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悲しい虚栄心

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留まるところを知らない韓国による日本侮辱
何故そこまでして日本に勝ちたいのでしょうか?と言うよりも実力で勝てないから嫌がらせをするのでしょうか?
粛々と実力を蓄えてことに望めばいい話なのですが、あいにく韓国では地道な努力をしても格差を是正できないという思いがあるそうです。
そのため、コツコツと努力しても意味がなく、賄賂や権力にて成りあがって搾取する側に回りたいという人が増えているそうです。
社会構造がそうさせるのでしょうか?それとも努力しても報われた歴史が無い事がその原因なのでしょうか?
そのため、紡いできた歴史を簡単に改竄し、他人の足を引っ張ることに力を注ぐのでしょうね。
それに巻き込まれるのは御免こうむります。

さて、そんな韓国ですが準同盟国であると言われている日本に対して核をぶち込めばいいとか言い出しているそうです。
文在寅政権の自主国防新バージョン…平壌だけ? 北京・東京にも牽制球
◇「いざという時には北京と東京の核心を打撃できなければ」
周辺国を相手にした自主国防のまた別の概念は「毒針戦略」だ。匿名の政府消息筋は「1990年代に国策研究所で『王健研究』という名前で周辺国との紛争でどのように戦うべきか研究した。『韓国が中国・日本と対等な戦力を積むのは無理だが両国の核心を打撃することは可能だ』という結果が出た」と話した。いざという時には北京や東京の指揮部や主要施設を無力化するという戦略だ。
毒針戦略に向けた代表的戦力が原子力潜水艦だ。2017年9月に文大統領がトランプ米国大統領と会い、韓国の原潜保有に対する了解を取り付けた。関連事情をよく知る政府消息筋は「当初米国の原潜を買う計画だったが、米国が『原潜は戦略物資のため海外販売はできない』と答えた。一部海外技術を持ち込んで独自建造する方向に変えた。現在秘匿(秘密)事業として進行中」と話した。
韓国型原潜には在来式弾頭を持つ潜水艦発射弾道ミサイル(SLBM)を搭載する計画だ。中国や日本の近海で待機し、有事の際に命令を受ければこれらミサイル一発を飛ばすという目標からだ。
また、地上発射ミサイルと「斬首部隊」が毒針戦力に挙げられる。陸軍が周辺国牽制に寄与する2つだけの戦力だ。陸軍ミサイル司令部は射程距離800キロメートルの弾道ミサイル「玄武-2C」と1500キロメートルの巡航ミサイル「玄武-3C」を保有している。陸軍は弾頭重量を2トンに増やした「玄武-4」と、射程距離を3000キロメートルに伸ばした巡航ミサイル「玄武-3D」を開発中だ。国防部の鄭景斗(チョン・ギョンドゥ)長官は7月31日、「(ミサイルの)プルアップ機動(下降してから再び上昇して防衛網を避けるミサイル機動)というのはかなり以前に国防科学研究所(ADD)で開発した。優秀な精密度を持っている」と話した。
斬首部隊は陸軍特戦司令部の特殊任務旅団を言う。有事の際に敵の指揮部、核施設、ミサイル基地、大量破壊兵器関連施設など核心標的を除去するため2017年12月に作られた。当初は北朝鮮に対する「大量反撃報復(KMPR)」戦力だったが、現在は周辺国を含めた対象を狙う「圧倒的対応」に変わった。陸軍関係者は「北朝鮮を意識して特任旅団の戦力が弱くなるとか、装備を他の部隊が使うという観測が出てきたが、事実ではない。特任旅団は長距離浸透能力を備えるだろう」と話した。

◇「北朝鮮の核はそのままなのに性急な戦略変更」
現在の脅威だけでなく未来の脅威にも備えるというのが現政権の自主国防だ。国防部長官政策補佐官を務めたプ・スンチャン延世(ヨンセ)大学兼任教授は「全般的に保守政権は韓米同盟を、進歩政権は自主国防をそれぞれ強調する。政府は50兆ウォンを超える来年の国防予算案を組んで自主国防の意志を見せている」と評価した。
しかし懸念もある。何より北朝鮮の核問題が完全に解決していないのに性急に戦略を変えたという点からだ。国防部次官を務めた経験を持つ自由韓国党の白承周(ペク・スンジュ)議員は「政府が北朝鮮の脅威への評価を自分の口に合わせようとしている」と指摘した。彼は「最近短距離弾道ミサイルなど短距離飛翔体の発射は北朝鮮が在来式戦力にも本格的に投資していることを示している」と話した。峨山(アサン)政策研究院安保統一センター長のシン・ボムチョル氏は、「北東アジアで韓米日軍事協力を通じて中国を封じ込めようとする米国が韓国の周辺国戦略をどのように評価するかも未知数」と話した。
現政権が国民的合意や公論化なく自主国防の概念を再設定した点も問題だ。政府はしっかりとした戦略を立てられず臨機応変で対処している。防衛事業業界関係者は「先月14日に発表した中期計画を組む過程で起きたこと。国防費が突然増え、『予算は多いが使うところが少ない』という叫びが聞こえた。そこで通常なら長期所要にとどまる戦力が相当数中期計画に反映された」と話した。

