自業自得のマスゴミ達

嫌われている者同士が一生懸命人を騙そうと必死になって活動しています。
一時期は脚光を浴びた民主党の副代表の村田の記者会見は非常に寂しいものですね。
国民から嫌われ、すぐに人を批判する馬鹿、人気が無くなってきており、記事を書いても誰も見ない、誰も読まないものになりました。
だって、批判だけつらつら書いており何の価値も見つける事が出来ない記事です。
他にもエロ川やら舛添やらイソ子やらとたくさんの論者？がいますけど誰があんな奴らの記事を読むのでしょうか？
心の中に日本が存在しない人間の話を聞くのは難しいですね。

さて、そんなデマやフェイクニュースなどばかり流しているマスゴミですが陽性反応が出た人間をばい菌扱いしている事をご存知でしょうか？
「従業員感染」デマに苦悩　ＳＮＳで拡散し売り上げ低迷　熊本県央のコンビニ店主
　新型コロナウイルスの感染者が拡大する中、「従業員に感染者が出た」との事実無根の情報で被害を受ける熊本県内のコンビニ店が出ている。会員制交流サイト（ＳＮＳ）や口コミで誤った情報を流されたコンビニ店の男性オーナー（３２）は「デマが広がり、生活が狂わされている」と悲痛な声を上げている。
　大手コンビニチェーン店の県央にある店舗。オーナー交代に伴う改装のために７月３１日からの一時閉店中、隣接する自治体で新型コロナ感染者情報が発表された。その後、何者かが一時閉店と感染者情報を無責任に結び付け、「感染者はコンビニ店の従業員」との誤情報を発信したらしい。瞬く間にＳＮＳや口コミで拡散した。
　名指しされたコンビニ店のオーナーによると、一時閉店中に「新型コロナの感染者が出たのか」「なぜ一時閉店しているのか」といった問い合わせの電話が１０件ほどあった。また若者グループが訪れ、「コロナが出たっー」とだけ言い残して立ち去ったこともあったという。開店後も、買い物客から「この店で感染者が出たのでしょう？」と店員が尋ねられることが何度もあった。
　男性の子どもが通う保育園からも「複数の保護者からコンビニ店での感染者情報が寄せられた」との連絡があったといい、男性は「怒りを通り越してショックが大きい。デマの恐ろしさを身に染みて分かった」と疲労の色が濃い。店の従業員１３人にも、それぞれの知人から問い合わせがあった。
　他県ではコンビニ店従業員の感染事例があり、各大手コンビニチェーン店は発生した店舗や従業員の勤務情報をホームページで公開している。それでも男性によると、県北のコンビニ店で一時閉店の際、同様にデマが流れる事案があった。
　男性は、コンビニ店従業員を経て初めてオーナーになった。それが開店後の売り上げは低迷。「このままでは幼い子どもたちを養っていけないのではないか」と肩を落とす。「治療法の確立されていないコロナに不安な人は多く、周囲の感染状況に敏感だったり勘繰ったりする人がいるのは当たり前」と指摘。「行政やメディアは、情報をしっかりと伝えてほしい。一般の人は、自治体などの正確な情報を信用してほしい」と訴える。
　コンビニ店がある自治体は４日以降、新型コロナウイルスに関する医療機関やコンビニ店への風評被害があるとして、ホームページや防災無線で注意を呼び掛けている。（西國祥太）
因みにSNSで拡散と言うのはたいていが嘘です。マスゴミが報道して流行になることが多く、大抵の情報源は世間を混乱させようとするマスゴミのデマが発端です。
基本的にSNSは仲間内だけでしか話が飛びません。ユーチューバーとかいう社会のごみは殆どマスゴミと同じように他人へ迷惑かけて金儲けを行っているだけの人間達であり、私はマスゴミの亜種だと思っています。
今回の武漢ウイルスに依るコロナ禍に於いて一向に終息しないのは収束させたくないマスゴミが必死にPCR検査をやっていない政府がおかしいと言い続けて、それに野党やら利権団体などが載っているからであり、大阪なんかは塩野義製薬の社長が維新の会の後援者であるからとも言われております。
様は混乱は金になるという金権主義者が社会を混乱させて商機を作っているとも言えますね。
日頃から駄目だ、駄目だと言っている人間はこのような事が多いのですよ。

