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厳しくなってきた韓国経済

木々しい韓国
最近、経済的に厳しい国が多くまりましたね。
ロシアがウクライナに戦争を吹っかけて穀倉地帯からの食糧の輸出が停滞
元々経済的に厳しい状況であったアメリカが金利を大幅に上げてインフレを抑制するも全然止まらないそうです。
ニューヨーク州の賃金は止まるところを知らないようでして一時間働いてもラーメン一杯購入できる賃金になっているとのことです。
誰がそれで得をするのでしょうね。
住宅費も値上がりし、ニューヨークから人が消え、輪にかけて賃金が上がり、企業が出ていく事態になっているそうです。
日本も様々なものが値上げしているとのことですが、他の国と比較すればはるかにましな状態だそうです。

さて、そんな日本でも業界によっては大幅に落としているところがあります。
在日韓国人が生計を立ててきたパチンコの没落…店舗数は最盛期の半分以下に
9月6日午後、東京・台東区の上野広小路駅の出口から北西へ150メートルほど行ったところにあるパチンコ店「サイバースパーク」の出入り口は固く閉ざされていた。入り口には閉店のニュースと、会員が保管しているコインやメダルを交換する方法を伝える案内が張り出されていた。ガラス窓越しに店内をのぞくと、パチンコ台を撤去する作業員の姿が見えた。このパチンコ店は31年間ここで営業してきたが、経営難に耐えられず、8月31日に廃業した。ここから歩いて5分の距離にあるパチンコ店「ダイヤモンド」も39年にわたる営業を終え、同じく8月31日に門を閉じた。近所で営業を続けているパチンコ店「PIA」は客がほとんどおらず、閑散としていた。地下1階、地上4階のビルにパチンコ、スロットマシンなど670台を設置したが、台の前に座っている客の数は指折り数える程度だった。10-15台ずつ並べてあるパチンコ台が1列全て空いていることも多かった。
 日本の成人の代表的な娯楽にしてギャンブルゲームだったパチンコ産業が今、没落しつつある。主なパチンコ業者の本社が集まっていた上野は、1980年代から2000年代にかけては「パチンコの聖地」と呼ばれ、およそ30の店舗が盛んに営業していた。ところが現在、残っている店はたった三つ。全盛期の10分の1にまで縮小したのだ。経済の冷え込みとコロナ・パンデミックの長期化でパチンコ店を訪れる客は減り続け、経営難に耐えられず廃業する店が続出したからだ。東京・新宿駅の出口すぐ前で33年間営業してきたパチンコ店「グリンピース」は今年1月末に閉店し、「グリンピース」の向かいにあった「マルハン」新宿店は、その4カ月後に店を閉じた。
 日本におけるパチンコ業界の始まりと成長は、在日韓国人と深い関連がある。日帝強占期に日本へ渡ったものの、差別待遇を受けて仕事が見つからなかった朝鮮人は、射幸性が高く危険なパチンコ業界へ飛び込み、生計を立ててきた。作家ミン・ジン・リーのベストセラー『パチンコ』は、代々パチンコ店を営む在日韓国人家族の物語をつづった小説だ。現在、日本のパチンコ業のおよそ80%を在日韓国人とその子孫が営んでいるといわれる。300を超えるパチンコ店を運営する代表企業「マルハン」の会長も在日韓国人だ。
パチンコが日本の代表的な余暇産業として位置付けられる中、1990年代にはパチンコを楽しむ日本人はおよそ3000万人に達した。日本の人口の4分の1がパチンコを楽しんでいたことになる。当時、営業店舗数は日本全域で合計2万店を超えた。「日本のどこへ行っても、コンビニはなくてもパチンコはある」とまで言われるほどだった。
 バブル経済がはじけたことで、パチンコ店を訪れる人は減り始めた。日本政府が2018年にパチンコの射幸性を大幅に下げる措置を施行すると、衰退の勢いはますます急激になった。パチンコやスロットマシンなどの毎月の獲得確率は従来のおよそ60%の水準に低下し、「大当たり」の可能性は半分ほどに減ったことで、パチンコ店を訪れる客は急減した。
 苦戦を免れないパチンコ業界にとって、コロナ拡大は致命的だった。パチンコは3密(密集・密接・密閉)の代表的な場所に挙げられた。「東洋経済」誌は最近、日本生産性本部の資料を引用し「2020年の全国のパチンコ市場規模は14兆6000億円で、前年比27%減となった」と伝えた。2005年の時点で年間35兆円だったのと比べると、実に60%も減っている。パチンコ人口も前年よりおよそ180万人少ない710万人で、歴代最低となった。全国のパチンコ店舗数(2021年12月現在)は8139カ所で、全盛期の半分以下だった。高尾や旭金属熱錬など中堅企業の連鎖倒産や大規模人員整理のニュースも続いた。この先、パチンコの没落はさらに加速する見込みだ-と日本メディアは伝えた。日本総合研究所の石川智久・上席主任研究員は「一部大手チェーンを除いて、パチンコ業界が生き残る可能性は極めて低い」と語った。

