崩壊する医療現場、そして食糧難

PCR検査と言う不適切な検査しかできずに陽性者を感染者として扱ってしまっている世界中の医療機関
本来PCR検査は定型検査にて推移をみるために使われるものであって確定検査には向かないものであることが忘れ去られているようです。
検査陽性＝感染しているではありません。コロナ系ウイルスが咽喉部に一定以上の量いるというだけの話であり、その人が感染しているわけではないのです。
そもそもウイルスと言うのは何処にでもいるものでありある一定以上は暴露されるものです。
それを知ってか知らずか、無作為に検査を行い不安をあおっているのはいまのマスゴミ達なのでしょうね。

安倍総理は道半ばにして難病が発病して長期の治療が必要との事で道半ばにして辞任することになりました。
新型コロナに改憲、拉致、領土問題…道半ばで辞任へ
　安倍晋三首相が２８日、辞任する意向を固めた。直面していた新型コロナウイルスの感染拡大防止対策のほか、意欲を示してきた憲法改正や、北朝鮮による拉致問題に解決に道筋を付けられないままの退陣となる。
　新型コロナウイルスの感染拡大を受け、政府は４月に緊急事態宣言を発令。しかし、首相が表明した全世帯への布マスクの配布が遅れるなど、コロナ対応では「スピード不足」「不十分」との非難を受けた。経済対策でも支援の遅れが指摘され、求心力の低下も顕著となった。
　これに伴い、憲法改正や北朝鮮拉致問題、北方領土返還など、首相自身が掲げた課題の解決が実現できず、政治目標を見いだせなくなったことが辞意を後押しした可能性もある。自らが主導してきた来年夏の東京五輪・パラリンピックも見届けないまま総理の座を退く。
コロナ対策でスピード不足って何をもってスピード不足なのでしょうか？
結果的に死者はそこまで多くなく、重症者も減っています。専門家は最悪の状況を想定しますが、その情報をもって判断するのが政治家の仕事です。
スピード不足とか言って勝手に急いだ旅行給付金は混乱を招きましたね。
決められたことを規則通りに行うというのが民主主義の根幹です。それを知っているか判らんですけど、勝手に決めて勝手にやるのは今の憲法下では出来ない事を知りましょうね。

まあ、お隣の国の様になんでも政府が勝手に決めて現場からそっぽ向かれている国も珍しいと思います。
韓国で医師が無期限スト　「法で強力に対処」と文大統領
　【ソウル＝名村隆寛】新型コロナウイルスの感染が拡散し防疫体制が限界に近付いている韓国で、政府が進める医大の定員拡大や公立医大の設立などに反対する医師や研修医らが２６日、再び無期限ストを始めた。
　ストを行っている医師らは、韓国政府の医療政策に医療現場の意見が反映されていないとし、政策の全面的な見直しを求め２１日にストを開始。韓国政府は２６日未明まで医療界と交渉を続けたが、決裂した。
　韓国政府は同日、首都圏の病院に勤務する医師に業務復帰命令を出し、命令に違反した場合、医師免許の取り消しや停止などの厳罰を下す方針を明らかにした。丁世均（チョン・セギュン）首相は会議で「患者の生命を引き換えにする集団行動（スト）を国民は絶対に認めない」と警告し、医師らに医療現場への復帰を求めた。
　しかし、ストは続行され、文在寅（ムン・ジェイン）大統領が直々に「原則的な法執行で強力に対処せよ」と厳命する事態となっている。
　韓国では新型コロナウイルスの１日当たりの感染者が一時は数十人規模に抑えられていたが、今月再び感染が拡大し、２２日には３９７人で、４００人台に迫った。２６日発表の新規感染者数は３２０人だった。
　韓国政府は「韓国国内の防疫は最大の危機にあり、防疫体制は限界に達している」（丁首相）と危機感を募らせており、スト長期化による医療現場の混乱に対する韓国社会の懸念は一層、強まっている。
現在、韓国では医療崩壊が発生しているとか何とか、重症者が一気に増えているそうですね。
それと関連あるのかはわかりませんが、現場の意見を聞けない医療界って存在価値が薄いと思いますね。

