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様々な技術革新

主要産業国際競争力
日進月歩で成長していく技術革新
日本の技術が終わったとか言っている人が多いそうですが、まだまだ底力があるという認識です。
と言うよりも基礎力を中心に様々な素材技術や組み立て技術などを駆使した研究開発技術においてはそう簡単には超えられていません。
理論的な事では他の国が優位に立っている事が多いのですが、それを現実化させようとしたときに問題となるインフラ力などは他国の追従を許しません。
負けているからと言って研究開発をやらないと言う選択肢はなく、むしろ全力で頑張って上位になって皆を見返してやろうと言う考えの技術者が多く存在しています。
ただし、金儲けは二の次三の次になっている事が多いのでそこには注意が必要になりますね。

さて、そんな日本の技術力ですが、このようなものを開発したそうです。
北朝鮮の弾道ミサイルを電波で妨害 防衛省が装備導入着手
 防衛省が、北朝鮮の弾道ミサイルを電波で妨害できる装備の導入に着手することが11日、分かった。ミサイルと地上との電波の送受信を妨害することで地上からミサイルを捕捉できないようにして自爆に導いたり発射を抑止したりすることを目指す。令和2年度から研究を始め、5年程度で自衛隊に導入する方針で、現行の装備では不可能な発射直後の上昇段階でミサイルに対処できるようになる。
 北朝鮮が弾道ミサイルを発射する際、地上基地で航跡や機器の状態を捕捉できるようミサイルから情報を伝えるテレメトリーと呼ばれる電波が発せられる。ミサイルと基地の間を行き交う電波に強い電波を照射し、混信などを起こさせ送受信を遮断したり誤った信号を送らせたりすれば、位置が確認できなくなる。軌道を外れて中国に着弾することが最悪の事態で、その危険性を認識できなくすることで発射を抑止する。
 地上基地への電波送信や緊急時などに地上基地からの制御信号の受信が途絶えた場合、ミサイルを自爆させるプログラムが組まれているとも想定しており、電波妨害で自爆させる防御効果が期待できる。北朝鮮はミサイルの飛行データの収集も困難となり、発射に伴う能力向上に歯止めをかけることにもつながる
 防衛省は装備の導入に向け2年度予算案で「対空電子戦装置の研究」に38億円を計上した。最初の目的として敵の陸・海上部隊への対処を念頭に置く陸上配備型の電波妨害装備をより遠方にいる敵航空機のレーダーを無力化できるようにするため参考品を取得する。
 参考品の装備は陸上自衛隊に置き、遠くまで強い電波を照射できるよう出力強化などの研究を行い、北朝鮮の弾道ミサイルも電波で妨害できるようにする。
 装備の候補は陸自が導入するネットワーク電子戦システムが有力だ。同システムは指揮統制や電波の収集と妨害を担う5種類の車載型装備で構成され、陸自は2年3月から本格的に配備を始める。電波の出力を強化するには電波を放射するアンテナの拡充と内部機器の改良が課題となる。

電波を発して目標からそらしたりすることでミサイル自体を無効化させると言う事でしょうね。
そしてミサイルは空中で爆発させることで被害を大きくさせるのが一般的だと思います。それを爆発しない様にさせるもの良い無効化の方法ですね。
新しい概念で行うミサイル防衛、しっかりと日本の防衛力を高めていきましょう。

方やこんな環境に対する開発もおこなっています。
海でも分解されるレジ袋 半年で9割超が水と二酸化炭素へ
プラスチックごみによる海洋汚染が課題となる中、植物由来の樹脂で作られ、海の中でも分解されるレジ袋を愛媛県四国中央市の企業が新たに開発し、ことし7月にも販売を始めることになりました。
このレジ袋は愛媛県四国中央市にある国内最大手のレジ袋メーカー「福助工業」が群馬大学と共同で開発し、サトウキビやトウモロコシなど植物由来の樹脂が原料に使われています。
スーパーなどで配られる標準的なサイズで、重さ8キロの荷物を詰めて運べる強度をもち、海の中ではバクテリアによって180日以内に袋の9割以上が水と二酸化炭素に分解されます。
素材の配合割合や成形加工に独自のノウハウが使われ、現在、ベルギーの認証機関に海洋生分解の製品として申請しています。
認証されれば海の中でも分解されるレジ袋としては世界で初めてだということです。
早ければ、全国の小売店でレジ袋の有料化が義務づけられることし7月にも販売を始めることにしていて、価格は従来のレジ袋の7倍から10倍ほどしますが、すでに複数の企業から引き合いがあるということです。
福助工業の大野輝幸 営業業務部長は「海洋汚染対策に貢献し、経営面でも恩恵も受けられるのではないかと期待している」と話しています。

