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何もできていない野党たち

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病気で退陣することになった安倍総理、ゆっくりとお休みください。
と思っていたのですが、退陣するとなると安倍総理を評価する声が各地で発せられており、内閣支持率も55%まで上がったそうです。
世論調査なんてマスゴミが捏造しているだろうにと思っていましたが、ここまで多くの人が支持している事を捏造することは出来なかったのでしょう。
無事、病気に打ち勝って第三次安倍内閣を樹立してもらいたいものです。

さて、安倍総理の活躍は多岐にわたり、世界中で評価されています。
安倍総理の回顧録と言う記事をダイアモンドが出しています。
安倍政権回顧、圧巻は韓国の反日宣伝を蹴散らした「米両院議会演説」
安倍晋三首相は8月28日に辞任することを表明した。2012年12月の第2次内閣の発足から7年8カ月という歴代最長政権を実現した安倍政権とは何だったのだろうか。(国際政治評論家・翻訳家 白川 司)
自信に満ち溢れていた

第2次安倍政権
 首相として最後の会見は国民への陳謝で終わった。
 最長政権の終わりにしてはあまりにもあっけなかった。たしかに週刊誌が「吐血した」「持病ががん化した」などと飛ばし、2度目の検査をするとわかると、テレビは「ポスト安倍」を語った。マスコミはよほど安倍首相を辞めさせたいのか、滑稽なほど必死に見えた。でも、同時に辞任説を打ち消す報道や主張もあって、8月28日午後5時に予定されていた会見には、もともとそれほどの特別感があったわけではない。
 だが、午後5時の会見前にマスコミ各社が「安倍首相が辞意を固める」という速報を打つと、またたく間に世界中で配信され、テレビも辞任報道にジャックされた。辞任の速報とともに株価は暴落。マーケットは安倍首相が日本経済に果たしてきた役目を正確に把握していた。
 中央銀行が国債や債券を大量に購入する金融緩和は今でこそ普通になったが、以前は禁忌とすら考えられていた。その大転換をもたらしたのが安倍首相だった。
 2013年、日銀総裁に有力候補とはいいがたかった黒田東彦氏を抜擢した。黒田総裁は「ハイパーインフレになる」「モラルハザードが起きる」など主張する“良識派”の声を押し切って異次元緩和に踏み切った。為替は超円高から円安に反転し、株価も急上昇して、民主党時代の超円高放置で青息吐息だった日本経済は息を吹き返した。
 この頃の安倍首相は自信に満ち溢れていた。薬で持病の潰瘍性大腸炎を抑え込むのに成功して、日本の首相としては異例なほど多忙な外交日程をこなした。2013年9月のニューヨーク証券取引所での会合では「バイ・マイ・アベノミクス(私のアベノミクスは買いです)」と笑顔で決めた。日本の株式市場にも外国から投資が集まった。
 2016年、アメリカで自国優先主義のトランプ政権が誕生すると、国際協調外交に邁進する安倍首相の存在感はいや増して、ドイツのメルケル首相とともに「リベラル派最後の砦」と語られることもあった。
 また、そのトランプ大統領が誕生して、最初に取り入ったのも安倍首相だった。それを「みっともない」と評するメディアもあったが、一部のメディアは、日本の国益のためになりふり構わない安倍首相の姿を評価した。
 実際、トランプ大統領は安倍首相を全面的に信頼し、安倍首相は「頑固者のトランプ大統領を動かしうる唯一の国家首脳」として各国に頼られるようになり、外交力が弱いと言われ続けた日本が世界のハブになる突然変異をもたらした。
 安倍首相も精力的に各国から訪問を受け入れ、自らも訪問し続けて、アフリカや南米や中東や東欧など、これまで疎かにしてきた地域もケアしたことは、日本の世界における地位向上に寄与した。
 また、これらの地域は中国が一帯一路で経済支配を広げている地域でもある。アメリカが内向きになっている今、中国の影響力拡大を阻止する観点からも、安倍外交の果たした役割は大きい。外交の舞台に安倍首相がいなくなることは、一帯一路を通して世界覇権を狙っている中国を利する。

