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様々な妨害を行い、台湾への侵略の野心を隠さない中共、河野一家への介入もその一環なのかもしれません。
その河野太郎は完璧に中共に取り込まれているとみられており、総裁選にて様々なメッキがはがれてきています。
それに対して、安倍前総理がバックアップしている高市さんは素晴らしい活躍をしていますね。
台湾の総裁である蔡総統とのweb会議をこなしており、高市さんが台湾側に憑いている証拠でしょう。
それに対して河野太郎は谷垣さんからダメ出しをされたとか何とか(笑)
何やってんでしょうね。

さて、仕事人内閣として名が高い菅総理ですが、また一つ実績を積み上げました。
敵の射程圏外から攻撃できる 巡航ミサイル開発 閣議決定
政府は、ミサイル阻止に関する新たな方針をめぐり、相手領域内でも弾道ミサイルなどを阻止する能力の保有には直接触れない一方、敵の射程圏外から攻撃できる「スタンド・オフ・ミサイル」を開発することを閣議決定しました。閣議決定には、配備を断念した「イージス・アショア」の代替策として、新型のイージス艦2隻を建造することも盛り込んでいます。
政府は、ミサイル阻止に関する新たな方針を18日の閣議で決定しました。
閣議決定では「敵基地攻撃能力」と呼んでいた相手領域内でも弾道ミサイルなどを阻止する能力の保有には、直接、触れず「抑止力の強化について、引き続き政府において検討を行う」という表現にとどめました。
その一方で、陸上自衛隊の「12式地対艦誘導弾」の射程を大幅にのばし、敵の射程圏外から攻撃できる長射程の巡航ミサイル「スタンド・オフ・ミサイル」として開発し、護衛艦や戦闘機などからも発射できるようにするとしています。
また、配備を断念した新型迎撃ミサイルシステム「イージス・アショア」の代替策として「イージス・システム搭載艦」という名称で、新型のイージス艦2隻を建造することも盛り込んでいます。
新型イージス艦に搭載する機能などの詳細は、引き続き検討するとしています。

加藤官房長官「敵基地攻撃 目的でない」
加藤官房長官は、閣議のあとの記者会見で「12式地対艦誘導弾の能力向上は、現行の防衛計画の大綱、および中期防衛力整備計画に基づき、自衛隊の安全を確保しつつ、相手の脅威圏の外から対処を行う、わが国のスタンド・オフの防衛能力を強化するものであり、いわゆる『敵基地攻撃』を目的としたものではない」と述べました。

岸防衛相「ミサイル阻止 引き続き検討」
岸防衛大臣は閣議のあとの記者会見で「北朝鮮のミサイルによる、わが国に対する脅威が高まっている中で、しっかりとしたミサイル防衛体制を取っていかなければいけない。今後、状況を見ながら『イージス・システム搭載艦』にどういった装備を載せていくかや運用をどうするかなどについて、しっかり検討していく」と述べました。
また岸大臣は「隊員の安全をはかりながら相手を攻撃することのできる『スタンド・オフ・ミサイル』を持つことは、南西地域の島しょ防衛に必要な装備だ。『スタンド・オフ・ミサイル』とミサイル阻止の方策は区別して考える必要があり、ミサイル阻止は引き続き、政府内でしっかり検討を続けていく」と述べました。

立民 安住氏「使い方によっては専守防衛から逸脱」
立憲民主党の安住国会対策委員長は、記者団に対し「使い方によっては、専守防衛の考え方からは逸脱する。きちんと国会で議論せず『イージスアショア』をやめた尻拭いのためにやったものであり、安全保障政策の基本的な在り方がなっていない」と述べました。

海上自衛隊 元海将「国の防衛構想 明確化を」
18日に閣議決定された「イージス・アショア」の代替策について、海上自衛隊で長年、防衛力の整備に携わった池田徳宏元海将は「弾道ミサイルからどうやって日本を守るのかという防衛構想をまず先に考え、それに基づいて必要な装備品を決めるべきだがその構想が明確になっていない。そのため『イージス・システム搭載艦』をどのような船にし、どう運用するのかということがあいまいになっており、国としての防衛構想を決め、どのような船であるべきかを明確にするべきだ」と指摘しています。
そのうえで「常時持続的な弾道ミサイルからの防衛はとても2隻ではできず、既存のイージス艦も引き続き任務に充てることになるだろう。それによって、イージス艦のほかの任務に支障が出かねない。また、2隻を建造するなら少なくとも新たに500人から600人の乗組員が必要になり、人員確保の面でも非常に難しい状況になる。陸海空の自衛隊の間の人材の交流なども検討すべきだ」と話していました。