北朝鮮との戦争も終わっていないのに敵を日本や中共に変えて、その首都を照準に充てている、これが準同盟国のすることなのでしょうか?
そもそも原子力潜水艦が必要な国とは到底思えません。日本海は小さいものです。
通常の潜水艦でも十二分に稼働できます。なのに原子力潜水艦が必要な理由は何なのでしょうね。
何と戦っているのか今一良く判らない韓国の国防省、この国はいったい何がしたいのでしょうね。

先日、文大統領は戦勝国連合の会議にて日本を批判する文言を避けたとか言うニュースがありました。
当たり前のことがニュースになるくらい狂っているのでしょうか?
韓国ムン大統領 国連総会で演説 日本への直接批判避ける
韓国のムン・ジェイン(文在寅)大統領は、国連総会で演説を行い、韓国と北朝鮮の間の非武装地帯を国際的な平和地帯にすることを提案しました。一方で、日本については、「東アジアは過去を反省し、自由で公正な貿易の価値を守るとき、さらに発展できる」と述べ、直接の批判を避けました。
韓国のムン・ジェイン大統領は、日本時間の25日未明、国連総会で演説しました。
ムン大統領は、北朝鮮との関係に多くの時間を割き、ことし6月、アメリカのトランプ大統領とキム・ジョンウン(金正恩)朝鮮労働党委員長がパンムンジョム(板門店)で会談したことについて、「新しい平和時代の本格的な始まりを宣言した。両首脳がさらに一歩、大きく進むことを願う」と述べました。
そして、朝鮮半島に平和を定着させるため南北がともに繁栄することが必要だと強調し、韓国と北朝鮮の間の非武装地帯を国際的な平和地帯にすることを提案し、世界遺産への登録を目指すと述べました。
一方で、ムン大統領は、「東アジアは侵略と植民地支配の痛みを乗り越えてきた。過去に対する真摯な反省の上に自由で公正な貿易の価値を守るとき、われわれはさらに発展できる」と述べました。
さらに、「韓国は、隣国をパートナーと考えてともに協力する」と強調しました。
ムン大統領は、日本を直接批判することは避けましたが、韓国メディアは、「両国の対立が続くなか、日本に対するメッセージだという分析がでている」と伝えています。

東アジアの植民地って清の事でしょうか?アヘン戦争でイギリスに負けた清は半ば植民地化されていましたよね。
それ以外の国は別に植民地にはされていません。何土地狂ったことを言っているのでしょうね。
日本に対するメッセージって言っていますが、何の話をしているのでしょうね?

日本国内でも韓国がさんざん嫌がらせを行っているために韓国が嫌いな人が増えているそうですが、それを陰謀論として記事にしている状況が判っていない人がいます。
「嫌韓」の裏に格差と陰謀論
「嫌韓」という排外主義が吹き荒れている。少しでも冷静な議論をすれば「売国奴」などの罵声が飛んでくる。
 背景にはアベノミクスにも責任がある格差がある。人間が感じる不満は相対的なものだ。客観的には中間層、あるいはやや上であっても、富裕層に恩恵が偏っていると感じれば不満は爆発する。
 こんな時の政権の対応ははるか昔から同じだ。一つは下に目を向けさせ「それよりはまし」と考えさせる。もう一つは外へ目を向けさせる。

 ◇国外にそらす
 安倍政権もアベノミクスに足らざる点があることは認めている。だが、安倍晋三首相は国会答弁ですぐにかっとなることに表れているように批判を受け止めることが苦手なようだ。
 政治の役目はなによりもまず、批判者、少数者との対話にある。しかし、安倍政権はすすんで自らの欠点を認め、国民と双方向の対話をすることがうまくできていない。
 トランプ米大統領の例をあげるまでもなく、国民をうまく統合することができない政権の逃げ道はいつも不満を国外にそらすことだ。対韓輸出規制はそういう機能を果たした。

