FC2ブログ

中共との情報戦に勝つために

78082977_1226012227583996_5133639542640738304_n.jpg
出汁棟梁選挙も終わり?世界中が混乱に満ちていますね。
これもすべては独裁国家である中共が侵略の野心を隠さない事が問題ですね。
中共の一部金持ちが戦略的に自分が儲けたいがためだけに様々な情報工作を行っており、日本のメディアはそれに侵されていると聞きます。
全く浄化作用がない日本のマスゴミはどんどん劣化して言っており、テレビを見てもつまらないバライティしか放送されていないのが現実です。
それでもテレビを見ますか?NHKなんて総理大臣と同じような給料をもらっているそうですが、そんな仕事しているのでしょうか?
情報戦を勝ち抜くためにレッドパージ(共産党排除)が必要です。
その為の備えを行っていきましょう。

ますはマスゴミへの対策としてノーベル賞を取ったかたの政策を行う事が必要だと思います。
ノーベル経済学賞に米大学の2人 「電波オークション」で貢献
ことしのノーベル経済学賞に、電波の周波数の割り当てなどに使われるオークションの研究や実用化に大きく貢献したアメリカ・スタンフォード大学の2人の研究者が選ばれました。
スウェーデンの王立科学アカデミーは、日本時間の12日午後7時前、ことしのノーベル経済学賞の受賞者を発表しました。
受賞が決まったのは、いずれもアメリカのスタンフォード大学の、ポール・ミルグロム氏、それに、ロバート・ウィルソン氏の2人です。
オークションの研究や実用化に大きく貢献したことが理由で、王立科学アカデミーは、「電波の周波数の割り当てなど、従来の方法では売ることが難しかったモノやサービスに使われる新たなオークションの制度設計を行い、世界中の納税者などの利益につながった」としています。
2人の研究成果は、1990年代のアメリカで、それまでは政府の認可手続きが必要だった電波の利用免許について、より高い金額を示した事業者に割り当てる、「電波オークション」の制度設計に役立てられました。
電波の周波数は地域や帯域によってさまざまで、事業者ごとに必要な種類や数も異なりますが、多くの周波数と買い手から、オークションによって、最適な組み合わせを導き出せるようになったということです。
電波オークションは手続きの透明性や効率性を高めるとして、現在までに世界各国で実施されているほか、日本でも一時、検討されるなど、大きな影響を与えました。

ウィルソン氏「環境分野への適用も可能だと思う」
ノーベル経済学賞の受賞が決まったロバート・ウィルソン氏は電話での会見に臨み、「とてもうれしいニュースでした」と喜びを語りました。
また、「環境への適用も可能だと思います」と述べ、自身の研究成果が温室効果ガスの排出権など、さまざまな分野に応用できるという認識を示しました。
そして、最後にオークションで買ったものは何かと問われたのに対し、いったんは「私自身はオークションに参加したことはありません」と答えましたが、その後、「妻に指摘されましたが、インターネットでスキーのブーツを買いました。あれはオークションですね」と話し、会場の笑いを誘っていました。

慶應義塾大学 坂井教授「理論を実用化のレベルに」
ことしのノーベル経済学賞に電波の周波数の割り当てなどに使われるオークションの研究や実用化に大きく貢献したアメリカ・スタンフォード大学の2人の研究者が選ばれたことについて、ノーベル経済学賞に詳しい慶應義塾大学の坂井豊貴教授は、「『理論』を『実用化』のレベルまで育て上げ、実際にアメリカの電波オークションにも活用されるほどの影響力を及ぼした」と述べ、経済学によって社会の課題を解決しようという姿勢が評価されたと指摘しました。
一方で、ノーベル経済学賞に日本人が一度も選ばれていないことについて坂井教授は、マクロ経済学の研究で世界的に知られるアメリカ・プリンストン大学教授の清滝信宏さん(65)を引き続き有力候補として挙げたうえで、「今後に期待したい」と述べました。