海洋プラスチックがうんぬんかんぬん言われていますがこのような技術革新で少しでも早く問題を解決させようと言う意気込みがいいですね。
何処かのようにプラスチックストローを辞めたらいいと考える軽い考えとは異なります。
問題を広く認識して対応していくのが技術者の使命でしょうね。でもちとこの袋水には弱そうです(笑)

他にも極寒の地で新幹線を走らす実験が開始されました。
次世代型新幹線「ALFAーX」 冬の北海道で走行試験
北海道新幹線の札幌延伸を見据えて開発が進められている次世代型新幹線の試験車両「ALFAーX」が道内で走行試験を始め、ホームを発着する様子が公開されました。
「ALFAーX」は、2030年度に予定されている北海道新幹線の札幌延伸にあわせて営業運転を目指している次世代型新幹線の試験車両で、最高時速360キロで走ることができます。
JRの仙台駅と新函館北斗駅の間で、12日から冬の走行試験を始め、新函館北斗駅のホームでは午前1時半ごろ、10両編成の車両が到着する様子が公開されました。
走行試験では冬の北海道でブレーキが正常に作動するかや青函トンネルを通過して北海道に出た際に急激に下がる温度や湿度が、車両の機器に影響を及ぼさないかなどについて確認を繰り返すということです。
走行試験は仙台駅と新函館北斗駅の間で今月末まで行われる予定です。
JR東日本研究開発センターの浅野浩二所長は「冬の北海道で性能が発揮できるか非常に楽しみにしている。道民の皆さんの期待に応えられるよう検証していきたい」と話していました。

冬の北海道はマイナス30度にもなるそうですね。その極寒の中でちゃんと動くのかどうか、それが心配ではあります。
でも、実験を繰り返すことで完成品に近づけるのが製造業の腕の見せ所です。設計図だけで完成する製品は存在しません。
繰り返しの実験、検証、考察、実行がその製品の完成度を上げていくのです。

その日本が武漢肺炎を最速で判断するための試薬を開発したそうです。
新型肺炎 検査6時間→15分に 試薬開発にメド
 新型コロナウイルスによる肺炎拡大への政府の対策には、感染の有無を迅速に判定できるウイルス検出機器の利用が盛り込まれた。これまでは検体を国立感染症研究所に運んで、さらに6時間程度、検査に要していたが、この検出機器を使えば15~30分でその場で判定できるという。政府関係者は、遅くても3月末までに利用を始められる見通しを示した。
 この機器は、産業技術総合研究所の研究を引き継いだベンチャー企業を吸収合併した杏林製薬が市販している。PCR法という遺伝子解析技術を使っており、同社のホームページによると、2001年に米国で発生した炭(たん)疽(そ)菌事件を契機に始めた研究により、迅速な判定と機器の小型化を実現したという。1回につき調べられるのは基本的に1検体だが、複数の増設ユニットをつけることで、同時並行で複数検体を調べることができる。
 検査試薬の開発にメドが立ったため、新型コロナウイルスにも活用できるようになるという。政府は空港や港湾に配備して、水際対策を強化するほか、地方の衛生研究所にも置いて検査体制を拡充したい考えだ。

時間は早く成れば病院から出るのも感染を防ぐのも早くなります。
これは画期的な話ではないでしょうか?
少しでも安全になると言う事であれば万々歳ですね。

このように技術は日進月歩で進んでいきます。下らない妄想を抱いて諦めるよりもやって後悔した方が良いと言うのが技術者の考えです。
一歩一歩前に進んでいきましょう。
(ブラッキー)
”ブルーリボン拡散運動”

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技術 | コメント:(0) | トラックバック:(0) | 2020/02/18 06:00
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