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落ち着いてきた武漢ウイルスによるコロナ禍

武漢ウイルス
支那の武漢が発祥の武漢ウイルス、中共が隠ぺいしようとして失敗し世界中に拡散させたウイルス兵器ともいわれています。
その武漢ウイルスが世界中を混乱に巻き込み、様々な影響が出てきました。
そして中共のゼロコロナの推進により2か月上海がロックダウンしようやく解放されたとの情報があるもまだまだ傷跡は癒えておりません。
果たして今後中共は生き残れるのでしょうか?そして日本はどのような動きを行うのでしょうか?
様々な議論があります。

さて、日本人を拉致している犯罪組織北朝鮮
それに対して何の見返りもなく支援しようという馬鹿がいます。
林外相、北朝鮮コロナに支援必要「放っておけず」
林芳正外相は22日、新潟市内で講演し、新型コロナウイルス感染が拡大する北朝鮮への支援を検討する必要があるとの認識を示した。「あそこの国とは国交もない。だから放っておけばいいとはなかなかならない」と述べた。
北朝鮮のコロナ禍を巡り、米韓両首脳は21日の共同声明で支援意思を表明している。林氏は23日の東京での日米首脳会談を控え、日本が米韓と歩調を合わせて対応する可能性に言及したとみられる。
講演で林氏は、コロナ感染を放置すると新たな変異株が世界に広がる恐れが生じると強調。「世界全体で立ち向かわないといけない。北朝鮮の状況をよく把握する努力をしなければならない」と述べた。

だからと言って犯罪組織を支援するかと言われればそうとも思えません。
自衛隊を国軍にして派兵、拉致被害者を取り戻してから住民支援です。それが近道ですね。

ロックダウンしていた上海が少し回復してきたみたいです。
上海市がロックダウンを実質解除 住民9割に外出許可、交通再開
 中国上海市は6月1日、新型コロナウイルス対策で約2カ月にわたって続けてきたロックダウン(都市封鎖)を実質的に解除した。市は午前0時(日本時間午前1時)に大部分の住民の外出を許可。市内外をつなぐ鉄道など公共交通機関の運行もほぼ復旧させる。ただ緩和が実際にどこまで進むか、住民の疑念は消えていない。
 外出許可の対象は全人口の9割程度の約2250万人。市幹部は5月31日の記者会見で「いかなる理由でも住民の出入りや出退勤を制限してはならない」と述べた。感染者が出ている居住区では外出制限を続ける。
 市によると、6月1日から地下鉄やバスなどの運行をほぼ再開させ、航空便も徐々に復旧させる。自家用車も全域での走行を認め、市外にも出られるとした。

ロックダウンの解除には至っていないそうですね。
ディズニーランドも閉まっているようですし、いつ中共が強権を振りかざしてロックダウンさせるかもわかっていません。
そんな状況でもとに戻ったとでもいうのでしょうか?町には自動車がほとんど走っていないそうですね。
まあ、そういうことでしょう。

さて、日本ではマスクを外そうという動きがあります。
【速報】「屋外でマスク不要」 政府見解を発表 散歩・徒歩通勤・未就学児も 通勤電車はマスク着用を
後藤厚生労働大臣は、午後6時すぎ、記者会見を行い、屋外では、周囲との距離が十分とれなくても、会話が少なければ、必ずしもマスク着用の必要はないとの見解を発表した。
政府見解では、感染対策としてのマスク着用の位置づけは変更しないとしつつ、周囲との距離が確保できないが、会話をほとんど行わない場合のマスク着用の考え方を明確化した。
政府見解によると、屋外では、周囲と2メートル以上の距離が確保できなくても、会話をほとんど行わない場合は、マスクの着用は必要ないとした。具体的な事例として、徒歩での通勤など、屋外で他人とすれ違うような場合を挙げた。
これに対して、通勤電車の中では、会話をほとんど行わない場合でもマスク着用を推奨するとしている。
一方で、政府見解では、未就学児のマスク着用についても言及。2歳未満については、引き続きマスク着用は推奨せず、2歳以上で就学前の子どもについても、一律にマスク着用を求めないとした。