外交的勝利の最たるは米議会両院での演説
 トランプ大統領との関係以外に、安倍首相はいくつかの外交的勝利をものにしているが、その最たるものが、2015年に行われた米議会上下両院合同会議での演説だろう。
 安倍外交は最初から好調だったわけではない。それは韓国の朴槿恵大統領が、最初から安倍首相の敵に回ったからだ。日本側からの交渉の申し出を鉄面皮ではねのけ、2013年の3月1日(3・1記念日)には、「加害者と被害者という歴史的立場は千年の歴史が流れても変わらない」と言って、中国とも協力して「告げ口外交」を繰り広げた。
 ただし、朴大統領の立場に立てば、この反日外交は理解できないことではない。日韓併合を経たために、韓国産業は日本の縮小コピーのようになっていたからだ。
 つまり、韓国製品の多くが日本製品と競合しており、民主党政権のように円高を放置せず、円安に誘導して自国製品の競争力を高めるアベノミクスは、圧倒的なウォン安で輸出を伸ばしてきた韓国経済にとって害悪でしかないのである。実際、アベノミクス以後、それまで韓国製品に席巻されてきた日本製品が、反転して韓国製品を駆逐しはじめた。
 朴大統領の反日外交の意図は、アベノミクスを安倍首相もろとも葬り去ろうとすることにあった。
 韓国初の女性大統領として各国は朴大統領を受け入れ、朴大統領は「日本は韓国を蹂躙してきた」「安倍首相はその歴史を改ざんしようとする歴史修正主義者だ」というプロパガンダをことあるごとに吹き込んだ。そしてついに、「アベは右翼的な歴史修正主義者」と書くメディアが増えていったのである。
 だが、安倍首相は動じなかった。心中は穏やかではなかったろうが、安倍首相は朴大統領に妥協せず、単に放置した。これまでの首相なら、なんらかの交渉によってその動きを止めようとしただろうが、安倍首相はあえて何も反応しなかった。
 そして、安倍首相の地道な外交がやがて実を結び、安倍首相の人柄が知られるようになって評価が少しずつ高まると、朴大統領の主張は次第に色あせていった。
 勝負を決めたのが2015年4月にアメリカ両院合同議会においておこなわれた演説「希望の同盟へ」である。
 安倍首相は500人もの聴衆で2階席まで埋め尽くされている前で、英語で堂々と日米関係の歴史的なつながりの深さと日米同盟の重要性を訴えて、14回ものスタンディングオベーションを浴びた。単なる外交儀礼を超えて、安倍晋三という政治家がアメリカ議会で信頼を勝ち取った瞬間だった。もちろん、朴大統領がまき散らしてきた「歴史修正主義」のレッテルは軽く吹き飛んでしまった。
 2017年、朴大統領は中国に配慮して、それまでしぶってきた米軍の最新鋭迎撃システム「戦域高高度防衛ミサイル(THAAD)」の配備を受け入れた。THAADは対北朝鮮ミサイル防衛とともに中国を監視する機能を併せ持っていたので、親中路線から親日米路線への大きな政策転換の証となった。習近平主席の拡大路線は、日米韓の反中同盟によって徐々に阻まれて、中国は韓国に経済制裁を加えた。
 このときの朴大統領の路線変更が、不当な禁固刑を受ける原因となり、のちに反日左派の文在寅政権を登場させる一つのきっかけとなったことも否めない。とはいえ、安倍首相の圧倒的な外交力のために、韓国の影響力は以前よりかなり小さくなり、反日運動が以前ほど効果を見せなくなっている点は評価すべきだろう(蛇足だが、そういう意味で、今回の安倍首相の辞任を最も喜んでいるのは韓国かもしれない)。

安全保障と内政で2つの大きな成果
 安倍首相には悲願が3つあった。憲法改正と北方領土問題の解決と北朝鮮拉致被害者の奪還である。いずれも一つ果たせば政権の大きなレガシーとなるもので、それだけに難事業である。7年8カ月の長期政権で、衆参で3分の2前後の議席を持ち続けながら、そのうちの一つも果たせなかったことは、返す返すも残念だ。
 ただし、安倍政権は安全保障と内政においても大きな成果をあげている点は強調しておきたい。
 一つは2015年の日米防衛協力ガイドライン改定である。平時・有事・周辺事態でバラバラだった防衛協力体制を改めて、平時から緊急事態まで切れ目なく協力体制を構築したことだ。また、それに合わせて、2016年に安保法制を成立させて、集団的自衛権が容認されるようになった。この2つはワンセットで考えるべきだろう。
 南シナ海の人工島建設に成功して、次なるステップとして東シナ海進出を狙う中国にとって、この2つの政策は打撃となった。なお、安保法制については野党やマスコミのプロパガンダによる妨害活動のすさまじさが記憶に残るが、ここでは省く。
 また安倍政権の内政でもう一つ特筆すべきは、経済拡大に伴い失業率が2%台の完全失業率に達すると同時に、女性活躍推進を強力に推し進めて労働人口を大幅に増やしたことだろう。深刻な人手不足になる手前でなんとか持ちこたえたわけである。
 もちろん、非正規雇用の割合の高さ、子育て年齢での離職の高さ、女性管理職の割合の低さなどは大きな課題として残っているものの、政治主導で女性の社会進出を積極的に後押ししたことは功績と認めていいだろう。
 ただし、経済拡大と労働人口の増加で、経済について良循環が続いてきたにもかかわらず、2度の消費税増税によって自ら経済拡大を足踏みさせたことは痛恨だ。
 今年になって安倍内閣の支持率が大きく下がり、その原因として新型コロナウイルス対策の不備が指摘されることが多いが、私は昨年の消費税増税が真の原因だと考える。というのは、2回目の増税が、2018年の経済停滞期に入った後のことだったために、経済の落ち込みに拍車をかけてしまったからである。
 新型コロナウイルスは消費税増税がもたらした経済停滞をだめ押しした可能性はあるが、安倍内閣が支持されなくなった真の原因ではないだろう。日本の新型コロナウイルス対策は、渡航制限や自粛が徹底したものではなかったわりに、感染拡大の抑え込みは比較的うまくいっており、医療防具の配布や現金給付・無利子融資など大きな枠で行ったことで、かなり成功していると見ていいだろう。
 1度目の増税は民主党政権で決まっていたことだったので見送りは難しかっただろうが、2度目の増税はアメリカ経済紙のウォール・ストリート・ジャーナルも経済への打撃が大きいと否定的だった。一度先送りしているのだから、今回も食い止めるべきではなかったのか。
 なお、新型コロナウイルスによる経済の落ち込みについては、経済優先にシフトしている官邸との対決姿勢を演出して自粛政策を繰り返す小池百合子都知事など、自粛派の責任のほうが大きいと考える。小池知事にはただちに政策の転換を求めたい。

