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医療機関への不満がたまっているようです。

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世界では猛威を振るっている武漢ウイルス
日本での死者はインフルエンザを含めても相当低く、年間なくなる死者数も一万人くらい減ったと言われています。
それに対して餅は相変わらず猛威を振るっており、餅などによる窒息死した方は8000人と武漢ウイルスの倍となっています。
そして緊急事態宣言と言って経済活動の自粛により自殺者が増えていっているという問題が出てきています。

さて、諸悪の根源である中共、そして支那にある武漢ウイスる発祥の地である鉱山
此処に足を踏み入れる人はいないそうです。
おびえて「あんな所、だれが行くものか」…コロナの起源?コウモリ生息する「死の鉱山」へ
 高級茶葉の産地として知られる中国雲南省プーアル市から北へ100キロ・メートル余り。山あいの小さな町・通関に、新型コロナウイルスの起源を探る手がかりがあるかもしれないと、世界保健機関(WHO)の専門家らが注目している。
 中国政府系の武漢ウイルス研究所は2013年、この町の鉱山に生息するコウモリから、新型コロナと遺伝情報が96%一致するコロナウイルス「RaTG13」を分離している。
 鉱山を目指し、町から山奥へ車を走らせた。曲がりくねった道を約1時間。住民だと言う男性9人が5メートルほどの木の棒を横にわたして道をふさいでいた。
ウイルス「RaTG13」が見つかった中国雲南省・通関の鉱山付近で道路をふさぐ人たち
 1人が言った。「ここからは、市の身分証がないと進ませない」。外国メディアの鉱山取材を嫌う当局の意向かと思ったが、「新型コロナの防疫対策だ。部外者が集落に入らないようにしている」のだという。
 鉱山を巡っては12年、坑道でコウモリのふんを清掃した作業員が重症肺炎を相次いで発症し、死者も出たことが、同研究所が昨年11月に英科学誌ネイチャー(電子版)に発表した報告でわかっている。
 鉱山はすでに閉鎖されているが、周辺の住民にとっては今も、過去の話ではない。
 少数民族ハニ族のお年寄りは「死の鉱山だとみんな知っている。近寄る人はいない」と言葉少な。ある女性(60)は、コウモリという言葉を出しただけでおびえた表情になり、「あんな所、だれが行くものか」とつぶやいた。
 新型コロナ感染が最初に広がった湖北省武漢市で都市封鎖が始まった日から、23日で1年。武漢では今月下旬、WHOの国際調査団による現地調査が本格化する。(墨江ハニ族自治県通関 南部さやか)

臭いものにふたをする対応の中共、そして武漢ウイルスが存在する鉱山、WHOは何処まで調査できるのでしょうか?
中共の武漢が発祥の地であることは間違いなく、今更冷凍食品が~とかいってももう遅いのです。
中共に責任を取らせないといけませんね。

ヨーロッパやアメリカでは猛威を振るっている武漢ウイルス、ワクチンが投与されておりどれだけ効果があるか今まさに人体実験が行われているのでしょう。それに対して日本は毎年の風邪と大差がなくのほほんとしているもテレビなどのマスゴミが社会不安を煽っており、政治家もそれに対応する為に一生懸命にやっているようです。
でまあ、ワクチンと言う劇薬を人体に打つにあたりまずは副作用に対応する体制が整ったそうです。
【独自】ワクチン副反応の専門機関、全都道府県に確保…厚労省方針
 厚生労働省は、新型コロナウイルスのワクチンの副反応(副作用)に対応する専門的な医療機関を、都道府県ごとに確保する方針を決めた。副反応が起きた場合、接種を受けた人がかかりつけ医を通じてスムーズに受診できるようにする。3月をめどに体制を整え、高齢者らへの優先接種に備える。
 春以降に国内で接種が始まる海外製ワクチンの臨床試験では、接種後に筋肉痛、頭痛、倦怠(けんたい)感などの症状が出たケースも報告されている。現在のところ重い副反応の頻度は高くないが、ウイルスの遺伝情報を加工する新しいタイプのワクチンのため、予想外の副反応が出る可能性もある。
 厚労省は専門的な医療機関として、総合診療科があるなど、多角的な診療や高度な検査ができる大学病院や総合病院を想定。都道府県は、確保した医療機関のリストを作り、地域のかかりつけ医らに配布する。
 接種後に副反応が疑われた人は、まず、かかりつけ医か接種を受けた医療機関を受診する。必要に応じて専門的な医療機関への紹介を受ける仕組みで、受け入れる側の医療機関は連絡用の専用窓口を設置する。
 各都道府県には「何日も腫れがひかない」など副反応に関する質問を受け付ける専用窓口やコールセンターを用意。病院を受診すべきかなどの相談に答える。
 厚労省は専門的な医療機関の確保や、相談窓口の設置に関連する費用の全額を都道府県に助成する。

いまだ不安のあるワクチン、そもそもワクチン自体が体には良くないものであることが判っています。
初期治療薬としてアビガンなどの薬もありますし、あえてワクチンを打つ必要はないと思いますがどうなのでしょうか?
魔女狩りならぬマスク狩りってものが流行っているという話を言う人もいるみたいですし、テレビの情報はいまいち信用できませんね。

