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低品質の支那製製品

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支那発祥の支那蕎麦、延ばした麺と書いてラーメンは支那発祥の麺類と言われています。
支那発祥なのですが調理方法が一向に進化せずに日本に渡って爆発的な人気となった麺類です。
そもそも支那では貧困のため、料理を創意工夫するという文化がなかなか育たなかったと言われており、宮廷料理が唯一進化したものと言われています。
四川料理、広東料理、北京料理など様々な調理法があるも一般の人はあまり口に出来ずに簡単な調理を行って食べているのが一般的ですね。
油を多様な使う方を行う理由は単純に水が良くないから油で消毒を兼ねて火を通すと言われています。
スープ系が少ないのもその理由なのでしょうね。
造りはするがそこから詳細まで凝るというのは日本の得意技かもしれませんね。

さて、斜め上の国では日本が発展したのは朝鮮のおかげと言う現実を見れない人の妄想が盛んにおこなわれいます。
鄭光・高麗大名誉教授「壬辰倭乱で捕虜になった朝鮮陶工ら、明治維新の礎になった」
「毎日が今日でありますように。…今日は今日と同じであれば、どんな世界と同じなのだろうか」
壬辰倭乱(文禄の役)の時、強制的に日本に連れていかれた朝鮮人陶工たちが故国を恋しがりながら歌った望郷の歌である「朝鮮の歌」の一部だ。「今日は今日と同じであれば」という歌詞には、戦争が終わって、毎日が穏やかで平和であることを望む切実な願いが込められている。
朝鮮の歌は、壬辰倭乱当時に流行していた歌謡で、その後、韓半島では姿を消したが、日本に連行された陶工たちとその子孫が相当期間歌った。日本で朝鮮の歌を巡る研究は、20世紀初頭や半ばに時々行われたぐらいだった。
高麗(コリョ)大学国語国文学科の鄭光(チョン・グァン)名誉教授(80)は、1982年当時、先任研究員だった京都大学文学部の書庫で朝鮮の歌関連資料を発見し、その後、日本学界に広く知られるようになった。日本で朝鮮の歌に関する学術書の単行本を発行してから30年ぶりに韓国語の翻訳本「朝鮮の歌」を最近発行した鄭教授に20日、ソウル蘆原区(ノウォング)の自宅で会った。
鄭教授は、壬辰倭乱は日本近代化の基礎を作るきっかけとなったと、ずっと主張してきた学者だ。印刷術、鉄器加工、木工分野など、朝鮮の先進技術者を日本に強制的に連れて行って飛躍的な発展がなされ、その後明治維新の基礎になったという。鄭教授は、「壬辰倭乱の前までは、日本は封建領主たちが乱立する力のない国だった」とし、「戦争の時、朝鮮の技術者を4万~5万人連れて行ったと推定される。人口比で計算すれば、今の40万~50万人を連れて行って、立ち遅れた日本を発展させるために利用したのだ」と主張した。
当時、日本は鹿児島県の苗代川に連れて行かれて白磁を作った全羅北道南原(チョンラブクド・ナムウォン)出身の陶工82人も、専門技術者の一部だった。鄭教授は、「日本は、陶工たちが作った陶器700万個以上を西洋に売って利益を残したという記録がある」とし、「この資金で西洋の武器を買って武装した大名たちが、江戸幕府に反乱を起こして明治維新がなされ、最終的には日本が近代化された」と主張した。さらに「朝鮮陶工たちの話は、朝鮮の技術力が明治維新の基になったという主張を裏付ける証拠の一つだ」と語った。
鄭教授が1990年に日本で朝鮮の歌関連の単行本を出してから30年ぶりに、韓国国内で翻訳本を出版した理由はまさにここにある。日本では、「日本の植民地支配で韓国が近代化された」という主張も出ているが、壬辰倭乱時にさかのぼれば、正反対だったという点を強調するためのものである。鄭教授は、「朝鮮は高麗末、元朝などから入ってきた膨大な技術の蓄積があった」とし、「当時の技術者と文化財搬出などを巡る研究がさらに行われなければならない」と強調した。

