fc2ブログ

嘘吐きには天罰を

fjioyfdhuvdsid.jpg
いまだ終息の気配すら見せない中共が隠ぺいしようとした武漢肺炎
中共は検査自体を行う事を辞めて収束しているように見せかけているそうですね。
世界中に武漢肺炎を広めた罪を背負っているはずなのですが、どうも中共にとって国民の命も他国の命も他人事のような感じが見受けられます。
一体何がしたいのでしょうか?世界制覇をなすために武漢肺炎を拡散させようという目論見があるのでしょうか?私には理解できない事がたくさんです。

さて、その中共ですが何の対策もせずに1000万人を超える感染者の対策も行わずに武漢などを閉鎖しましたよね。
そんな中共が欧州に対してこんなことを言っているそうです。
中国紙「欧米は反省すべきだ」 新型コロナ対応で
 【北京共同】14日付の中国共産党機関紙、人民日報系の環球時報は、欧米諸国の新型コロナウイルス感染症への対応が甘く、感染拡大を許したとして「反省すべきだ」と訴える社説を掲載した。国際社会で中国の初動の遅れに対する批判が強まる中、中国当局は他国の危機管理能力を問題視する宣伝を展開、反転攻勢を図っている。
 国営中央テレビ(電子版)によると、習近平国家主席は感染者が多いイタリア、韓国、イランの首脳に相次いで見舞いの電報を送り、支援を申し出た。
 環球時報の社説は、欧米諸国の感染症への対応が「非常に脆弱だ」と指摘した。

初動が遅れた理由は中共が武漢肺炎に関する情報を隠蔽しようとしたことから始まっています。
その事を棚に上げ、多くの国民をないがしろにしている中共が何を言っているのでしょうね。

アメリカは中共で部品を生産するリスク:チャイナリスクにようやく気が付いたようです。
米商務長官「新型コロナウイルスの発生で雇用は中国からアメリカに戻ってくる」
<感染症は企業が中国に進出する際の深刻なリスク要因だということがはっきりした、とロスは言う>
アメリカのウィルバー・ロス商務長官は1月30日、インタビューに答えて、中国発の新型コロナウイルスの感染拡大のおかげで、北米に雇用が戻ってくるかもしれない、と語った。
トランプ政権発足直後から商務長官の職にあるロスは、FOXビジネスの番組で、新型コロナウイルスが中国経済に及ぼす影響について問われた。世界各国は現在、ウイルスの侵入を食い止めるため、中国に出入りする渡航に制限をかけている。
ロスはまず、ウイルスの被害に遭った人たちへの同情を表した。「まず何よりも、アメリカ国民は新型コロナウイルスの犠牲者に対して追悼の気持ちを持たなければならない」
さらに「とても不幸でとても悪質な感染症が、(自分たちに)幸いしたなどとは語りたくはない。しかし事実として、外国企業は部品調達網の見直しを行う際、感染症のリスクを考慮せずにはいられないだろう」と続けた。
「まずはSARS(重症急性呼吸器症候群)、そしてアフリカ豚コレラもあった。今回は新型コロナウイルスで、これは人々が考慮せざるをえない新たなリスク要因だ。結果として、北米への雇用回帰は加速すると思う。アメリカだけでなく、メキシコにも雇用は戻るだろう」と語った。

<中国の感染者数は1万人近くにまで増加>
今回の新型コロナウイルスは、昨年12月に人口約1100万人の中国湖北省・武漢で発生し、中国本土を中心に世界各国へと拡大している。
米疾病対策センター(CDC)が公表した情報によると、新型ウイルスは肺炎による重度の呼吸器症状を引き起こす可能性がある。当初、感染源は武漢の海鮮市場と言われていたが、市場や、そもそも武漢に行っていない人からも感染者が出始めたことから、今ではウイルスは人から人への感染力を持ったと見られている。
中国当局は、1月24日から30日までの春節(旧正月)の期間に感染が拡大することを恐れていた。春節には、武漢の住民を含む多くの中国人が、故郷に帰ろうと大移動をするからだ。
中国当局の発表によると、31日時点で確認された新型コロナウイルスの中国国内の感染者数は9692人、死亡者数は213人に上っている。また、ウイルス感染はすでに日本を始め、韓国、アメリカ、カナダ、フランス、ドイツなど世界約20カ国・地域に拡大している。