権力闘争を伴わない次期総理選びの不安
 今回の辞任の理由は、2007年の第1次政権のときの理由と同じ、持病の潰瘍性大腸炎の悪化だった。病気辞任が通常と違うのは、権力闘争が伴っていないことにある。言い換えると、「次の強い候補」が育たないままでの交代となることだ。
 実際、第1次安倍政権の後は、福田康夫内閣(2007年9月~2008年8月)→麻生太郎内閣(2008年9月~2009年9月)→鳩山由紀夫内閣(2009年9月~2010年6月)→菅直人内閣(2010年6月~2011年9月)→野田佳彦内閣(2011年9月~2012年1月)と、すべて短命に終わっている。
 安倍首相を力で倒せる有力候補がいないままに交代劇が起こったために、力不足の内閣が続いたのだと考えられる。結局、この状態は第2次安倍内閣が成立するまで続いた。
 今回もかなり状況は似ている。安倍首相に取って代わる次が育たないままに交代しなければならないために、前回と同じような状況になる可能性がある。
 もちろん、私も新たな強い政治家の登場を期待したいが、もしまた短命内閣が続けば、その時は病気を克服した安倍首相による「第3次安倍内閣」が必要となるのかもしれない。

取り合えず、次の総理の最初の仕事は解散総選挙になることでしょう。
民主党の息の根を止めるための解散総選挙、それが必須になることでしょう。
むしろ、安倍総理の第三次安倍内閣を作るための土台作りが求められていると言う事かもしれませんね。

さて、下らない野党どもですが、このような評価を受けているそうです。
当たり前と言えば当たり魔ですけどね。
「揚げ足取りばかり」「対案示さない」 野党に厳しい意見 毎日新聞世論調査
 毎日新聞と社会調査研究センターが8月22日に実施した全国世論調査では、携帯ショートメール調査の回答者735人を対象に「野党に対するあなたのご意見を自由にお書きください」との問いを設けた。
 何らかの回答を書き込んだのは529人。「与党の揚げ足取りばかり」「批判するだけで対案を示さない」といった趣旨のコメントが並ぶ。立憲民主党と国民民主党が合流して結成する新党への期待感を示した人は少なく、旧民主党政権の失敗とその後の離合集散が日本国民に残した野党不信の根深さを物語る。
 そうした中でも「安倍1強」に対抗できる健全な野党の必要性を訴える切実な声も数多くあった。与野党を問わず国政に責任を負う方たちにぜひとも読ん…

何故か有料記事のようですね。
まあ、野党が生産的な提案をしたことを覚えている人がいるのでしょうか?
いつも批判ばかりしているように思えますけど違うのでしょうか?
新党への期待感が10%程度と言うのもうなづけるものです。
仕事をしないで人の批判ばかり、口を開けば愚痴や罵詈雑言、まあ、人として最悪な人間達ですね。