馬鹿な妄想はほどほどにしてもらいたいものですね。
当時、世界で一番鉄砲を所有していた軍事大国である日本がなんで韓国の木工技術や製鉄などを学ばないといけないのでしょうか?
そもそも木工って水車を作ることが出来なかった国と奈良時代?か忘れましたが結構昔から水車などの木工製品が盛んに作られていた日本では技術力に差があり過ぎます。
そもそも戦国時代末期に鉄鋼船を作る技術のあった日本です。朝鮮はどうでしたか?
いつも朝鮮半島の青磁器を取り上げますけど、日本で作られている器はどれだけあるか知っているのでしょうか?
700万個という数は江戸で使われる器の数と大差ありません。
もっと勉強してほしいところですね。

そういえば技術と言えば著作権無視で製品を作り続けていたファーウェイがこんなことを言っています。
「日本は部品調達で重要な役割」 ファーウェイ日本法人、王会長
 中国の通信機器大手、華為技術(ファーウェイ)日本法人の王剣峰会長は26日のオンラインイベントで「日本はファーウェイのグローバルサプライチェーン(部品の調達・供給網)の中で極めて重要な役割を果たしている」とあいさつした。2019年の調達額は1兆1千億円に上ると指摘し「日本に根差し努力を続ける」と述べた。
 ただ、日本法人の幹部は20年の調達額の見通しについては「正確な情報を入手していない」として明言を避けた。ファーウェイは米国の制裁を受けており、第5世代(5G)移動通信システム向け最新スマートフォンの主要部品を入手できなくなる可能性がある。

まあ、そうなのでしょうけどアメリカによる制裁が相当聞いているのでしょうね。
アメリカのTikTokの事務所の社長が辞任するくらい追い詰められているみたいですね。

実際に日本の製品出荷量は減っているそうです。
Huaweiへの追加制裁でソニー製イメージセンサーが出荷減か。AMOLED価格にも影響
 台湾の市場調査会社TrendForceは、米商務省が8月17日に通達した中国Huaweiの38の子会社を含むエンティティリストについて、半導体、メモリ、ディスプレイパネル、5G通信、スマートフォンの5種類の製造業に与える調査結果を報告している。
 米国はエンティティリストにリストアップされた企業に対し、輸出規制をかけており、他国を経由しての米国製品の輸出にも規制をかけている。これにより、スマートフォンや通信設備で大きくシェアを伸ばしていたHuaweiは部品調達の面などで大きな影響を受けるとともに、Huaweiに部品を供給していた特定のサプライチェーンも、新たな顧客を確保する必要性に迫られている。
 TrendForceの調査によれば今回の追加制裁によって、半導体メーカーではMediaTekがその影響を受け、17日の通達からスマートフォン向けのAP(アプリケーションプロセッサ)を出荷できなくなった。そのため、MediaTekは2021年を目途に他社のハイエンドスマートフォンをターゲットにするとともに、5GのAPマーケットシェア拡大を狙う。
 また、CMOSイメージセンサーについても17日の通達でソニーがハイエンドカメラモジュールをHuaweiに出荷できなくなるとする。TrendForceは以前に、新型コロナウイルス感染症(COVID-19)の影響でスマートフォンや自動車市場向けのCMOSイメージセンサーの需要が落ち、2020年における同業界の収益が前年同期比で1.3%減になると予測していたが、今回の措置によってそれを下回る1.5%減になるだろうと予測を改めている。
 製造工場としては、Huaweiにウェハ提供で大きく利益を上げていたTSMC、SMIC、Win Semiconductorsのトップスリーの3社が影響を受け、HuaweiはTSMCへの注文を完全に止め、ほかの2社も出荷を停止する予定とのことだ。
 一部輸出規制の影響を受けずにすむメーカーもあり、たとえばRFIC(無線周波数集積回路)については台湾Richwaveが、新しく出荷するWi-Fi 6製品において、予備調査で米国の技術が含まれていないことがわかったため、問題なく出荷を行なえるという。
 メモリ(DRAMやNANDフラッシュ)については、コモディティ化が進んでおり、メモリ供給メーカーはHuawei以外の顧客に製品を出荷できるため、制裁措置による影響は限定的とする。また、Xiaomi、OPPO、Vivoといった別の中国メーカーがHuaweiが持つ市場を将来的に奪取すると見られ、世界のメモリ市場への大きな変化はないだろうとしている。
 ディスプレイの製造業については、Huaweiのスマートフォンの出荷が減ることでAMOLEDパネルを製造するメーカー間での価格競争が起き、AMOLEDの価格が下落するという。また、LTPS(低温ポリシリコン)液晶についても需要減となり、ほかの中国スマートフォンブランドだけではその減少分をカバーしきれないと見立てている。
 Huaweiは5G基地局向けチップを展開しており、これも影響を受けるものの1つだが、実際のところ制裁措置による出荷禁止は絶えず遅れており、これによって関連する部品が調達できなくなるという最悪の事態を回避するのに十分な時間が得られている。そのため、Huaweiはライフサイクルの長い5G基地局向けチップについて、2021年までは十分な在庫を確保しているようだ。
 ただ、Huaweiが自社開発している5G基地局向けチップのTiangangは、TSMCの7nmプロセス技術を使用しており、制裁措置によってTSMCの出荷が止まると、5G基地局向けチップの出荷に直接影響が出るとともに、中国の2020年の5Gネットワークの普及に遅れが生じる。
 Huaweiは5G機器局向けチップについて、制裁がはじまった2019年時点では米国の供給メーカーに多く依存していたが、いまはそれが改められつつあり、無線関連部品については現在のところ日本の村田製作所や住友電工から供給を受けているようだ。
 TrendForceはHuaweiが部品を調達できなくなる9月15日に入るまでは、同社2020年のスマートフォンの出荷台数を1億9千万台と見積もっているが、それ以降は影響が大きいことから2021年は約3千から5千万台に訂正されるだろうとしている。