先進国で電波オークションを取り入れていないのは日本くらいですね。
現在、携帯電話料金に対して非常に安価で取引されているマスゴミに対する電波使用料、これを公平にして携帯電話料金を下げる事が出来るようになります。
テレビ局に負担が往く?だからなに?って感じですね。国民の共有の財産の使用料を不当安価に使用しているというのがおかしいのです。携帯電話と同じ料金を取りましょうね。

工作員が入り込んでいるマスゴミが情報を格安で敵国に渡している疑惑が常に持たれています。
日本で言いますとNHKの社屋に共産党の組織があったり、中共や朝鮮の放送局が入り込んでいたりします。
アメリカではその対応を取っているのですが、それでも情報漏洩が発生しているそうですね。
北朝鮮でアメリカの主力戦車と同じようなものが発見されたそうです。
米軍驚愕、北朝鮮の軍事パレードに謎の兵器登場
米陸軍主力戦車M1にそっくり
 10月10日の朝鮮労働党創立75周年閲兵式で注目されたのは、新型ICBM(大陸間弾道ミサイル)を含む大量のミサイル兵器だ。
 しかし、私が最も驚いたのは9両の戦車だった。それらは、米陸軍主力戦車の「M1エイブラムス(Abrams)」にそっくりだったのだ。
 M1戦車は、第2次世界大戦でのバルジの戦いの英雄であったエイブラムス大将の名にちなんでつけられた。
 1985年頃に開発され、現在でも米陸軍の主力戦車である。2003年のイラク戦争や2009年のアフガニスタン紛争にも投入された。
 北朝鮮軍はこれまで、中国や旧ソ連から供与された「T-55」、「T-62」戦車およびこれらを小規模改造しただけの戦車を保有していた。
 北朝鮮には工業基盤がないことから、戦車それも重戦車を、独自に開発し製造できるとは全く考えられない。
 それが、今回、米国陸軍主力戦車にそっくりの戦車が登場したのだ。戦車本体から付属品などが取り外して、本体だけを見れば極めて似ている。
 世界の戦車を改めて調べてみたが、M1戦車に類似の戦車は、他の国では製造されていないことが分かった。
 だが、米国以外に保有している国々がある。
 このタイプの戦車を保有しているのは、米国、オーストラリア、エジプト、クウェート、サウジアラビア、モロッコ、イラクおよび台湾だ。
 ということは、米国から直接導入したとは考えられないので、この戦車を導入している国々から密輸された可能性がある。
 75周年閲兵式に現れた戦車と米陸軍エイブラムス戦車の比較
 米軍や韓国軍は、この映像を見てかなり驚いたに違いない。
 金正恩委員長は、閲兵式の訓示で、人民に「すまない、心が痛む」と発言して涙を流した。
 実のところは、新型ICBMとこの戦車を見せつけて、心の奥底で「トランプよ、驚いただろう」と密かに笑っていたと見るべきだ。
(以下省略)

M1と言えば89式戦車やメルカバ、ルクレルク、などと同じ世界第一級戦車になります。
それが何故か北朝鮮にあると言う事です。
どこかの国が流したのか?それとも廃品で組み立てたのかは判りません。ですが重大な情報漏洩になります。
このことが日本で報道されましたか?陸地が続いていないから脅威ではないと思っているのであればそれは間違いです。
情報が漏洩している証拠を突き付けられたと言う事なのでしょうね。