因みに安倍総理は就任以来自主的に給料を国庫に返還しており合わせて一億円も返しているのですが、野党は返還する気ないみたいですね。
参院歳費の返納、目標の6割強止まり 定数増受けた措置
 参院の定数6増(3年ごとの改選数は3増)を受けた参院議員の歳費の自主返納が始まって、1年がたった。返納額は「目安」の3分の2程度にとどまる。自民、公明、日本維新の会は党所属の全議員が返納しているとの認識を示したが、立憲民主党や国民民主などは、返納状況を明らかにしていない。
 自主返納は、定数を242から248に増やす2018年の公職選挙法改正を受けて導入。自民が主導し、政党が優先的に当選できる候補者を決める比例区の「特定枠」の新設も含めて定数増への批判が強かったことが、背景にある。
 定数増によって発生する経費を歳費削減によって穴埋めするのが狙いで、与党の試算によると、必要とされる削減額は19年夏の参院選以降の3年間で、計約6億7700万円。議員1人当たり月額7万7千円で、目安として改正された国会議員歳費法の付則に盛り込まれている。
 参院事務局によると、昨年8月~今年5月に返納された総額は、各月で1201万2千から1232万円。目安の3分の2程度にとどまっているという。
 参院議運理事会は昨年12月に各議員の返納の有無や返納額、会派別の返納状況を公表しないと申し合わせており、それぞれの返納状況はわからない。仮に各議員の返納額が月7万7千円だとすれば、245人のうち160人程度しか返納していない計算になる。

人を批判する割に自分の権利は離さない。
全く持って情けない奴らだと思いませんか?口を開けばギャーギャーと批判ばかり、生産性ゼロと言うよりもマイナスに振り切っている野党ども、なんでこんな奴らが国会議員になっているのでしょうね。

金の亡者である小沢が野党を合流させて民民の50億円をだまし取ろうとしています。
国民・小沢氏、立国合流で復権へ足がかり 「壊し屋」再来への警戒感も
 立憲民主、国民民主両党の合流をきっかけに、国民の小沢一郎衆院議員が復権の足場を固めつつある。合流実現へ陰に陽に動き、旧民主党勢力の再結集実現を後押しした。次期衆院選に向け「選挙の達人」の剛腕に期待する声は強いが、「壊し屋」再来への警戒感も根強い。
 「100点ではないかもしれませんが、先生にはご尽力いただいて…」。立民の枝野幸男代表は25日、合流成就の「お礼参り」として最初に国会内の小沢氏の事務所を訪ね、深々と頭を下げた。小沢氏は「あと1、2年で枝野内閣。政権構想を練ってください」と満面の笑みを浮かべた。
 合流劇で小沢氏は両党代表と個別に会談するなど、両党の橋渡し役を担った。
 最終局面でもひと肌脱いだ。合流協議は党名をめぐり暗礁に乗り上げていたが、小沢氏は枝野氏と面会して「最後のお願いだ」と譲歩を要請。「小沢氏の顔を立てる」という形で、立民が投票での党名決定を受け入れる環境を整えた。
 小沢氏と枝野氏は旧民主党時代は「仇敵(きゅうてき)」関係。消費税増税などをめぐる党内対立の末、小沢氏は自身のグループを率いて離党し、旧民主勢力の離散の引き金を引いた。枝野氏は反小沢の急先鋒(せんぽう)として頭角を現し、「数の論理」という政治手法を厳しく批判した。
 そんな両氏だが、今では「蜜月」を演出する。次期衆院選に向け、旧民主勢力の糾合で活路を見いだしたい枝野氏と、再び大所帯で辣腕(らつわん)を振るいたいという小沢氏の利害は一致する。
 枝野氏は「小沢氏はさすがだ。全国の選挙区事情が全部、頭に入っている」と周囲に語る。国民幹部も「自民党だって『小沢選対委員長』は怖いだろう」と期待を込める。ただ長年、小沢氏の動向を見てきた立民関係者は「小沢氏が最後に壊す政党は立民だ」と眉をひそめる。
 枝野氏との会談後、記者団に合流新党での役割を問われた小沢氏は「選挙はみんなで頑張らなければならない。僕もお手伝いは、いくらでもしますよ」と語り、高笑いした。
 「今年の夏中には何としてでも(合流)という思いが天に通じたかの。ほっほっほ」(千田恒弥)

剛腕とか言っていましたけど、私のイメージは壊し屋であり、逃げ出していった弱虫ですね。
東日本大震災の際、地元を支援しなければならないのに雲隠れしたことを忘れていませんか?
私は覚えています。安倍総理が一議員だったころ有志にて独自に支援物資を運んでいた最中、小沢は放射線が怖いと言って逃げ出し、岩手を見捨てました。それがきっかけで離婚したんですよね。
そんな人間が人を率いて何になるのでしょうか?山本太郎すら制御できなかったそうですね。
自民党の金庫番でしかなかった小沢、自民党の金を動かすことで剛腕と呼ばれていたと言う事です。
そんな人間がくっついたり離れたりを繰り返して8年、何が出来たのでしょうね。

結局、政策論議が出来ていない野党たち、国民からは見捨てられた存在になりつつあります。
共産党と手を組む民主党の没落、いい加減とどめを刺していきましょう。
(ブラッキー)
”ブルーリボン拡散運動”

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| コメント:(0) | トラックバック:(0) | 2020/09/03 06:00
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