様々な部品の供給に制限が欠けられているそうですね。
そもそも支那製スマフォはアンドロイドをインストールできないと言われており、実際にアップロードがされない事由も発生しているそうです。

しかも欧米に輸出されている支那製ロボットは中身が日本製であり組み立て工場と化しているそうです。
欧州にまで輸出された中国製ロボット、開けてみれば核心技術はすべて「日本製」
新型コロナウイルスの感染拡大で患者が急増したスペインのある病院。疲れを知らぬ体力で猛活躍する看護士がいる。通常の看護士と服装が違った。白の代わりに黄色いガウンと帽子を着用した。業務にとても熱中したのか目も赤く充血している。ところが詳しく見ると…?

そうだ。ロボットだ。
重要なのはこれらの国籍(製造国)だ。中国だ。18日に中国環球時報はスペインFM96.7ニュースを引用し、スペインの各病院に中国製看護ロボットが投入され活躍中だと伝えた。
スペインでも新型コロナウイルスが再拡散している。当然医療陣の業務負担が大きい。特に患者と緊密に接触する看護士が感染リスクに最もさらされている。上海のある企業が作ったこの看護士ロボットが医療陣の負担を減らし好評を受けているという。
モデルは2種類だ。簡易型は患者に薬や食事を伝達する。高級型は病室内消毒、患者の状況観察、医師と患者の対話連結業務を担う。購入費用は簡易型が1万3000ユーロ、高級型は4万ユーロだ。それでも人気爆発だ。高齢者療養施設でも注文要請をしている。