「イージス・アショア」めぐる経緯は
「イージス・アショア」は、北朝鮮の核・ミサイル開発が脅威となる中、弾道ミサイルに対する防衛能力を抜本的に高める必要があるとして3年前の12月に導入が閣議決定されました。
レーダーやミサイルの発射装置を地上に配備し、大気圏の外を飛ぶ弾道ミサイルを迎撃するもので、政府は2基で日本全域をカバーできるとして秋田市と山口県萩市の演習場を配備の候補地に選びました。
しかし去年6月、防衛省が秋田市で行った調査のデータに誤りがあったことが発覚し、その後の住民説明会で職員が居眠りをしたことに反発が広がるなどしたため、防衛省は候補地をゼロベースで検討することになりました。
さらに、迎撃ミサイルのブースターが、周辺の集落に落下するのではないかと地元が懸念する中、演習場内に落下させるためには当初の想定を超える大幅な改修が必要となることが判明。ことし6月、当時の河野防衛大臣が「コストと期間をかけるのは合理的ではない」として配備計画の停止を表明しました。
これを受けて代替策の検討が始まり、3か月後の9月、安倍前総理大臣が「年末までにあるべき方策を示す」という談話を発表します。
一時は、陸上への配備も検討されましたが適当な代替地がないと判断して海上に配備する案を軸に検討が進められました。
そして、海上に施設をつくり、そこにレーダーや迎撃ミサイルの発射装置を置く案なども検討されましたが、政府は、防御性能や機動性を考慮して「イージス・システム」を搭載した艦艇を新たに建造することを決めました。

「イージス・アショア」代替策 課題は山積
「イージス・アショア」の代替策として、政府は「イージス・システム」を搭載した艦艇2隻を建造する方針を決めましたが、課題は山積しています。その1つが「イージス・アショア」導入の目的だった「切れ目ない防護」をどう実現するかです。
政府は「イージス・アショア」を導入すれば、日本全域を24時間・365日、切れ目なく防護することが可能になると説明してきました。しかし代替策を艦艇としたことで、天候によっては洋上に長期間とどまれないというリスクを抱えることになります。
また、船の整備や隊員の訓練を行う必要があるため1隻の艦艇が実際にミサイル防衛の任務に当たれるのは年間120日程度にとどまると、防衛省自身が試算していたことも分かっています。
防衛省は「情勢に応じ、常時持続的に日本全域を防護しうる態勢の構築を目指す」としていて、より長く洋上で任務につけるようにするため艦艇の設計を工夫できないか検討するとしていますが、当初の目的だった「切れ目ない防護」をどこまで実現できるのかは現時点では不透明です。
もう1つの課題が、費用です。最新のイージス艦をベースにした場合、導入費用として1隻当たり2400億円から2500億円以上、2隻で4800億円から5000億円以上かかると試算されていて、「自衛隊の歴史上、最も高価な洋上装備になる」と指摘する関係者もいます。
ただ、これには、運用開始前に行う迎撃ミサイルの実射試験にかかるコストは含まれていないほか、他国の潜水艦などに対処する機能をどの程度、持たせるかなどが決まっていないためあくまで目安です。
さらに、導入後の維持や管理にかかる費用について防衛省は、搭載する装備品の仕様などさまざまな検討が必要になるため現時点で明らかにするのは難しいとしていて、全体の費用がどこまで膨らむのか見通しは立っていません。
また、乗組員の確保も課題になっています。地上配備が計画されていた「イージス・アショア」は陸上自衛隊が運用する予定でしたが、代替策が艦艇となったことで、海上自衛隊が保有することが決まりました。
「イージス・アショア」を導入する目的の1つとして、防衛省は長期間の洋上勤務を繰り返すイージス艦の乗組員の負担軽減を挙げていましたが、十分には達成できなくなった形です。
海上自衛隊は、現場自衛官の採用人数が昨年度まで5年連続で計画数を下回るなど人手不足が深刻で、そうした中で、新たに数百人規模の乗組員を確保しなければなりません。
防衛省は、定年の引き上げや再任用の拡大などによって要員を確保するほか、より少ない人員で運用できる艦艇の導入を進めるなど対策を検討するとしていますが、「イージス・システム」を扱う人材の育成には年単位の期間がかかると指摘する声もあり、必要な人員を安定的に確保するのは簡単ではありません。