朝鮮玉入れが危機を迎えているってことでしょうね。基本的に大賛成です。
賭博はダメであるということです。友人たちと麻雀をやる程度であればいいのですが、賭博は人を蝕む悪であり、治安の悪化を推進させるだけのものです。
カジノもそうですが、日本には必要ないことであるという認識ですね。
朝鮮人の産業だから嫌いと云う訳ではなく賭博自体が嫌いなのです。

生活に困るのであれば祖国に帰りなさいというのが当たり前なのですが、日本以上に厳しいのが支那社会です。
韓国の経済成長率がまた0%台を記録、日本をも下回る=韓国ネット「わずか数カ月で国が崩壊」
2022年9月12日、韓国・イーデイリーは「韓国の今年4~6月期の経済成長率が前期(0.6%)に引き続きまた0%台を記録した」とし、「経済協力開発機構(OECD)加盟国を含む主要35カ国の中で下位圏に入り、日本をも下回った」と伝えた。
記事によると、韓国の今年4~6月期の実質国内総生産(GDP)成長率(前期比)は0.7%で、世界の主要35カ国のうち20位となった。35カ国には、統計を発表していないリトアニア、コロンビア、コスタリカ、ルクセンブルク、ニュージーランドを除くOECD加盟国と中国、インドネシアが含まれている。
今年4~6月期の経済成長率が最も高かった国はアイスランド(3.9%)で、2位はオランダ(2.6%)、3位はトルコ(2.1%)だった。後にはアイルランド(1.8%)、イスラエル(1.7%)、オーストリア(1.5%)、ギリシャ(1.2%)、スペイン(1.1%)、ハンガリー(1.0%)が続いた。
一方で主要国の成績は振るわず、日本(0.9%)は17位、フランス(0.5%)は24位、ドイツ(0.1%)は27位、米国(マイナス0.1%)は31位、中国(マイナス2.6%)は最下位の35位だった。
韓国の2大輸出相手国である米国と中国の景気後退の加速化が韓国の成長率にも否定的な影響を及ぼしたとみられている。実際に韓国の今年4~6月期の輸出は前期比3.1%減少し、結果的に純輸出が今年4~6月期の成長率を1.0ポイント引き下げたという。
この記事を見た韓国のネットユーザーからは「昨年まではコロナ禍でも上位圏だった。『国外の問題だからわれわれにできることはない』という現政権の姿勢が問題。過去の政権はなんとかしようと頑張っていたのに」「株価暴落、物価上昇、為替レート急騰…。尹錫悦(ユン・ソンニョル)政権発足からわずか数カ月で韓国は崩壊しつつある」「文在寅(ムン・ジェイン)前政権では日本を下回ることなどなかったのに」「尹政権は政治初心者で前政権への報復ばかり考えているのだから当然」「尹政権がうまくやれることは1つもない」など、現政権への批判的な声が多数寄せられている。
そのほか、「経済政策は結果が出るまで3年かかる。今回の結果は前政権が作ったものだ」「中国への高い依存度が引き起こした惨事」などの声も見られた。(翻訳・編集/堂本)