ロボット分野も中国の威勢がすごい。
韓国科学技術政策研究院(STEPI)が昨年末に出した報告書を見よう。中国はすでに2011年に日本を追い越して世界最大のロボット生産国になった。2015年には世界の産業用ロボット市場の4分の1に達する販売高を上げた。しかもロボットは2025年に製造業強国になるという「中国製造2025」政策の核心分野だ。
昨年の世界のロボット市場規模は294億ドルだ。このうち159億ドルと最も大きな割合を占めるのが産業用ロボットで、中国製の割合は30%だ。STEPIは「中国の自動車産業が発展し需要が爆発的に増えている」と分析した。
サービスロボットも中国内の物流流通・サービス革命が進みながら急成長中だ。2016年から増えている無人書店、無人商店、無人レストランで猛活躍する。これまで1位と2位である米国と日本企業を脅かす。スペインの看護ロボットはこうした中国の成長を見せる端的な例だ。

しかしこの成長はまだ中身が空っぽだ。
「核心技術」が国産化できていないからだ。ロボット市場の「越えられない壁」は日本だ。STEPIによると日本は現在ロボット関連特許の43%を持っている。2位である米国の20%を2倍以上上回っている。中国は韓国の12.7%に次ぐ4位で9.6%だ。
実際にロボットを動かすロボットの核心部品とモジュール関連特許のシェアで見れば格差はさらに広がる。ファナックが20.2%、安川電機が15.9%、ホンダが13.6%と日本企業3社が特許全体の半分以上を占めている。50%を寡占している。このほかにセイコーエプソンが6.9%、パナソニックが5.0%、ソニーが4.9%、三菱が3.7%などだ。上位10社のうち韓国のサムスン電子(9.0%)を除くとすべて日本企業だ。当然中国企業はない。俗な言い方をすれば名刺を差し出こともできない。
いくら中国製ロボットが世界にその名をとどろかせているとはいっても内部の部品と作動技術の権利はほとんどが日本にあるという意味だ。表側は中国製、中身は日本製と言っても過言ではない
報告書をまとめたSTEPIのペク・ソイン副研究委員が「中国のロボット製造技術は一部を除き自国企業の技術競争力が弱く、核心部品は国産化が遅れておりグローバルサプライチェーンの下端で停滞している」という評価をした理由だ。ペク副研究委員は「現在中国では無分別なロボット団地設立による供給過剰現象が発生しており政策支援の効果性が低い」と付け加えた。
それでも無視することはできない。
やはり中国の執拗さのためだ。「できるまでやる」「できなければ金で買ってでも成し遂げる」という戦略はロボット分野でも通用できる。実際に2016年に家電企業の美的はドイツのKUKAとイスラエルのロボットベンチャー、サーボトロニクスを買収した。また別の企業の埃夫特もイタリアのロボット関連企業2社を買収した。
ロボット関連技術が最初からないわけではない。ペク副研究委員は、「中国は人工知能とコンピュータビジョンなどロボットのソフトウェア分野では中国企業と大学が優秀な成果を出している」と話す。いわば今後ロボットの未来領域を担当する技術だ。ここに実際のロボット稼動技術まで国産化するならば。中国のロボット技術はあっという間に勢力図をひっくり返すかもしれない。

韓国はどうなのか。
STEPIは韓国大企業の研究開発・製品化能力が中国より優秀で、KISTやKAISTなどの研究機関は世界的水準の能力があると評価する。日本が掌握する核心技術分野で韓国企業のサムスン電子が4位、LGエレクトロニクスが12位に食い込む善戦がこれを証明する。
だが市場規模は小さく、核心部品の海外依存度も依然として高い。ペク副研究委員は「中国の国家工程センターのように韓国型ロボットエンジニアリングセンターを設立し、企業、大学、研究所の力を1カ所に集められるプラットフォームを構築すべき」と強調する。ぼうっとしていればやられる。何でもしなければならない。

日本の様に産業界が支援して技術力を高めるのではなく、国を挙げて国策として産業を作り上げるというのはすごいことかもしれませんね。
日本も遊んでばかりいられません。
何とかしてやっていく必要がありますね。

技術の進歩は日進月歩、きっかけがあれば進歩するものです。
日本も追いつかれないようにして頑張っていきましょう。
(ブラッキー)
”ブルーリボン拡散運動”

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技術 | コメント:(0) | トラックバック:(0) | 2020/08/30 06:00
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