最初に打つであろう医療関係者は知識を持っている人が多い事から不安が広がっているそうです。
「自分たちは実験台?」ワクチン接種優先の医療現場から不安の声
 新型コロナのワクチンについて、政府は、来月下旬から医療従事者を先行させて接種を始める方針ですが、医療現場からは不安の声も上がっています。
 大分県内の病院で働く50代の男性看護師の元には、接種の希望を確認するアンケートが勤務先から送られてきました。男性は接種を決めましたが、同じ病棟の看護師らの7割が「接種しない」ことを選んだといいます。
 「“もし自分が副作用が起きたらどうしよう”とか恐いイメージを持たれているので、受けたくないという方が多いのと、自分たち(医療従事者)で大丈夫かを見て、実験台にされているという捉え方をされている方がいらっしゃるのが印象的」(男性看護師)
 厚労省は、先行して接種した人たちの接種後の健康状態や副反応などを調査し、結果を公表するとしています。

そもそも臨床実験を経て投与されていないワクチンを打つ危険性は以前より指摘されています。
でも打つか打たないかは自分の責任ですね。それは仕方ないと思います。
ですが、これからマスゴミはワクチン打たない人間は店に入れさせないというプロパガンダを行う事でしょう。
私は打つつもりありませんね。

開業医の利権を守る事に精一杯な医師会の会長に対しても医療関係者の不満がたまっているそうです。
日本医師会中川会長の会見に「上から目線」と医師、教授が憤慨
 元厚労省医系技官の木村もりよ氏が23日、ABCテレビ「教えて!ニュースライブ 正義のミカタ」に生出演。日本医師会の中川俊男会長が20日に行った会見について「脳しんとうを起こしそうになった」「上から目線」と憤った。
 中川会長は20日の会見で「現在、緊急事態宣言地域を中心に医療崩壊という状態が多発し、日常化してきました。これが面で起こると医療が壊滅状態になります」「現状のままではトリアージもせざるを得ない状態です」などと医療の危機感を訴えた。
 テレビ生出演中にこの会見をリアルタイムで見た木村氏は「新型コロナウイルスの最前線で働いてらっしゃる医療関係者のことを責めたことは一度もありません!」と否定。木村氏はこれまで、第一波から現在まで「無策」で医療マネジメントに手を打ってこなかった「厚労省と医師会」を批判している。
 中川会長の会見に「医療キャパシティーを増やすのに大変だから、飲食店や国民が犠牲になればいい、とかそういう上から目線で話してることがすごく気になった」と指摘。
 京都大学大学院教授の藤井聡氏も物流業界や電力業界など需要が急激に高まっている業界を例にあげ、「医療業界以外、こんな上から目線でこんな言い方しない。医療業界だけが(上から目線を)許されてる、ってのは本当に憤りを感じます」と憤慨した。

因みに開業医などの全体の別途数は相当余っているそうですね。医師会に所属している開業医たちは武漢ウイルスの患者を受け入れていない事も判明しています。
自分たちは何もしないけど他人を批判するっていうところに共産党のシンパ的な感じが見受けられますね。

因みに維新が幅を利かせている大阪ではこんな騒動があったそうです。
大阪のコロナ陽性者に市から葬儀会社の広告入り封筒 「配慮が足りなかった」と担当者
大阪市で、新型コロナウイルスに感染した市民に送付される勧告書と自宅療養に関する書類が、葬儀会社の広告が印刷された封筒に入れられていたことがネット上で物議を醸している。実際に受け取ったある市民は「コロナで大変な思いをしているときにこの封筒を見て、どういうつもりなのかと力が抜けた」とショックを受けている。
大阪市のAさん(男性、30代)は1月中旬に発熱し、PCR検査を受けたところ陽性反応が出た。区の保健福祉センターから行動歴のヒアリングを受け、自宅療養を選択。後日、陽性者に対する勧告書と自宅療養中の注意点や相談先などが記載された書類の計2枚が自宅に送られてきた。その封筒の表面には手書きでAさんの住所と名前が記され、裏面には葬儀会社「公益社」の広告が大きく印刷されていたという。
Aさんは「力が抜け、情けない気分になった。自分を否定されたように感じ、思い出すたびに涙があふれてくる。不用意な対応が感染者を精神的に追い詰めることもあるのだということを理解してほしい」と訴える。
大阪市会計室の担当者によると、収入確保のため業務用封筒に広告を掲載するようになったのは2006年度から。当初は角形2号のみで、翌07年度から長形3号にも掲載を開始。掲載企業は随時募集しており、公益社の広告は2020年6月から長形3号に掲載しているという。
今回の声を受け、「コロナ陽性者への連絡だから葬儀会社の広告入りの封筒を使ったのではないが、確かに配慮が足りなかった。運用については今後あらためて検討したい」としている。
区の保健福祉センターの担当者は「封筒はこれしかないので、特に広告のことは意識せずに使っていた」と話す。しかしこうした声を受け、市の保健所から配慮するよう連絡があったといい、「今は古い封筒をかき集めて対応している」と説明する。
一方、公益社の広告の問い合わせ番号に「567」が含まれていたことから、「コロナ陽性者を対象に新しく設けた番号なのでは」との憶測もあったが、大阪本社の担当者は「そのような意図は全くない。10年以上前から紙媒体向けに使っている番号で、そう受け止められたことについては非常に驚いている」とした上で、「どういう用途の封筒で使われているかまでは認識していなかった」と話している。

結局なんでもかんでも金儲けのネタにしている事を糾弾したほうがよくないですか?
広告料が入るって事で維新の無駄遣いに出来る資金を増やしているのかもしれませんが、どうなのでしょうね。

武漢ウイルスにて不平、不満がたまっていますね。個々は外に出て有意義に過ごしていきませんか?
其れの方がよっぽどストレスが亡くなりますよ。
(ブラッキー)
”ブルーリボン拡散運動”

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街宣 | コメント:(0) | トラックバック:(0) | 2021/01/30 06:00
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