支那の経済が非常にまずいことになってきています。爆発するバブルって感じなのでしょうね。
それに巻き込まれない様に適切な距離をとる必要があります。
しっかりとしていきましょう。

韓国の経済も非常にまずい状況になっているそうです。
620兆ウォン蒸発したKOSPIとコスダック時価総額…預託金2年間で最低=韓国
 韓国総合株価指数(KOSPI)とコスダック市場の時価総額が約1年ぶりに約620兆ウォンも蒸発した。今年のドル換算のKOSPIの下落率は34%に達し、主要20カ国・地域(G20)の主な指数の中で下落率1位を記録した。金利引き上げ期の中、証券市場を去る個人投資家も急増し、顧客預託金が2年ぶりに最低を記録した。
 25日の韓国取引所によると、KOSPIとコスダック指数は23日、それぞれ2290.00と729.36で取引を終えた。KOSPIの終値は、昨年7月6日に記録した史上最高値(3305.21)に比べ1015.21(30.7%)下落した。時価総額は当時の2314兆4174億ウォン(約233兆円)から1804兆5000億ウォン(約182兆円)へと509兆9174億ウォン目減りした。コスダック指数は昨年8月9日に記録した終値の最高値(1060.00)と比べ330.64(31.2%)下落した。時価総額も当時の443兆860億ウォン(約44兆7000億円)から332兆9038億ウォン(約33兆5000億円)へと110兆1822億ウォン目減りした。両指数を合わせた時価総額は、それぞれの最高値と比べて620兆996億ウォン(約62兆5000億円)減少した。
 サムスン電子の株価は昨年7月6日の8万1200ウォン(約8180円)から5万4500ウォン(約5490円)へと32.9%下落し、時価総額が159兆3932億ウォン(約16兆1000億円)も目減りした。SKハイニックスも株価が33.2%下落し、時価総額は30兆ウォン(約3兆200億円)目減りした。カカオとネイバー(NAVER)の時価総額も合わせて75兆ウォン(約7兆5500億円)以上蒸発した。外国人投資家は今年に入って23日までにKOSPI(12兆3216億ウォン、約1兆2400億円)とコスダック市場(4兆4331億ウォン、約4460億円)で計16兆7547億ウォン分を売り越した。
 1ドルが1400ウォンを超えたことから、ドル換算のKOSPIがウォンKOSPIに比べ大幅に下落した。この日の大信証券とブルームバーグによると、今年初めから今月22日までのG20諸国の主要指数のドル換算指数を比較したところ、KOSPIは33.58%の下落で最大の下げ幅を記録した。KOSPIに続いてドイツ(-31.79%)、イタリア(-31.45%)、ユーロ・ストックス50(-31.01%)などが大幅に下落した。同じ期間に米国のS&P500は21.65%、日本の日経平均株価は24.38%、中国の上海総合指数は22.94%下落した。ウォンでのKOSPI下落率は21.96%で、ドイツ(-21.78%)、イタリア(-21.39%)、欧州連合(-20.88%)とほぼ同じだが、ドルに換算すればKOSPIは下落率が拡大した。
 金利引き上げ期に株式投資の魅力が落ち、下落が続いたことで、株式市場に集まる個人投資家の資金も大幅に減った。この日の金融投資協会によると、証券市場の待機資金の性格を持つ投資家預託金は21日現在で50兆7793億ウォン(約5兆1100億円)。今年に入って最も少ない水準だ。LGエナジーソリューションの上場日だった今年1月27日に記録した今年の最高値(75兆1073億ウォン、約7兆5600億円)に比べると25兆ウォン近くの減少だ。