中共の企業に情報を売った工作員が懲戒免職、書類送検されたそうです。
《独自》積水化学のスマホ技術情報を中国企業に漏洩 容疑で元社員を書類送検 大阪府警
 大手化学メーカー「積水化学工業」(大阪市北区)の男性元社員(45)=懲戒解雇=が在職当時、営業秘密にあたる技術情報を中国企業に漏洩(ろうえい)した疑いが強まり、大阪府警は13日、不正競争防止法違反(営業秘密侵害)容疑で書類送検した。捜査関係者への取材で分かった。
 中国企業がビジネスに特化したSNS「LinkedIn(リンクトイン)」で元社員に接触したことも判明。SNSを通じた中国側の産業スパイが事件化された例はほとんどなく、日本の技術が中国側に流出した新たな実態が判明した。
 関係者によると、中国企業は、広東省に本社を置く通信機器部品メーカー「潮州三環グループ」。元社員は平成30年8月上旬~昨年1月下旬、同社の営業秘密にあたる「導電性微粒子」の製造工程に関する技術情報について、潮社の社員にメールで送るなどした疑いが持たれている。
 導電性微粒子は、スマートフォンのタッチパネルなどに使われる電子材料。指がパネルに触れると、微粒子が反応しスワイプなどの操作が可能になる。積水化学は導電性微粒子の製造の高い技術を有し、世界トップクラスのシェアがある。
 ホームページによると、潮社は昨年、中国の電子部品業界百強ランキング9位となった国内大手で、研究開発者は2千人以上。潮社側の関係者は中国にいて捜査が及ばず、漏洩情報の使途などは不明という。
 元社員は犯行当時、技術開発部門に所属し、営業秘密にアクセス可能だった。府警の聴取に容疑を認め、「潮社の社員と技術情報を交換することで自身の知識を深め、社内での評価を高めたかった」という趣旨の供述をしている。だが、潮社側から元社員への情報提供はなく、一方的に情報を取られる形となった。
 リンクトインはビジネスマンが交流するSNSで、元社員の情報をみた潮社側が接触したという。積水化学が元社員を懲戒解雇し、府警に告訴。元社員が容疑を認めたことなどから府警は逮捕を見送った。積水化学は産経新聞の取材に「回答を控える」としている。

功名心からか?それともばれないと思ったからか判りませんが、このようにして技術情報が洩れるという例が示されています。
企業としては大打撃でしょうね。何といっても世界トップの技術情報が漏れたのですから、これをきっかけに支那企業にシェアを取られると被害総額は天文学的な金額になります。

このような事態を踏まえ、アメリカと連携してレッドパージを日本でも行うそうです。
《独自》外務省、情報通信網刷新へ 中国企業を事実上排除 米国と足並み
 外務省は、令和4年度までに在外公館も含めた情報通信網を刷新する方針を固めた。通信の高速化や業務の効率化を図ると同時に、複雑化するサイバー攻撃への対応力を強化する狙いで、新たな通信網では安全保障上のリスクが指摘される中国企業を事実上排除する。中国によるサイバー攻撃に懸念を募らせる米国と歩調を合わせる側面もある。政府関係者が16日、明らかにした。
 外務省が刷新するのは、外交公電や各国とのやり取りで使用する通信回線、サーバー装置、パソコンをはじめとする端末機器などで、3年度に日本の本省、4年度に各国の在外公館を中心に実施する。3年度予算の概算要求には関連経費として120億円超を計上した。
 新たな通信網に採用する機材やシステムは、価格だけでなく安全保障やサプライチェーン(供給網)上のリスクを重視する。政府が平成30年にまとめた調達指針に基づくもので、名指しは避けながらも中国通信機器大手の華為技術(ファーウェイ)など情報漏洩(ろうえい)の危険性が指摘される中国企業を排除する。
 政府関係者は「日本は特定の国や企業を排除する立場は取らないが、セキュリティーやサプライチェーンを重視すれば中国は自然と外れる」と語る。
 米国は第5世代(5G)移動通信システムを使った外交施設間の通信の安全を確保する「クリーンパス」をはじめ、携帯電話アプリやクラウドサービスなどの分野で中国企業を排除する計画を提唱し、各国に協力を呼びかけている。茂木敏充外相は6日に都内で行ったポンペオ米国務長官との会談で、クリーンパスの趣旨に賛同する意向を伝えた。
 外務省が着手する通信網の刷新は5Gの使用を前提としていないが、米国と協調してサイバーセキュリティーに取り組む姿勢を示す効果もある。茂木氏は16日の記者会見で「サイバーセキュリティーの確保は日本を含む国際社会にとって重要だ。米国との協力を引き続き強化していきたい」と語った。