「専守防衛 逸脱のおそれ」指摘の声も
防衛省は、抑止力を向上させるため、すでに海外製の「スタンド・オフ・ミサイル」の導入を決めています。
これまでに導入が決まっているのは、いずれも射程がおよそ900キロとされるアメリカ製の「JASSM」と「LRASM」それに、射程がおよそ500キロとされるノルウェー製の「JSM」の3種類です。
これらはいずれも戦闘機に搭載するタイプのミサイルですが、今回、防衛省は地上の発射装置や艦艇にも搭載できる「スタンド・オフ・ミサイル」を国産で開発することを決めました。
防衛省関係者によりますと、射程は「JASSM」や「LRASM」を上回る可能性があり、その場合、設計上は北朝鮮や中国の沿岸部に届くことになります。
防衛省は「相手の脅威の外から、隊員の安全を確保しつつ対処するためのもので、『敵基地攻撃』を目的としたものではない」と説明していますが、能力としては「敵基地攻撃」に使用することができることから「専守防衛を逸脱するおそれがある」と指摘する声もあります。
「敵基地攻撃」をめぐって、政府はこれまで、日米安全保障体制のもとでアメリカが「矛」、日本が「盾」の役割を担っており日本として相手の基地の攻撃を目的とした装備を持つことは考えていないと一貫して説明してきました。
装備品の能力が向上する中、専守防衛との整合性についてより丁寧な説明が求められます。

日本も敵地攻撃能力を持つべきだと思います。
日本が戦うからアメリカがバックアップしてくれるという体制を作り上げることが大切です。そのためにもしっかりとした自衛隊を作り上げるために憲法改正が必要になります。

日本に脅威を与えている国である中共がTPPに加入申請を行ったことに対して早速オーストラリアから机上が出てきました。
豪、中国のTPP加入に難色か 2国間で「未解決の問題」
 【シドニー共同】中国が環太平洋連携協定(TPP)への加入を正式申請したことについて、加盟国オーストラリアのテハン貿易相は17日に声明を出し、2国間で「閣僚級協議で解決すべき重要な問題がある」として中国をけん制した。中国が政治問題と絡めた制裁関税などを解かない限り、交渉入りに応じられないとの立場をにじませた。
 テハン氏は、加入交渉を始めるには全加盟国の承認が不可欠で、貿易自由化などで「高い水準」を満たさなければならないとの原則を強調。さらに、新型コロナウイルスや人権問題を巡るオーストラリアの対中政策に反発して、貿易を絡めて圧力を強める中国を暗に批判した。

普通に考えても当たり前の事です。約束を守れない奴らが守らないけど枠組みに入れて頂戴と言われても信用する人がいると思っているのでしょうか?
それこそありえませんね。

だってこんなことを平気で行うような国ですもの
蔡総統「国際貿易の規範に反する」=中国、台湾産果物2種禁輸で
(台北中央社)蔡英文(さいえいぶん)総統は19日夜、フェイスブックを更新し、中国が台湾のバンレイシ(釈迦頭)とレンブの輸入停止を発表したことについて、「国際貿易の規範に反する」とし、「厳正なけん責」を表明した。
中国当局は19日、台湾に輸入停止について通知。パイナップルも今年3月から輸入を停止している。いずれについても害虫が理由だという。
蔡氏は「中国による一方的な国際貿易の規範違反はこれが初めてではない」とし、パイナップルの輸入停止に言及。正常な貿易における考えにのっとったやり方ではないのは明らかだとの考えを示した。また、このような干渉はオーストラリアやリトアニアに対しても行われているとし、「中国は国際貿易の規範を遵守するつもりが本当にあるのかと、国際社会に疑念を抱かせている」と指摘した。
蔡氏は、農家への影響を最低限にするよう行政院(内閣)農業委員会の陳吉仲(ちんきちちゅう)主任委員(閣僚)に要請したとし、農家を支援していく姿勢を示した。

最低限の約束すら守らない中共、台湾への嫌がらせは目に余りますね。
釈迦頭は美味しいのにね~、日本に輸入されたら買いましょう。あれは良いものです。

アメリカも様々な動きをみせる台湾関係、中共は騒ぐだけでしょうね。
「台北から台湾に」駐米代表部の名称変更検討に中国反発
米国が外交公館の公式名称を「台湾代表処(Taiwan Representative Office)」に変更してほしいという台湾側の要請を真摯に検討していると報道されてから米中間の神経戦が高まっている。
中国共産党系環球時報の英文版グローバルタイムズのホームページに14日、「台湾問題がティッピングポイント(急変点)に非常に近づいている」という胡錫進編集長の映像コラムが掲載された。胡編集長は「米国のこうした考慮は中国政府を試すもの。中国は米国の傲慢に外交だけでなく経済的にも対応することになるだろう」と明らかにした。その上で「台湾問題を力で扱うべきという要求が増えている」と警告した。
中国外交部の趙立堅報道官も13日、「『ひとつの中国』の原則は米中関係の政治的土台。中国はすでに関連媒体の動向に対し米国に厳正な交渉を提起した」と明らかにした。「厳正な交渉提起」は中国が外交ルートを通じ抗議の意思を表明した場合に使う表現だ。
これに先立ちフィナンシャル・タイムズは複数の米政府消息筋の話として、米国がワシントン駐在の台北駐米経済文化代表処(Taipei Economic and Cultural Representative Office)の名称を「台湾代表処」に変える案を検討していると報道した。報道によるとこの案はキャンベル米国家安全保障会議(NSC)インド太平洋調整官が推進中だ。
今回の議論は9日の習近平国家主席とバイデン大統領の電話会談後に出てきたものだ。当時もバイデン大統領が台湾に対する中国の軍事行動などに懸念し、習主席は「中国の主権と領土問題に慎重にアプローチしてほしい」と受け返した。
これまで中国は「ひとつの中国」の原則を強調しながら、台湾関係を両国ではなく両岸関係と呼んできた。中国と修交した国は台湾を公式表記する際に国の名称ではなく都市の名称を使い、公館も大使館ではなく貿易代表処などと称した。韓国も1992年の中国との修交後は「駐韓台北代表部」を通じ台湾と疎通している。
米国が「台湾代表処」の名称を使う場合、今後「ドミノ効果」が起きる可能性がある。ロイター通信によると、台湾と正式な外交関係を結んでいる国は15カ国だ。このうち7月にリトアニアが欧州で初めて「台湾代表処」を開設した。これに対し中国は自国の大使を召還し、貨物列車の運行を中断するなど強力な報復措置を取った。