というか、いらないと思っています。満員電車で感染が広がったという例は一度もありません。
どちらかというと老人ホームなどで感染が広がっていますよね。体力のない人が感染する病気ですね。

ちなみにお隣の支那に比べて日本は天国であり、移住したいと考えている支那人が多いようです。
「やっと人間の世界に戻った」と涙…中国で日本移住の人気が急上昇の事情
 新型コロナウイルス感染拡大の影響でロックダウンが開始されてから、2カ月が経過した中国・上海。厳しい制限下の生活に疲れ果て、将来に不安を抱える人が少なくないという。そうした市民の中で、「中国国外への移住」に対する関心が高まっている。中でも、「日本へ移住したい」という人が相次いでいるのだ。突如、移住先として日本人気が高まっている理由とは何か。(日中福祉プランニング代表 王 青)

● 中国で「国外脱出」への関心高まる ロックダウン下の上海で移住希望者急増
 この頃、中国ではネット上で「潤学」という言葉がはやりはじめ、注目を集めている。
 中国語で「潤」は、漢字の通り「潤い、利益」などを意味する。ピンインの発音は「run」になるが、これが英語の「run」と同じなので、昨今は「海外へ脱出する、逃げ出す」という意味を持つようになった。冒頭の「潤学」はこの意味から派生した言葉で、「いつ、どの国へ、どんな手段で」など、海外移住を成功に導く知識とノウハウのことを指す。
 中国では今、海外への移住を検討する人が急激に増えている。
 中国最大の検索エンジン百度(バイドゥ)や最大手のメッセンジャーアプリ「ウィーチャット」では、3月下旬から、「移民」というキーワードの検索数が爆増したという。例えば、ウィーチャットでの検索数は、4月3日の1日だけで5000万以上となった。単純計算で全人口のうち、約30人に1人が「移民」に関心を持っていることとなる。特に4月3日は、政府がゼロコロナ政策の継続姿勢を明らかにしたこともあり、国民の間で“脱出”への関心が高まったようだ。
 とりわけ移民への関心が高まっているのが、上海だ。日本でも報道されていた通り、上海では新型コロナウイルス感染拡大を背景に3月末からロックダウンが行われている。その期間は2カ月を超えた。
 常住人口約2600万人を有する上海は、世界有数の国際ビジネス都市である。市政府の都市管理水準が中国国内で最も高いといわれており、異文化にも寛容的だ。ゆえに、国内外から多くの人材が集まり、上海は他の都市と比べものにならないくらい急激な成長を遂げてきた。
 コロナ対策においても、当初は中国国内でも「優等生」の都市だった。そんな上海がまさかのロックダウン。筆者も何度か現地の惨状を記事にまとめたが、厳しい規制が敷かれる中、市民の忍耐力は限界にあるといえる。
 今回のロックダウンで、上海というブランドは大きく傷ついた。現在の状況に疲れ果て、将来に不安に感じる上海市民が急増している。
 筆者は日頃、公私ともに上海と密接な関係があるため、ほぼ毎晩遅くまで仕事先の関係者や友人たちから電話で「愚痴を聞く」生活が続いている。皆、口をそろえて、「こういうことが上海で起こっているのがどうしても信じられない。あり得ない」と言う。中には、「海外へ脱出したい」という人も多い。そして、筆者の周りでは、その行き先として「日本」を希望する人が増えている。