バックドアがあるものは使用できないと言う事でしょうね。
当たり前と言えば当たり前です。アメリカの大統領選挙でもこの手の物で情報工作が盛んにおこなわれていました。
不正も多く見つけられていますし、法廷での戦いがありますよね。
何が何でも中共に傾く人間をアメリカ大統領にしたいという思いを持っている売国奴がいるって事でしょう。
それを排除することも必要になってきます。
ソフトとハードの両面からの対策が必要不可欠ですね。

日本の研究費が少なくて仕方なしに海外に行く研究者が増えているそうです。
学術会議のような利権団体を排除して適正に処理しないと今後も同じような事が起きる事でしょう。
「本当は日本で働きたい…」中国「千人計画」参加者の本音 ノーベル賞・本庶教授も日本の現状に警鐘
 中国政府が推進する「千人計画」は、世界中の優秀な研究者を好待遇で集めるプロジェクト。米国をはじめとする各国は科学技術を盗まれる懸念から警戒を強めているが、実は日本人研究者も多く参加している。その背景には、我が国の研究環境の劣悪さがあるという。実際に計画に参加する日本人たちの本音とは――。
 中国政府は現在、学術研究に圧倒的なカネを投下している。科学技術の予算は、2016年度の時点で22兆3988億円と日本の6倍以上。20年前は、日本と中国は共に約3兆3千億円前後と拮抗していたのに、破竹の勢いで予算を投入し始めたのだ。
 中国トップ10に入る最難関大の一つである浙江大学で、サルなど霊長類の遺伝子を研究する高畑亨教授(43)によると、
「論文が掲載されたら報奨金を出すなど必死なのは、習近平国家主席が科学大国になると宣言していて、面子をかけて“論文掲載数世界一”を目指していることが背景にあります。そのこだわりは非常に強く、外国人の論文でも、中国の研究所や大学発の論文として発表させようという取り組みをしている。一方で、米国や日本の研究者は自分の研究結果が論文になればいいと思っているので、どの国から発表される形になろうが、その点はあまり気にしていません」
 とはいえ、「千人計画」に選出されると課せられるノルマは厳しいとも話す。
「論文を出さなければいけないプレッシャーはキツイですよ。自分の場合、与えられた研究費は5年分だけですから、それ以降は中国で企業や省のプログラムに応募しないとゼロになってしまう。自分を含めて中国に来た若手の研究者は、働けるなら日本にいたいというのが本音です。給料や研究費が高いから中国に行くのではなく、日本に研究者としてのポストがない。だから中国へ行くしかなかったのです」

中国からノーベル賞が続出? 
 止まらない人材流出の影響はすでに表れ始めた。ニッポン人の受賞ラッシュが続いたノーベル賞で、今年はまさかのゼロ発表も決して偶然ではない。
「中国はいま、ほとんどノーベル賞の受賞者がいませんが、これから先は基礎科学の分野においても、どんどん出てくると思います。あと10年もしたら、目に見えて結果が出てくるんじゃないですか」
 と懸念を示すのは、16年にオートファジーの研究でノーベル生理学・医学賞を受賞した、東京工業大学栄誉教授の大隅良典氏(75)である。
「このままいけば、日本で活躍の場がないからという理由で、基礎科学者が中国に流出することが、今以上に増えていくと思います。中国は基礎科学の分野においても、お金の使い方、スピード感が違いすぎる。実際、私もお声がかかることがありましてね。年間で1億円の予算を確保しますとか、そのくらいの予算は我々の分野では使うものなので、ものすごく高額というわけではありませんでしたが、学生はヤル気も能力も高いでしょうから、魅力的ではあったけどお断りしました。日本でもそれなりに仕事ができていましたし、齢をとってから北京の汚い空気の中で生活すると思うと……」
 そう明かした上で、こんな警鐘を鳴らすのだ。
「私はかつて東大の理学部で植物学を研究していたから分かるのですが、20年ほど前なら中国は稲の研究など、作物の増産に結びつくような研究ばかりにしか予算がついていなかった。だから、言い過ぎかもしれませんが科学者として脅威を感じることはありませんでした。でも、今はまったく違います。基礎科学を大事にしており、何をやってもいいような自由がある。非常にレベルが高くなっており、量も質も敵いません

