核ドミノ」を懸念する発言
米国との関係については、
「韓国側が核兵器を保有している場合、アメリカとの同盟の必要性はなくなるだろう。韓国はそのような兵器を持たないため(韓国で)米国の大きな影響が残されている」
「米国側が韓国と日本にそのような武器を製造することを許可するならば、地域でのその(米国の)影響は著しく弱まるだろう」
などと述べた。

タスの記事からは、文正仁氏の発言が日韓の核武装を意図したものかどうかは明らかではない。ただ、文正仁氏の発言の直前に米国の高官から「核ドミノ」を懸念する発言があったばかりで、関連が注目される。米国務省のビーガン北朝鮮政策特別代表は9月6日(現地時間)に米ミシガン大学で行った講演で、
「今は北朝鮮の非核化に努力しているが、仮にそれが失敗すれば、アジアでの核拡散という挑戦に対応することになるだろう」
というキッシンジャー元国務長官の言葉を紹介しながら、
「韓国や日本といった米国の同盟国は、米国の拡大抑止(編注:いわゆる「核の傘」に入る)を理由に核開発をやめた」
と指摘。それでも北朝鮮の核の脅威が続くならば、日韓はある時点で自前の核兵器を考慮するようになるだろう、などと述べている。

韓国が自前で核を用意するなら日本も用意せざるえません。
それで本当に良いと考えるのでしょうか?
急変する世界情勢に日本も対応する為に憲法改正して体制を整える必要があります。

どんどん離れていく韓国
戦争に突っ走る韓国は優位以来初めて外国との戦争を行う事を決めたのでしょうか?
そして勝利と言う美酒をのみたいのでしょうね。
(ブラッキー)
”ブルーリボン拡散運動”

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国防 | コメント:(0) | トラックバック:(0) | 2019/09/14 06:00
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