● 移住先として日本の人気が急増? その理由とは
 筆者の仲の良い友人(40代女性)は2人の子持ちだが、「上の娘を日本に留学させたい」と言ってきたので筆者は驚いた。なぜなら、彼女も彼女の夫もアメリカ国籍の中国人。上海で大きなレストランを経営しており、子どもは将来、アメリカに留学させるのだろうとてっきり思っていたからだ。ところが、彼女は「アメリカは銃社会で怖いし、最近アジア系の人への差別や暴力事件も増えている。一方で、日本は安全で上海にも近い」と言う。
 これまで中国人の中で人気の移住先は、アメリカ、カナダ、オーストラリア、イギリスなど英語圏の国に加えて、アジアではシンガポールやマレーシアなどだった。日本はもともと移民の国や英語圏ではないので、人気国リストの上位に入っていなかった。
 しかし先日、東京で中国人向けの来日留学や各種ビザ取得のコンサル会社を経営する知人男性、張さん(仮名)から、筆者のもとに上機嫌で連絡があった。「最近、上海を中心に日本へ移住したいとの問い合わせ急増している。昨年に比べて10倍以上に増えた。対応に追われ、うれしい悲鳴だ」という。
 なぜ、日本に移住したい人が増えているのか。
 その背景について張さんは、最大の要因は中国の厳しいゼロコロナ政策にあるのではないか、と分析する。長らく続くロックダウンに我慢の限界が来たのだ。また、経済の減退を身近に感じるようになり、特に中間層は将来に不安を感じはじめている。
 加えて、これまで人気の移住先上位に入っていた国々で、「中国人の移住に関するハードルが上がっている」ことも間接的な要因となっているようだ。
 「例えば、シンガポールでは一部の『投資移民』の条件を変更。今年4月から、富裕層向けの移住の際に活用されてきたファミリーオフィスについて、最低投資額を1000万シンガポールドル(約9億円)に引き上げた。また、英語圏の国へ留学や移住支援を行う関係者からは、『イギリスは今年2月から移民の手続きをストップしてしまっている』『オーストラリアは、中国からの今年の移民申請枠はもう定員に達して終了した』という話も聞いている」(張さん)
 ただ、他国の受け入れの門戸が狭まったからといって、日本には簡単に来られるのだろうか。ビザ取得のサポートをする張さんは、日本でのビザ取得について以下のように説明する。
 「現在、来日のビザは主に1.留学、2.経営・管理、3.高度な人材の3種類に分かれる。今回は問い合わせのほとんどが、2の経営・管理に当たる。つまり、会社を設立することだ。500万円以上の出資金や日本でのオフィス、住居の確保などの条件をそろえれば、ビザは簡単に取れる。
 その後きちんとビジネスが成り立って、日本の納税や雇用規定などを順守すれば、ビザの更新ができ、将来的には永住権を得たり帰化したりもできる」
 日本でのビジネスが成功するか否かという問題はあるが、資産が豊富な上海在住の中国人にとって来日ビザを取得すること自体は、それほど高いハードルではないといえる。

● 日本に行きたがる 中国のエリートたち
 「日本にはどうやったら行けるのか」という問い合わせが急増しているのは、こうした専門の会社だけではなさそうだ。
 都内で20年以上貿易会社を営む上海出身の友人夫婦は、上海の知り合いから「『経営・管理』のビザを申請したい」「手続きの手伝いをしてほしい」といった依頼が、今年に入って十数件はあったという。そして、そのうちの2組は先日、ロックダウン下の上海から無事に日本に到着したそうだ。
 また、東京に住む30代の上海出身男性・馬さん(仮名)は、日本での日常生活や自身の体験などを中国向けに発信しているのだが、上海のロックダウン以降、フォロワーが急増したのだという。「日本に行きたい」「アドバイスが欲しい」といったメッセージが多数寄せられた。
 馬さんは、「日本へ行きたい」人が増えていることについて、これまでとは違う傾向があると感じているという。
 「これまでも日本を目指す人もいたが、今回は明らかに層が違う。高学歴、超お金持ち、そして教授や医師などのエリートが多くなったと感じ、実に驚いている。しかも、彼らはもうすでに移住の手続きを始めているのだ」(馬さん)
 馬さんは、日本は中国と距離的に近いこと、同じアジアの国であり、文化や生活習慣も比較的似ていることなどが移住を希望する理由なのではないかとみている。治安が良いイメージもある。
 また張さんと同じく、上海のロックダウンは中国人の心境に大きな変化を与えたとみる。
 「ロックダウン中はずっと部屋から出られない。陽性になれば、家族全員がコンテナ隔離施設に送り込まれてしまう。その上、家の鍵を渡せと言われ、勝手に消毒されて家の中はビショビショ……。多くの人がこの現状に希望を失ったと思う」(馬さん)
 ただ移住に関しては、適している国は人それぞれという冷静な考え方を持っている。
 「日本はいい国だと思うが、これまで僕からは今まで一度も移住先として日本を勧めることはしなかった。なぜなら、完璧な国は世界中どこにもないし、価値観は人はそれぞれ。どの国が自分に適しているのかは、本人にしか分からないからだ。何を大切にしたいか、どんな暮らしをしたいのかはよく考えてほしい」(馬さん)