「お金が貰えないと困る」
 対して日本はといえば、
「コロナの問題でも、感染症対策や創薬の話をする以前に、ウイルスって何ぞやという研究をするにもお金が要る。ところが、日本ではウイルスがどのようなメカニズムで増えるかなど、基礎的な研究をするのが非常に難しい。ベーシックなサイエンスに予算が下りないわけです。これはとってもまずいことだと思います」
 背景には、04年の国立大の独立行政法人化で、交付金が減らされたことがある。深刻なのは、日本の若い科学者たちの中に、予算がつくような研究をしなければいけないという意識が沁みついてしまったことだと、大隅氏は嘆く。
「日本は財務省の役人に分かって貰えるような研究なら何とか予算がつく状況。お金が貰えないと困るという感覚が叩き込まれてしまっていて、この研究が“面白いからやります”という申請書が作られない。今の日本のやり方は、研究にお金を出したらその分の見返りがなくてはいけないというもので、これでは絶対に上手くいかないと思います」
 いったいどういうことか。
「そもそも科学というものは、見返りを求めたら成り立ちません。長い目で見たら1億円の研究から100億円が生まれるかもしれないけど、短期間の結果だけをみたら0円かもしれない。日本では評価のタームが数年単位とあまりに短すぎるんです。何も無駄なことをさせてくれと言っているわけではなくて、数年で成果が上がりますという研究は科学じゃない。私が政治家で本気で国力を上げようと思ったら、20年、30年後に花が咲くようなお金の使い方をしますよ

「日本は先頭集団の最後尾にいる」
 18年にノーベル生理学・医学賞を受賞した本庶佑・京都大学特別教授(78)も、
「私が免疫の研究を志したのは1972年のこと。オプジーボの基になったPD-1という分子を発見したのが92年で、それをがんの治療に使う原理を見つけたのが02年。製薬会社が薬にして認可されたのが14年ですから、トータルで40年かかった。もっとも生物学のような分野では、そのぐらいのタイムスケールは当たり前なのです」
 そう指摘した上で、
「研究者になる上での最大のメリットは、若いうちから好きなことができること。サラリーマンなら30代までは会社の使い走りですが、実力のある研究者なら35歳にもなれば好きな研究に打ち込める。私も東大で研究を始めた頃は30代でしたが、年間500万円ほどの運営費交付金という自由な研究費をいただけたことで、なんとか生き延びることができました。けれど、今の日本では40代以下の研究者は大変つらい思いをしていると思う。彼らの環境を整えなければいけません」
 加えてこう提言する。
「マラソンにたとえるなら、今の日本は優勝争いを繰り広げる先頭集団の最後尾にいる状況。一度でも脱落すれば、挽回には大変なエネルギーが要りますから、今がまさに、我が国の科学技術政策を見直すラストチャンスなのです」
 図らずも「千人計画」のベールを剥いで見えてきたのは、我が国の目を覆いたくなる構造的な惨状だった。

お役所仕事ではなく国家100年の計で検討しなければならない基礎研究分野、それに対して見返りを求める企業やお役所、選択と集中と言って切り捨てられる研究も多く存在していると聞きます。
人文科学のような変な研究にお金を費やすのではなく価値がある研究にお金を投じてもらいたいものですね。
このような構図も工作員がはびこんでくる原因の一つになっているのでしょうね。

様々な面から忍び寄ってくる中共の情報工作
一刻も早く改善できる体制を作るためにも憲法改正議論を推進していきましょう。
それが日本の道であると確信しています。
(ブラッキー)
”ブルーリボン拡散運動”

人気ブログランキングへ
にほんブログ村 政治ブログ 保守へ
にほんブログ村
スポンサーサイト



教育 | コメント:(0) | トラックバック:(0) | 2020/11/07 06:00
コメント:

管理者のみに表示