 ◇今も昔も変わらぬ陰謀論
 もう一つの特徴は陰謀論だ。「中露に、あるいは中韓にあやつられている政党、新聞。自分だけが真実を知っている」「各国政府はユダヤ人とコミンテルンに支配されている。自分だけが真実を知っている」
 今も昔もポイントは、自分の知らないところで誰かが不当な利益を得ているという感覚だ。この感覚自体は間違っていない。どのような体制であろうと不備はいつもあるからだ。
 不満の先が間違っている。責任は「ユダヤ人」にも「在日」にもない。「ユダヤ人」は現実のユダヤ人とは関係がない。なぜならば現実は常に複雑であり、日韓関係も含めて一方的に非難できるものなどないからだ。そんな当たり前のことは、みんな日常生活でよくわかっている。
 けれども、意識的に現実から目をそらさないと気持ちよく他者はののしれない。だから陰謀論がセットでついてくる。

 ◇家族に言えることなのか
 その証拠に罵声を書き込んでいるあなたは、それと同じことを自分の家庭、あるいは会社で言えるだろうか。友人や家族と対立した時に「半島に帰れ」などと、面と向かって言えるだろうか。自分の現実と無関係だと思っているから書き込めるのだ。
 あなたが本当に嫌いなのは日本なのだろう。昔の日本は良かった、今の日本は左翼に汚染されて堕落してしまった、というのもおきまりの文句だ。あなたは現実の日本が受け入れられない。格差を放置し、少数者に冷たい、個人に冷たい、そしてあなたにも冷たい、きっと誰かがずるをしていい思いをしているに違いない、今の日本を否定したい。
 しかし、そうは口に出せない。すぐに「おまえはどうなんだ」という罵倒が返ってくるからだ。自己責任という理不尽な威圧が社会にのさばっている。
 だから、代わりに韓国を持ち出すのだ。決して自分に跳ね返ってくることがない韓国という的に罵声を投げつける心地よさが「嫌韓」だ。
 ヒトラーの演説の特徴について以下の指摘がある。
 「聴衆を熱狂させて強い印象を与えるには、他人に対して、特に比較的良い生活をしている――本当にそうか、または、そうみえる――人たちに対して、猛烈な侮辱的攻撃を加える演説に及ぶものはない」(「ワイマル共和国史」エーリッヒ・アイク、ぺりかん社)
 そして、ナチスのあおり文句の一つが「フランスと断交せよ」だった。

 ◇あなたには責任がある
 家でノートに書いているだけなら無害だが、たとえ匿名の掲示板であっても公にすればそれなりの責任が伴う。
 格差は社会を不安定にする。戦間期の日本やドイツでは政治家の暗殺に結びついた。「ユダヤ人の陰謀」「統帥権干犯(とうすいけんかんぱん)」などの妄想にあおられ、それを信じたものによって実行された。
 多くの国会議員と日韓関係について話をしてきた。もちろん例外はあるが、「嫌韓」の風潮に対する彼らの態度を一言で言い表すとすればおびえだ。輿論(よろん)が暴走する怖さを切実に感じている。
 無数の匿名の声が時には力を持つ。天皇機関説事件では政府も新聞も当初は美濃部達吉を支持した。不敬だという中傷は、あまりにもデタラメだったからだ。しかし、デタラメでも輿論が沸騰すると歯止めが利かなくなる。
 あなたの口汚い罵声は、残念なことにやっぱり現実とつながっている。家族や会社の同僚からは、あなたが書き込んだ非人間的な差別的言辞は隠し通せるかもしれない。しかし、いくら目を背けても現実はあり続け、あなたの書き込みはいや応なくあなたに返ってくる。
 ことが起きてから「そんなつもりではなかった」という言い訳は通用しない。【政治プレミア編集部・須藤孝】

実社会で普通に話されている事ですよ。韓国が約束をいつも守らない、三星が予定をすぐに変更しても謝罪しない、保証しないこともいつもの事です。賄賂を要求されるのも普通の事ですよ。
因みに共産党が日本破壊工作を行っている事や民主党が韓国の工作員を入れている事は事実ですね。
北の工作員に資金援助していた菅直人は有名な話ですし、北朝鮮とつながっている関西生コンの支援を受けている辻元なんかもかなり有名ですよね。福山は元支那人ですし、白真勲はもはや韓国人です。
事実を伝えることとプロパガンダを行う事は全然違います。
ナチスドイツの行ったプロパガンダは新聞などのメディアが拡散していたことを忘れているのではないでしょうか?
嫌韓は韓国による反日工作への反発と言っても良いでしょう。
約束を守ることが普通という価値観の日本人が約束なんて自分の得にならなければ破っても良いと言う価値観の韓国人に合わせなければならないと言うメディアは何を考えているのでしょう。
だからテレビや新聞の信頼度がどんどん低下していっているのです。
それを陰謀論なんて言っているのがそこが知れてしまいますね。