台湾への嫌がらせは常軌を逸していると言われています。
関税賭けているのに自分の国の一部だと言っている矛盾を中共は考えないのでしょうね。
いい加減な奴らに付き合っている世界中の国々ももっと中共に苦情を言う勇気を持ってほしいですね。
そういう意味でも河野太郎は不適切です。

そんな中、台湾はTPPへと参加申し込みを行いました。
太平洋に面しているので当然と言えば当然ですね。
台湾がTPP加盟を正式申請…参加巡り中国との駆け引き激化へ
 【台北=杉山祐之】台湾の行政院(内閣)報道官は、台湾が22日、環太平洋経済連携協定(TPP)への参加を正式に申請し、全加盟国に支持を求めたことを明らかにした。
 台湾は今年2月、TPPへの参加意向を表明していた。国際社会での活動拡大を図る台湾としては、中国をけん制する狙いもあってTPPへの参加を強く望んできた。
 しかし、今月16日、中国政府がTPP参加の正式申請を行ったと発表した。台湾の 蔡英文ツァイインウェン 政権はこれを受けて、正式申請を急いだとみられる。TPPの参加には全加盟国の同意が必要で、先に中国の加盟が実現すれば、台湾の参加は事実上不可能となるからだ。
 今後、中台のTPP参加を巡る駆け引きが強まることが予想される。早期加盟の見通しが立っていない中国が台湾の先行参加を阻止するため、加盟各国に対する外交的な働きかけを強める可能性もある。
 台湾にとっては、2011年の東日本大震災以来、日本の5県産食品の輸入を禁止している問題の解決が課題となる。TPP参加には解禁が必須とみられているが、台湾では反対論が非常に強い。蔡政権は難しい対応を迫られそうだ。
 日本政府関係者は「台湾は(TPP参加国と)普遍的価値を共有している」としたうえで、「台湾はTPP加入に向けて関係法令を整備するなど準備を進めてきており、国有企業への補助金や電子商取引、労働などTPPで定められているルールを巡る問題点はあまりないだろう」との認識を示した。

基本的に問題ないというのが関係者の意見だそうです。
まあ、そうでしょうね。法整備も出来てきています。昔とは異なり民主主義国家です。
しっかりとした手順を踏んでの作業が可能なのでTPPに入る、入れないは国家としてどれだけ認められるか否かに掛かっているでしょう。

早速、日本から歓迎の声が上がっています。
安倍前首相、台湾TPP申請「歓迎します」=蔡総統ツイートに反応
(台北中央社)安倍晋三前首相は23日、ツイッターを更新し、台湾の環太平洋経済連携協定(TPP)への加盟申請について「歓迎します」と記した。蔡英文(さいえいぶん)総統のTPP加入への意欲を示した投稿に反応した。
安倍氏は蔡氏の投稿をリツイートした上で「自由、民主主義、人権、法の支配といった基本的価値を共有する台湾の申請を歓迎します」と表明。蔡氏がTPPにおける全てのルールを受け入れる用意があるとしたのを受け、「蔡総統が全てのルールをクリアーするとの決意を示した事は、日本が支持する上で極めて重要」との見解を示した。

安倍前総理も問題ないという認識です。
各国が承認できれば中共への明確なメッセージになることでしょう。

圧力を増してきている中共、国内事情が宜しくないから焦っているのでしょうね。
日本はしっかりと対応できるように憲法改正して体制を整えていきましょう。
それが日本が世界に示せるメッセージとなります。
(ブラッキー)
”ブルーリボン拡散運動”

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国防 | コメント:(0) | トラックバック:(0) | 2021/09/25 06:00
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