● ロックダウン下の上海から日本に“脱出”した人も 「やっと人間の世界に戻った」
 筆者は、前出の友人夫婦の紹介で、先日来日し都内のホテルで隔離期間を送っている40代の男性、汪さん(仮名)に、上海を脱出し日本の地に着いた経緯や心境を直接聞くことができた。
 「成田空港に着いた途端、人間の世界に戻ったと思った!」と話す汪さん。
 それもそのはず、ロックダウン下の上海の自宅から浦東空港までの移動中は、人影がほとんど見られなかったという。
 「空港に入ってからも、白い防護服を着ているスタッフばかり、お店の扉も全て閉じていて……まるで幽霊の世界のようで寒けがした。機内に搭乗してもCA全員が防護服姿だった。
 成田に着くと、働いているスタッフが普通の服を着ていて新鮮だった。自分は白い防護服を見慣れてしまったようだ。成田空港内外のお店では、久しぶりに買い物ができた」(汪さん)
 日本で久々に感じた“日常”に安堵したという。同時に、これまでの苦労が走馬灯のように思い出され、思わず涙があふれた。汪さんは、「これからは上海に残った家族と日本で合流することに集中したい」と今後を見据えた。
 彼の言葉を聞いて、筆者も一日も早く家族と日本で再会できる日が来るように祈った。一方で、日本社会に定着することにも別の苦難があるだろうとも思った。
 長引くロックダウンは、上海に住む多くの人にとってこれからの暮らしを不安にさせる出来事だった。そうした中、少なからぬ人たちにとって、「日本への移住」が選択肢に入り始めたようだ。日本在住の中国人が100万人を超える日も、そう遠くないのかもしれない。

日本に来るのは結構だけど、日本の規則を守ってもらわないといけません。
今現状の支那人のイメージが悪いのは犯罪を犯す支那人が多いからです。自業自得なのです。
アメリカは銃社会ってのは間違いありませんが、亜細亜人への差別というよりも在米朝鮮人のあくどさが嫌われているだけにすぎません。
亜細亜の全ての人が嫌われているわけではないのですよ。

しかしながら武漢ウイルスはしつこい様でしてあまり油断してはいけないのも事実
めんどくさいったらありゃしない
コロナ禍の認知症 「予防」に関心を 発症まで30年「自分事として」
記憶障害や言語障害、ひいては徘徊(はいかい)や暴言などの症状にもつながることがある認知症。人との交流が発症や症状進行の抑止に効果的とされるが、新型コロナウイルス禍による新たな生活様式は、その〝真逆〟のものだった。今月14日は日本認知症予防学会が定めた「認知症予防の日」。同会理事長で、認知症専門医として現場の実態も知る浦上(うらかみ)克哉(かつや)・鳥取大教授に、心がけるべきポイントなどを聞いた。(中村翔樹)
浦上さんによると、症状の予防や進行抑制には3つのポイントがある。①運動②人とのコミュニケーション③知的活動-だ。
①については、1日30分以上のウオーキングや体操などを推奨。②は面と向かっての会話が最適とし、③は編み物や囲碁など指と脳を使うものを指す。
コロナ禍で、①や②は取り組みにくくなった。③は自宅でもできるが、浦上さんは「外の世界と接点がないまま部屋の中で活動する意欲はわきづらい」。いわば総崩れの状態で、実際、同大の外来診療では患者の症状悪化が顕著だという。
厚生労働省が発表した推計では、65歳以上の認知症患者は令和2年時点で約630万人。これが7年までに約700万人に上ると見込まれている。同年代の5人に1人が患う計算だ。