そんな反日政策を実行している韓国が何故か日本にスワップを申し込んでいるようです。
韓国・文政権「通貨スワップ」を日本に哀願 背景にウォンの脆弱さ…専門家「日本なら締結して当然と思っているのかもしれない」
 戦後最悪ともいわれる日韓関係のなか、文在寅(ムン・ジェイン)政権から日本との「通貨交換(スワップ)協定」の再開を渇望する声が出ている。「反日」に走り、日本製品や日本への旅行の「ボイコット」を放置しているというのに、なぜ厚かましくも日本とのスワップ再開にこだわるのか。専門家は、通貨ウォンの脆弱(ぜいじゃく)さという切迫した事情が背景にあると指摘する。
 韓国のCBSは12日、殷成洙(ウン・ソンス)金融委員長が、日本との通貨スワップ再開を希望する意思を明らかにしたと報じた。金融危機が発生した場合に外貨の流動性が保障されるほか、国家の信頼度が向上の狙いとして、人事聴聞会で「日本と新たに締結したほうがいい」と発言したという。
 通貨スワップ協定は、貿易決済や為替介入などに必要な外貨が不足した場合、外貨と自国通貨を交換し合う仕組み。経済危機の際の外貨不足に対応できる。
 1990年代後半に韓国が国際通貨基金(IMF)に救済されるなどアジア通貨危機が起きたことから、日本は東南アジア諸国連合(ASEAN)と日中韓が参加する「チェンマイ・イニシアチブ」を主導。2001年に韓国との通貨スワップを締結した。
 11年に700億ドル(約7兆5000億円)規模まで融通枠を拡大したが12年に李明博(イ・ミョンバク)大統領(当時)が島根県・竹島に上陸するなど日韓関係の悪化を受けて規模が縮小。朴槿恵(パク・クネ)政権当時の15年、日本側の忠告にもかかわらず韓国側が一方的に破棄した。16年にいったん協議再開が決まったが、同年末に釜山(プサン)の日本総領事館前に設置された慰安婦像を韓国が撤去できず、協議は中断した。
 その後も韓国側からは何度も“ラブコール”が送られている。韓国の経済団体「全国経済人連合会(全経連)」の代表団が18年に訪日した際、自民党の二階俊博幹事長らを表敬訪問し、通貨スワップの再開をもちかけた。延世大のキム・ジョンシク教授は、今年3月の中央日報に「日本との通貨スワップを拡大することも検討する必要がある」と述べている。
 韓国が日本との通貨スワップ再開を熱望する理由について、ジャーナリストの須田慎一郎氏は「韓国の場合、ウォン建ての国債を発行してもリスクがあるため、投資家に信用されていない。急激なウォン安に備えてドル資金を確保するためにも通貨スワップ協定を結んでおきたい」と解説する。
 韓国銀行(中央銀行)の発表によれば、8月末時点での外貨準備高は約4014億ドル(約43兆4000億円)ある。リスクに備えているようにもみえるが、須田氏は「いったんウォンの買い支えを行えば外貨準備は急激に減少し、通貨危機ともなれば“瞬間蒸発”する恐れがある」と指摘する。
 日本側にとっては、韓国を助ける要素が強い通貨スワップだが、逆ギレして協定を打ち切った韓国から、勝手に再開をもちかけられている形だ。
 麻生太郎副総理兼財務相は17年8月の時点で、韓国との通貨スワップ協定について「信頼関係で成り立ってますので、約束した話を守られないと貸した金も返ってこない可能性もある」と突き放している。
 現状もいうまでもなく、いわゆる「元徴用工」訴訟で国際法を無視した異常判決や軍事情報包括保護協定(GSOMIA)の破棄など問題山積で、通貨スワップ協定を再び締結できる状態にはほど遠い。
 米国との通貨スワップ協定も終了しており、再契約の見通しは立っていない状態だ。前出の須田氏はこう語った。
 「日本なら締結して当然と厚かましく思っているのかもしれない。通貨スワップは韓国への救済に等しいが、まるで韓国は『デフォルト(債務不履行)になってもいいのか?』と自らを人質に取り、日本の道連れも辞さずと脅しているようだ」

麻生さんの言うとおりですね。
なんで一方的に約束を破棄している韓国に対してスワップを結ばなければならないのでしょうか?
韓国から謝罪して申し込んで切るならともかく目の上視線で言われてもハイとは誰も言いませんよ。
韓国が破棄してきた通貨スワップ、日本にはなんのメリットもありません。
韓国の事情だけで申し込んできて一方的に破棄して、また言ってきているのです。
そんな国を助ける必要があるのでしょうか?
いい加減にしてもらいたいものです。

自分の国を守る、国民を守ろうとしない韓国政府
一体どこに向かっているのでしょうね?
(ブラッキー)
”ブルーリボン拡散運動”

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歴史 | コメント:(0) | トラックバック:(0) | 2019/09/28 06:00
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