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あれだけ仲が良かったのにね

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世界で初動が遅れた理由の一つが世界保健機関が赤い金で染まっていたことが原因と言われております。
実際に去年の春節が終わるまで支那人の入国禁止処置を批判し続け、他国に対して入国禁止をやらないように推し進めていたテドロフ
安倍総理の進めて布マスク配布による支那製マスク駆逐策により、中共の儲けは少なくなったと言われています。
あの時のマスクの値段は50枚一万円まで上がったとされていますが、今は1000円でも見向きもされません。
3枚100円がせいぜいですね。そのような状態になっても布マスクを推奨しないと宣言して支那製マスクを推奨してた世界保健機関
いまでは誰にも相手されていません。

それだけ支那の経済に貢献したはずなのですが、武漢発祥のウイルスである武漢ウイルスの調査を否定されたそうです。
中国に「大変失望した」 WHOテドロス事務局長が表明
【ロンドン=板東和正】世界保健機関(WHO)のテドロス事務局長は5日のジュネーブでの記者会見で、新型コロナウイルスの起源解明に向けた国際調査団に対し、中国が入国を許可していないことを明らかにし、「大変失望した」と表明した。テドロス氏が新型コロナの問題をめぐり、中国の対応を表立って批判するのはまれとみられる。
 WHOは昨年12月、日本を含めた各国の専門家による調査団を今月第1週に中国に派遣すると発表。各団員は今月5日に中国に向けて出発し、中国内で自主隔離期間を経て、新型コロナの感染源となった湖北省武漢市に入る予定だった。
 しかし、テドロス氏は同日の会見で、中国当局が調査団の入国に必要な認可を出していないことがこの日に判明したと発表した。WHOで緊急事態対応を統括するライアン氏によると、調査団のうち2人は既に出国したが1人は引き返すことになり、1人は経由地にとどまっている。他の団員も自国を出る前に渡航できなくなったという。
 テドロス氏は会見で、「(調査団の派遣)はWHOにとって最優先事項だ」と中国当局に訴えたと発言。「できるだけ早期に調査が開始されることを切望している」と述べた。
 これまで新型コロナの対応をめぐっては、テドロス氏が中国を擁護するかのような発言が目立っていた。
 昨年、感染防止策で中国の初動の遅れを非難する声があがったが、テドロス氏は「WHOは(新型コロナの)発生を制御する中国の能力に自信を持っている」と述べた。

あれだけ貢献していたのに裏切られたって感じなのでしょうね。
そして中共は武漢の状況を知られたくないから調査できなくしたという話なのでしょうね。
ほんといい加減な国ですね。

日本政府もこのようにして中共を批判しています。
中国のコロナ調査団入国拒否「科学的知見得られることを強く期待」 加藤官房長官
加藤勝信官房長官は6日午前の記者会見で、中国が新型コロナウイルスの起源解明に向けた世界保健機関(WHO)の国際調査団の入国を許可していないことに関し、「国際調査団による現地の科学的調査が早期に実現し、科学的な知見が得られることを強く期待していきたい」と述べた。
 中国によるWHOの国際調査団の入国拒否をめぐっては、WHOのテドロス事務局長が5日のジュネーブでの記者会見で「大変失望した」と表明している。

もう日本政府もいい加減新型コロナではなく、武漢ウイルスと言って周知させた方が良いのではないでしょうか?
いい加減すぎますよ。中共の後ろめたい事があるから調査禁止にしただけの話ですよね。
シルクロードとか言って核実験施設の近くを観光地化させて、日本から旅行を推進していたNHKとかいうのがありましたが、事実が知られて消されたらしいですね。そのような事を平気で行うのが中共と言う事でしょう。
こんな奴らと付き売ア必要はありません。

散々、緊急事態宣言を出せと言っていたマスゴミ達ですが、出すという方針になったとたん損失が~とか言って騒ぎだしています。
1都3県、3・3兆円損失も 緊急事態宣言1カ月で
政府が緊急事態宣言の再発令に向けて検討に入り、持ち直しかけた国内景気が「2番底」に落ち込む可能性が強まった。対象となる首都圏1都3県の経済規模は国内の3分の1を占めており、仮に宣言が1カ月間続いた場合、営業活動や外出の自粛で最大3・3兆円分の個人消費が失われるとの試算もある。
 第一生命経済研究所の永浜利広首席エコノミストの試算では、宣言再発令で1都3県で“不要不急”の消費が1カ月間ストップすると想定して算出した。GDPベースでは輸入の減少による統計上の押し上げ効果が差し引かれ、2・8兆円の損失が出るとみている。
 近年のGDPと雇用環境の相関関係を分析すると、この損失に伴い14万7千人の失業者が発生する恐れがあるという。完全失業率は11月に2・9%と5カ月ぶり改善していたが、0・2ポイント程度悪化する計算だ。
 昨年4~5月の緊急事態宣言では、外出自粛の影響で小売りや飲食、観光、交通など人の移動で需要が生まれる産業に打撃が広がった。今回の宣言では飲食業を中心に対象が限定される見込みだが、年度末に向け業績悪化は避けられない。
 三菱UFJリサーチ&コンサルティングの小林真一郎主席研究員は、宣言再発令で企業や事業主の景気回復に向けた期待感が剥落すれば、事業の縮小や倒産、希望退職などが増えかねないと指摘。「1~3月期は(前期比年率で)2ケタのマイナス成長になってもおかしくない」と分析する。

それを選択したのは国民であり、マスゴミが煽ったことが原因の一つであり、根本的な原因は中共が武漢ウイルスをまき散らし空にほかなりません。
それに対して政府に文句を言うよりも協力して対応していくことが求められていますが、小池や維新の会、野党連、マスゴミなどは対立構造がないと話題になりませんので盛んに危機感をあおって人を罵倒します。
話をするなら対案出してこい!というのが普通の人の感覚ではないでしょうか?
あいつら人間じゃねぇというのが私の感想ですね。

なににせよやらなければならない事はたくさんあります。
自分で出来る事、やらなければならない事をしっかりと考えていきましょう。
(ブラッキー)
”ブルーリボン拡散運動”

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教育 | コメント:(0) | トラックバック:(0) | 2021/01/10 06:00
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