ヨーロッパでは行き過ぎた自由を求めてデモが発生しているそうです。
独仏英でコロナ規制反対デモ　マスク義務化に抗議
【ベルリンAFP時事】ドイツや英国、フランスで29日、新型コロナウイルス対策の新たな規制に反対するデモが行われた。
　国民の不満と折り合いをつけながら、次の感染拡大とどう闘うか、各国が頭を悩ませている。
　欧州各国では最近、感染者が再び増加に転じつつある。しかし、これ以上の経済への打撃には耐えられない。今年前半に行ったロックダウン（都市封鎖）は避けつつ、マスク着用義務化など細かい規制の強化で封じ込めを探っている。
　ドイツでは29日、首都ベルリンのブランデンブルク門前に約1万8000人が集まった。市は当初、2万人近い参加者が1．5メートルの社会的距離を維持するのは困難とデモを認めなかった。デモの趣旨から参加者はマスクもしないと警戒した。
　ところが、28日になって一転。裁判所は、デモ参加者が社会的距離を「故意に無視」する意図は確認できないと判断し、開催が認められた。
　それでも、警察は29日、最終的にデモを強制解散させた。「繰り返し呼び掛けたが、大半は（社会的距離を）守っていない。やめさせる以外、選択肢はない」と理解を求めた。
　怒った参加者は石や瓶を投げて抵抗。極右政党「ドイツのための選択肢」（AfD）のスローガン「メルケル辞めろ」を連呼した。ベルリン在住というスキンヘッドの男性（43）は「私は極右の支持者ではない。基本的自由を守るためにここに来た」と訴えた。参加者約300人が逮捕された。
　ロンドン中心部トラファルガー広場にも約1000人が集結。「医療を隠れみのにした独裁をやめろ」「ワクチン強制接種反対」「マスクは猿ぐつわだ」と繰り返した。
　パリでは約300人が集まり「屋外でマスクをする効果は科学的に証明されていない」とマスク着用義務化に反対した。しかし、取り囲んだ警官から次々、マスク未着用を理由に135ユーロ（約1万7000円）の罰金を科された。
たかがマスク一つでそこまで騒がなくても良さそうなものですけどね。
何を考えているのかさっぱりです。
権利を主張して自分たちの自由を行使するというスタイルなんでしょうね。
でも、他人に迷惑をかける危険性を考えないのでしょうか？
そこが判らないところですね。

中共ではワクチンが開発されたそうですが、そのワクチンが粗悪品であるという情報が流れています。
＜中共ウイルス＞「ワクチンに感染増強の可能性」暴露記事を緊急削除＝中国メディア
中共ウイルス（新型コロナウイルス）ワクチンの「ADE」（抗体依存性感染増強現象）は常に注目の的であり、最近中国メディア「第一財経」（CBN）ニュースは、ADEは確かに存在しており、ワクチン使用後に重症化の可能性があると報じた。同報道は1日以内に削除された。
CBNは8月30日、「独占的検証：新型コロナウイルスワクチンの免疫反応で重症化の可能性」と題したレポートを掲載した。同レポートでは、上海市公衆衛生臨床センターの専門家の発言を引用して、「われわれは最新の研究で、新型コロナウイルスのADE現象が低くない確率で存在することを発見した」と述べた。
「ADE」の正式名称は「antibody-dependent enhancement」、つまり抗体依存性感染増強と呼ばれる現象であり、ワクチン接種を受けた後、同現象が発生した場合、感染・炎症の重症化を引き起こすことを意味する。
しかし、CBNは掲載から1日足らずで同レポートを取り下げられた。
その後、CBNは31日の午後に「独占：新型コロナウイルスワクチンのリスク、ADEはまだ決定的ではない」と題する別のレポートを発表した。
新たに発表されたレポートでは、「現時点では、新型コロナウイルスのワクチンのADEに関する決定的な結論はまだ出てない」という中国疾病管理予防センターの主任である高福学者の発言や、「ワクチン接種が病気の重症化につながる可能性は現時点では憶測に過ぎず、それを証明するためにはより多くのデータが必要だ」という別の公衆衛生の専門家の言葉も引用し、撤回されたレポートとは「真逆なこと」を述べている。
中国国家薬物管理局薬物審査センターは17日、「指導原則」の中で、「新型コロナウイルスワクチンにADEリスクはない」と明記していた。
しかし、CBNが撤回した30日のレポートは、「ADEのリスクがあり、抗体の免疫反応が肺組織にダメージを与える可能性がある」という香港大学医学部のウイルス学者・金冬雁教授の発言を引用し、警鐘を鳴らした。
同教授はまた、「再感染事例はワクチン開発への警告であり、つまり一部の人々はワクチン接種後も再感染したり、重症化する可能性があることを意味する」と指摘した。
最近では、香港、ヨーロッパ、アメリカなどで再感染例が報告されており、特に米国の患者の状態は前回よりも重症化している。
中国当局は8月22日、7月22日より新型コロナウイルスワクチンの緊急使用を正式に開始したことを発表した。
米国に亡命した中国のウイルス学者・閆麗夢氏は25日、スティーブ・バノン氏が司会を務める番組「War Room」（作戦司令室）のインタビューで、中国では2万人以上がワクチン接種の臨床試験に参加したが、多くの人が接種後に深刻な副作用に苦しみ、北京の病院で治療を受けている」と明らかにした。
同氏はまた、「中国共産党にはワクチンを製造する能力はない。今までワクチンの開発に成功したことがない。それなのに、意図的にリスクを隠しながら、全世界にワクチンを成功させたと見せつけようとしている」と指摘した。
太平洋の島国パプアニューギニア当局は最近、中共ウイルスのワクチンを接種した48人の中国国有企業の従業員の入国を拒否し、ワクチンのリスクを十分に認識する必要があるとし、中国側に説明を求めた。
中共らしいと言えば中京らしいですね。まともな国として扱ってはいけない国と言う事でしょう。
重症化や死亡者などが増えているヨーロッパやアメリカ、そして統計すら信用できない中共、コロナ禍が収まる気配が一向に現れません。
日本は様々な手を打っており、そこまで混乱もしていません。
元々内需が支えている国です。人の移動がなくなることで観光業界はダメージを受けているでしょうけどまあ、大丈夫でしょうね。