因みに全く信用されていない新聞協会がアンケートを取ったら新聞が一番信用されているという結果になったそうです。
情報信頼度トップは新聞　コロナ報道、新聞協会が調査
　日本新聞協会は６日、新型コロナウイルス感染問題を報じるテレビやラジオなど各メディアの信頼度調査で、新聞（紙）がトップだったと発表した。「情報の要点がまとめられている」などとして、新型コロナの報道開始以降、新聞の電子版やニュースサイトを読む機会が増加したとの結果も明らかになった。
　調査は５月下旬、全国の１５～７９歳の男女１２４３人を対象にインターネットで実施した。
　新聞（紙）を「信頼できる」「やや信頼できる」と回答した人は６９・５％に上り、テレビが６６・８％、ラジオが５６・７％。新聞は電子版とニュースサイトでも５０％以上で、高い評価を得た。
　新型コロナの報道以降、普段利用しているメディアへのアクセス頻度が「増えた」「やや増えた」との回答は、新聞のニュースサイトと電子版（有料）が５０％超。電子版（無料）と新聞（紙）も４０％超で、新聞社の情報へのアクセスが大幅に増加していた。
という話らしいですが、このような指摘もあります。
新聞部数が一年で222万部減…ついに「本当の危機」がやってきた
比率的に朝日新聞がトップで二番が毎日だそうですけど、新聞への不信感は非常に広がっています。
というのも口を開けば政府批判ばかりで中共や韓国を絶賛する記事ばかり、他人の不幸を飯のタネにしている事を恥と思わない人間達、芸能人が亡くなったら弔問客に無礼な態度で取材を行う始末、いい加減にしてもらいたいものですね。
他人の不幸で食べているゴシップ記者には部屋を貸せないという大家さんが多いのもうなずけます。

最近では記者と言うだけで特権階級とでも思っているのでしょうか？規則を守らないで横暴な記者が数多く見られます。
菅官房長官「腕つかんでないと報告」　朝日記者の質問制止で
菅義偉（すが・よしひで）官房長官は７日午前の記者会見で、安倍晋三首相が６日に広島市内で開いた記者会見の終了時に質問を続けた朝日新聞記者の右腕を官邸報道室職員がつかんで制止したと朝日新聞社が抗議したことについて、「腕をつかむことはしていないと報告を受けている」と述べた。
　菅氏は「広島空港への移動時刻が迫っていた中での出来事であり、速やかな移動を促そうと報道職員が注意喚起を行った」と説明した。朝日記者の身体に職員が触れたかどうかについては明言を避けた。
　６日の記者会見をめぐっては、報道室が地元記者２問、首相同行記者２問の計４問のみを受け付けると事前に告知していた。朝日記者は４問目の質問が終わった後に、首相が５０日間近く記者会見を開いていない理由を質問。首相が答えた後も質問を重ねた際に腕をつかまれたとして、朝日は文書で「質問機会を奪う行為につながりかねず、容認できません」と抗議した。報道室側は腕をつかんだ事実を否定していた。
時間が押しているのに丁寧に答えた総理に対して質問を重ねようとした記者がおかしいと思います。
最初から質問する予定になかったのに強引に質問して総理が回答したら調子に乗ってさらに質問したと言う事です。
常識知らずの大馬鹿野郎ですね。

このような常識外れの対応を行う記者は何を考えているのでしょうか？
当初の予定通りに時間を配分しているのですよ、文句言われる筋合いはありません。
首相記者会見、2問で終了
　安倍晋三首相が9日に長崎市で行った記者会見は質問2問で終了した。地元記者と同行記者から1問ずつ質問を受ける予定通りとなった。会場から「まだ質問があります」との声が複数上がったが、追加は受け付けず、首相はそのまま立ち去った。
　会見時間は約18分間。新型コロナウイルスの国内感染状況に対する現状認識と対応方針を巡る説明に約10分を費やした。
　6日の広島市での会見では、追加質問で会見を長期間実施しなかった理由を問われ「節目、節目において会見を考えている」と答えた。
マスゴミと違って総理は忙しいのですよ。
予定通りにやっているのに無制限にやるわけないでしょうが、社会常識を知らない記者たちですね。
丁稚からやり直して社会常識を叩きこまれた方が良いのではないでしょうか？