異臭
「おばあちゃん、このおまんじゅう…」。35年ほど前、鳥取大医学部で医師として歩み始めたばかりのころ。浦上さんは地域の高齢女性宅への訪問診療中、言葉に詰まった。厚意でお茶とともに差し出されたまんじゅうから、明らかな異臭がしたからだ。冷蔵庫の中を見せてもらうと、食品のいくつかが腐っていた。
検査の結果、女性は認知症を発症していたことが確認された。
嗅覚異常と認知症に何らかの関連があるのではないか。地域を継続調査するうち、臭いの判断がつかなくなった高齢者が、ほどなくして認知症を発症する例が複数、確認された。
最初期の〝予兆〟は嗅覚異常-。現在は広く認められている事実に、たどり着いた。

30代にもリスク
調査結果を踏まえ、浦上さんが発症防止の観点から効果的とするのが、アロマセラピー(芳香療法)だ。嗅覚を刺激し、次のステップの記憶障害などへ神経変性が及ばないようにする。
具体的には、レモンとローズマリー・カンファーのブレンド、スイートオレンジと真正ラベンダーのブレンド。集中力を高める前者は朝、鎮静作用のある後者は夜、ディフューザー(芳香拡散器)などで香らせる。化学合成ではなく植物から抽出したオーガニック品が前提で、認知症の中でも多くを占める「アルツハイマー型認知症」に効果が確認されているという。
加齢とともに発症リスクが高まる認知症だが現役世代も無関係ではない。若年性型などをのぞき、発症までに20~30年の時間を要することが一般的だからだ。
浦上さんは「現状、根本的な治療薬がないなか、世界保健機関(WHO)からは3秒に1人が発症しているという報告もある。多くの世代が、自分事としてとらえてほしい」としている。

とまあ、武漢ウイルス関係ないけど日々の生活習慣が大切ってことですね。

しかし、武漢ウイルスの真相はいまだ中共が隠ぺいしており判っていません。
武漢研究所の女性研究員が発表した新論文が話題 コロナ発生源は「証拠は得られてない」
未曾有のパンデミックは、中国・武漢から始まった。新型コロナウイルスが流行し始めた2020年1月当初、ウイルスの発生起源とされたのが、「中国科学院武漢ウイルス研究所」。そのカギを握る人物として注目を浴びたのが、同研究所の研究員で“コウモリ女”の異名を持つ石正麗氏(57)だった。
 コウモリから発生するウイルス研究の第一人者の石氏は、武漢ウイルス研究所を代表して「コロナ起源説」を否定し続けてきた。しかし、2020年4月頃には「機密文書を持ち出して亡命した」との報道が駆け巡り、以降はメディア露出が激減した。
 動向の見えない彼女だが、現在もウイルス研究に心血を注いでいるという。元日本テレビ中国総局長で『インサイドレポート 中国コロナの真相』(新潮新書)の著書があるジャーナリスト・宮崎紀秀氏が語る。
「武漢ウイルス研究所のホームページ上に今でも石氏の名前と顔写真が出ているので、現在も在籍しているとみられます。
 今年4月には、石氏が共同執筆者の一人として執筆した論文が、『Zoonoses』というアイルランドの科学雑誌に掲載されました。その内容について中国メディアは『我々に啓示を与える』などと賞賛しています」
 タイトルは『ヒトの主要な感染症が動物に由来すること。過去の流行が次の流行を防ぐために何を教えてくれるのか?』。人も動物も感染する“人獣共通感染症”について書かれたもので、1940年代から現在までに発生した同感染症の特徴がまとめられている。
 また、論文内では新型コロナの発生源についても言及されていた。医療経済ジャーナリストの室井一辰氏が語る。
この論文は、武漢の市場を『コロナの病原体が最初に報告された場所』と示し、売られていた野生動物の関与を指摘していますが、一方で具体的な発生源については『確かな証拠はまだ得られていない』と述べるにとどまっています」

武漢ウイルスで問題ないってことですね。差別だっていうやつの気が知れんです。

まだまだ中共が隠ぺいしているので真実が判っていません。
細菌兵器の流出を引き起こした支那にある武漢研究所、中共の圧力に屈してないようにしましょう。
運動して健康に気を遣うことがこれからも必要ですね。
(ブラッキー)
”ブルーリボン拡散運動”

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街宣 | コメント:(0) | トラックバック:(0) | 2022/06/05 06:00
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