さて、中共は武漢ウイルスに加えて洪水などの自然災害が発生しており、四苦八苦しています。
加えて蝗の大群が発生しているそうです。
中国雲南省で数十年で最悪のバッタ食害　食糧安保に影響も
　中国南部の雲南省では過去数十年でも最悪のバッタによる食物被害（蝗害）に悩まされている。一本のトウモロコシに30～40匹のトノサマバッタが張り付き、数分でトウモロコシの実や葉っぱが食いつくされてしまい、山の中の竹や木なども丸裸にされているという。
　これらのバッタは隣国のラオスで大量発生したもので、急峻な山岳地帯を上り、国境を越えて雲南省に侵入。雲南省の地元政府は8月初旬、ドローンなどを使って殺虫剤を散布するなどして1週間で数百トンのバッタを駆除したが、8月末現在、大量のバッタがラオス側から押し寄せており、このままでは雲南省や近隣の中国の農村部の穀物を食い尽くすことが懸念されている。中国メディアが報じた。
　雲南省江城県政府の発表によると、トノサマバッタの群れは6月下旬からラオスとの国境を越えて中国領に入っており、その後も8月下旬まで大量のバッタが出没し続けている。このままだと、この勢いは9月以降も止まらないとみられる。
　ラオスでは2013年にバッタが大量発生。その後も毎年、蝗害に悩まされており、2014年にはラオス国内140カ所でバッタの流行が報告された。さらに、2015年にも500カ所以上での蝗害の発生が記録され、2019年までに、ラオスの9つの州で蝗害の流行が報じられており、トウモロコシや米などの作物が最悪の被害を受けたという。
　ラオスで発生が拡大したのは、バッタの発生地が急峻で密集したジャングル地帯であるため、人間が近寄ることが難しく、駆除が事実上不可能なためだ。
　雲南省でも山岳地帯が多く、ドローンなどで殺虫剤を散布しているが、完全に駆除するのは極めて困難な状況だという。また、バッタの大群は1日に最大70km以上も移動するので、そのスピードに駆除が追い付かないという。
　今回の場合、新型コロナウイルスの蔓延によって、ラオス側が国境を閉鎖していることもあって、中国側はラオスでのバッタの発生状況の調査やバッタ駆除の支援が後手に回ったことも、蝗害拡大の大きな要因になっている。
　中国の最高指導者、習近平国家主席は8月下旬、料理の食べ残しなど、食べ物を粗末にしないよう呼び掛けているが、これは米中関係悪化の影響で、小麦など米国産穀物の輸入が難しくなるためとみられている。
　このため、中国農業農村省（日本の農林水産省に相当）は中国国内でのトウモロコシの需要は来年9月までの1年間で1600万トンを下らないと予測している。しかし、トウモロコシ生産の一大産地である雲南省や近隣の省・自治区での蝗害被害が激しくなれば、トウモロコシ生産も大きな打撃を受けることが予想され、中国が今後深刻な食糧不足に陥る事態も考えられる。
と言う事で食糧難になっているそうですね。
日本でも外国人による家畜の盗難被害が出ており、相当深刻です。
碌な事をやりませんね。

医療崩壊している国、混乱に陥っている国、食糧難になりつつある国、様々な国があります。
助け合いながら社会混乱を乗り越えていきましょう。
（ブラッキー）


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