因みにあれだけ煽っていたマスゴミは信用度を失い収入源となっているそうです。
自業自得ですね。
民放、衝撃のＣＭ収入減　「ステイホーム」期間中、「スポット」不振 ３〜４割下落
　新型コロナウイルスの影響で中止続きだった民放キー局（日本テレビを除く）の社長定例記者会見が約三カ月ぶりに再開した。各局ともおおむね四、五月の「ステイホーム」期間中、視聴者の在宅率が上がり多くの人に見られていたが、経営の根幹であるＣＭ収入は大ダメージとなる衝撃的な数字を記録したという。　（原田晋也）
　「精査はしていないが、過去最大クラスだろう。われわれは普通、２％や３％下がったら『大変だ！』と言っているのに、それが３０％や４０％も落ちているわけですから」。八日のＴＢＳの定例会見で、佐々木卓（たかし）社長はＣＭ収入についてこう言及した。
　テレビＣＭには、番組と一体となった枠で放送し、特定の視聴者層に見てもらいやすい「タイムＣＭ」と、番組の合間などさまざまな時間に流される「スポットＣＭ」がある。ＴＢＳによると、同社の四月のスポットＣＭ収入は前年比で７７％台、五月が５９％台だったという。
　新商品のキャンペーンなど機動的に使われるスポットＣＭは景気などの影響を受けやすく、外出自粛が続いた五月は各局とも約３０〜４０％と大幅に下落した。化粧品、外食、レジャーなどの業種でＣＭ出稿量の落ち込みが目立った。
　日本テレビは五月に報道陣の質問に答えた文書で、新型コロナのＣＭへの影響を「リーマン・ショック時以来の減収」と回答。フジテレビの遠藤龍之介社長も七月二日の会見で、「リーマンや東日本大震災より影響を受けている」との認識を示した。松村一敏常務は「広告主の経済活動の停滞や業績の悪化、ＣＭの新しい素材が作れないことなどが重なった」と分析した。
　そもそも近年、インターネット広告の伸びや若者のテレビ離れなどが影響し、特にスポット収入は下落傾向が著しい。キー局五社が五月に発表した二〇一九年度決算は広告収入が低迷し、全局とも減益となった。
　各局は映画やイベントなど放送外収入を増やすことに力を入れていたが、コロナ禍で映画の新作公開が遅れたり、展覧会が中止になったりと、こちらも逆風が吹いている。
　日テレ、テレビ朝日、フジの持ち株会社（ホールディングス）三社は、新型コロナ感染拡大の影響の算定が難しいとして、二〇二一年三月期の業績予想を「未定」とした。ＴＢＳとテレビ東京のホールディングス二社は売上高減を見込んでいる。六月に就任したテレ東の石川一郎社長は、七月二日の会見冒頭のあいさつで「構造的な問題も、新型コロナの問題もある。世の中が大きく変わる状況の中、テレビ業界も昔と同じことをやっていては生き残れないのではないか」と危機感を語った。
　※日テレは例年、六月の定例会見がなく、七月二十七日に会見を開く予定。

■民放キー５局　５月のスポット　ＣＭ収入
日本テレビ　未発表
テレビ朝日　５８．７％
ＴＢＳ　５９％台
テレビ東京６４．７％
フジテレビ５７．５％
※前年同期比
有益な情報を常に発信できているならこんな事にはならなかったはずです。
しかしながら出来ていないと言う事が判明したというだけの話ですね。
嘘ばかり言う新聞などのマスゴミ達、信用を失いのも無理はないと思いますね。

日本に自虐史観、敗戦利得を得ていた団体が社会的信用を無くしつつあります。
日本を取り戻す良いチャンスですね。
（ブラッキー）


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