50日くらい前の記事なので感染者数がおかしいと思いますが、部品供給網に関して中共を入れるリスクを取り上げています。
これは正しいものの味方でしょうね。
日本では人手不足と言う話がありますが、これをきっかけに観光立国と言う馬鹿げた妄想は捨てて、元の技術立国、工業立国に戻していくことが必要だと思います。

そう考えている人は意外と多いと思います。
日本は韓国を“反面教師”に脱中国を進めよ! 国際社会は結局「自国第一主義」 識者「日本国民を売って自らの利権を確保する政治家らに裁きを」
 政府は新型コロナウイルス感染が拡大している中国と韓国に対する入国制限を決めた。だが、習近平政権への配慮から当初の対応が甘く、遅きに失した感は否めない。国際社会の「自国第一主義」があぶり出されるなか、国際投資アナリストの大原浩氏は寄稿で、日本は韓国のような中国依存の脆弱(ぜいじゃく)な構造の国を反面教師とし、ビジネス面でも脱中国を進めるべきだと強調する。
 安倍晋三首相の要請による小中高校などの一斉休校については、要請そのものを考えれば、それなりに妥当な判断だと思う。また、5日には中韓からの入国制限を公表したのだが、もっと前から「中国からの入国全面禁止」を行うべきだったという非難から免れることはできない。
 法律うんぬんで官僚が頑強に抵抗したという議論があるが、それならば習主席に「団体旅行だけではなく、個人旅行やビジネスでの訪問も禁止」にするよう要請すればよかったのだ。当時の状況で、「国賓招待」との交換条件なら、習氏も断れなかったはずだ。
 現状は、燃え盛る家から自分の家に飛び火するのを傍観していて、燃え移るのを確認してから命がけで消火活動を行っているようなものである。
 マスク売り切れ騒動も「転売屋」やドラッグストアの抱き合わせ販売が非難されているが、本当の問題点は過度の輸入依存だ。2018年に日本で約55億枚流通したマスクのうち、国産は約11億枚で残りの約44億枚は輸入品だ。輸入比率がなんと80%にのぼる。輸入品の多くが「メイド・イン・チャイナ」と推定されるが、彼らが自国の緊急事態において「思いやり精神」や「恩返し」で日本への輸出を続けているだろうか。
 その他の国も「自国民優先」が当然であるから輸出に回すとは考えられない。このような状況で、共産主義中国や韓国に、「日本国民の安全・安心・生命」を犠牲にして、血税で備蓄していたマスクどころか防護服まで贈呈する政治家、官僚、役人、企業は、「日本国民を売って」自らの利権を確保しているとしか言いようがない。緊急事態が終わった後に、彼らは日本国民から厳しく裁かれるべきである。
 政府はメーカーに大増産を依頼しているというが、供給の80%が消えたと考えられるから、日本メーカーがこれまでの5倍のマスクを生産して通常の需要をやっと賄えるに過ぎない。極度に需要が増加した現在の需要を満たせるはずがないのは当然だ。
 問題は、マスクに限らない。2018年度の食料自給率は、カロリーベースでは37%にとどまっている。生産額ベースでは66%というのも決して高い数値ではない。
 もちろん、現代の農業は産業化されており、農業機械の稼働や食糧を運ぶトラックなどのガソリン、化学肥料、農薬が入手できなければ生産・供給を維持できなくなる。
 1973年の第1次オイルショック後、日本が世界をリードする省エネ国になったのも、この時経験した「石油供給が途絶する恐怖」のトラウマの結果である。
 日本の目の前に反面教師もいる。フッ化水素などの3品目の「輸出管理の強化」を日本の国防上の必要から限定的に行っただけで、大騒ぎをした韓国である。半導体製造装置や各種材料など、韓国経済が日本に依存した脆弱な構造であることは明らかだ。
 対中国において、製造業の先端技術分野では、おおむね日本が輸出側で優位に立っているが、原油を始めとするエネルギー資源や鉱物資源では弱い立場だ。特にレアアースの生産は中国に偏っており、政治的に利用されて日本企業が大変困ったこともあった。
 グローバル化は「お互いに助け合う」スタンスでなければ成り立たない。「いいとこどり」をして「恩をあだで返す」国々が、世界貿易の枠組みに紛れ込んで来れば維持できなくなるのは当然だ。その意味で、「トランプ米大統領が『国民ファースト』の政策を推進し、自由貿易を破壊する国々にお灸をすえた」のは正しかったといえる。
 すでに米国は、コストうんぬん以前に戦略上重要な製造業を国内回帰させる方針であることを明言している。日本もこれに遅れてはならない。
 経済・社会の基本単位が「国家」であることはこれから、ますます意識されるであろう。

国を守るために、国民を守るために必要な手段を講じるのは当たり前だと思います。
それが出来ないのであればそんな国家は必要ないと言われることでしょう。
今の国会を見ていると民主党政権でなくて本当に良かったという声が聞こえてきます。
右左の人が混在している自民党の方がよっぽど話し合いで物事が進んでいますね。
自国第一、こんな状態で海外に物資支援を積極的に行っている二階なんかが毒です。
政治家を思想で選んでいく必要があるでしょうね。

さて、世界を見渡せば6月以降に食糧危機が発生する可能性が出てきました。
コロナに加え中国に新たな危機~大量発生したバッタが迫る
ニッポン放送「飯田浩司のOK! Cozy up!」(3月13日放送)では、東アフリカで発生し、中国に迫るサバクトビバッタの大群について取り上げた。
コロナに加え中国に新たな危機~大量発生したバッタが迫る
15日、パキスタン東部パンジャブ州オカラ地区の農地でバッタを追い払う子どもたち。(スマートフォンで撮影)(オカラ=新華社配信)=2020(令和2)年2月15日、クレジット:新華社/共同通信イメージズ 写真提供:共同通信社
東アフリカで発生したサバクトビバッタの大群がパキスタンにまで広がり、中国にまで及ぼうとしている。新型コロナウイルスに加え、中国は新たな危機を迎えることになる。
飯田浩司アナウンサー)新型コロナウイルスの混乱が未だ続く中国で、もう1つの危機が迫って来ています。アフリカで大量発生し、農産物を食い荒らして来たバッタの大群がパキスタンまで来ているのです。中国政府はバッタへの対策として、隣国のパキスタンに専門家を派遣するととともに、10万羽のアヒルを動員して備えています。アヒルはバッタを1日で200匹食べるということですが、はたしてこれがうまく行くのかどうか。このままバッタの襲撃を許してしまうと、食料品不足によって中国経済は破滅的な被害を受けることになります。そして、日本に及ぼす影響も少なくないはずです。

バッタに対してアヒルを差し向けるってどういう事でしょうね。
一日200匹食べるアヒルを10万羽って事は一日2000万いなくなるって事ですが、今の数は兆を超えているそうです。
果たしてアヒルに勝機はあるのでしょうか?

一応、先手を打っているようです。
中国が提供したバッタ防除製品の第1便 パキスタンに到着
【3月11日 Xinhua News】中国が提供したバッタ防除製品を載せた第1便が9日、パキスタン南部のカラチ(Karachi)に到着。同便には5万リットルの「マラチオン」や、遠隔操作できる14台の高性能散布機が含まれている。 
 これらの製品は中国の支援物資の一部で、パキスタン各地で発生しているサバクトビバッタの被害を軽減するだけでなく、シンド州(Sindh)やパンジャブ州(Punjab)、バロチスタン州(Balochistan)で今後数カ月にバッタがふ化することで起こる被害への備えでもある。
 中国のバッタ防止・制御の専門家チームは今月上旬、パキスタン各地を訪問し、被害地域の実態調査を行い、現地のチームとともに包括的な害虫防除計画を立てた。 
 在カラチ中国総領事館によれば、残りのバッタ防除製品もすぐにパキスタンに届けられるとしている。 
 パキスタンは今回のバッタ大量発生により、国家非常事態を宣言。現地メディアによれば、過去27年間で最悪の状況だとしている。この影響で綿花や小麦、トウモロコシが被害を受け、同国の食糧安全保障に対する深刻な脅威となっている。(c)Xinhua News/AFPBB News

砂漠とびバッタは砂漠地帯でしか繁殖できません。
答案亜細亜へ来ても密林なので卵を産むことが出来なくなると言われています。
中京への道しか彼らが生き残る道はありません。
支那では有史よりイナゴの群れで何度も国が滅んでいます。今回の中共はこの危機を乗り越えられるのでしょうか?
それが試されます。

武漢肺炎を世界にまき散らして、イナゴの脅威を受ける中共
日本は日本でしっかりと対応して巻き込まれないようにしていく必要があります。
(ブラッキー)
”ブルーリボン拡散運動”

人気ブログランキングへ
にほんブログ村 政治ブログ 保守へ
にほんブログ村
スポンサーサイト



| コメント:(0) | トラックバック:(0) | 2020/03/18 06:00
コメント:

管理者のみに表示