世界中の株が下落している一因は支那の経済が回らない事と、ロシアが行っている戦争による資源高ですね。
その要因を排除しない限り安定しないでしょう。

そんな中、韓国はこれ以上の脅威を控えているそうです。
韓国にこれからやってくる「危機」は、アジア通貨危機以上に深刻だ
韓国が日本を追い抜く?
 昨年12月14日、キャノングローバル経済研究所・小黒一正氏の「韓国、すでに日本を一人当たり購買力平価GDPで追い抜き…数年内に名目でも逆転か」、1月10日、THE OWNER、アレン琴子氏「韓国に年収でボロ負けの日本 5年後にはGDPも追い抜かれる?」、3月7日、東洋経済オンライン、リチャード・カッツ氏「『日本経済』が韓国に追い抜かれた納得できる理由」など、昨年末から今年の初めにかけて、「韓国を称賛し、日本についてネガティブ」な論調が多数見られた。
 確かに、表面的な統計データだけを分析し「机上の空論」を述べる「机上のクウロニスト」の立場では、そのような見通しになるのかもしれない。
 しかし、私はそのような論調に対して、昨年12月30日公開「韓国は日本を追い抜く前に朝鮮半島ごと沈没してしまいませんか?」という記事を執筆した。副題の「超少子化と旧友好国との距離の意味」のように、1.0をはるかに下回る「国家崩壊レベル」の少子化や、日本にも米国にも通貨スワップ協定を「打ち切られた」ことが典型的である海外の国々との深刻な対立など「国家の存続にかかわる重大問題」をいくつも抱えていたからだ。
 また、2月21日公開「いよいよ怒涛の韓国売りか? 中国崩壊よりも早いかもしれない」の副題の「1997年アジア通貨危機の再来も」十分あり得ると見ていた。
 逆に、日本については、8月13日公開「世界の生産年齢人口が減れば、日本のお家芸『自動化』に追い風が吹く」、5月25日公開「日本の『お家芸』製造業、じつはこの円安&インフレで『圧倒的強さ』を発揮しそうなワケ」、昨年5月9日公開「日本の『お家芸』製造業、じつはここへきて『圧倒的な世界1位』になっていた…!」、さらには2020年4月14日公開「コロナ危機で、じつは日本が『世界で一人勝ち』する時代がきそうなワケ」など多数の記事において、「悲観論は間違っていた」ことについて詳しく述べた。
 そして、その後、「大原浩の逆説チャンネル<第1回・特別版>大乱の八つのテーマと対処法」で述べたような、「世界的な危機」がより顕在化した。
 8つどころではないかもしれない「複合危機」の中で生き残り、これから繫栄していくのはどちらの国かなのかを考えてみたい。

バッテリーはすでに「炎上」している
 現代自動車の相次ぐバッテリー「炎上」事件や、LG化学がバッテリーを提供したGMの大規模リコール(発火の危険性のため)問題については、8月20日公開「中国、韓国『EV電池』の発火が相次ぐ一方、『何もしていない』ように見える『日本の製造業』はやはり凄かった」で触れた。
 世界販売台数ではホンダを抜く、現代自動車の実態がこの事例からよくわかる。また同社は、2001年に日本進出を果たしたものの、販売低迷によって2009年にわずか8年で撤退した。そして、今年2月に日本に再進出すると発表している。しかし、上記のような問題を引き起こしている現代の自動車が日本の厳しい目を持つ消費者に受け入れられるとは考えにくい。
 さらに、「一本足打法」と揶揄されるほど、韓国経済に占める存在が大きく、屋台骨を支えるはずのサムスンも、中国を中心としたスマホの販売不振などに直面している。
 韓国は、「IT立国」を掲げ、過去おおよそ四半世紀、IT・インターネット分野に注力したが、現在は9月5日公開「IT成金がいよいよ没落する、産業分野栄枯盛衰の歴史は繰り返す」のような状況だ。
 これまでの韓国の「我が世の春」が終焉に向かうサインが多数出ている。

日本頼みの製造業
 2019年9月13日公開「日韓対立のウラで、日中に『サンドイッチ』された韓国経済の行く末」で述べたように、韓国経済は、中国が追い上げているのに日本には追いつけないという「サンドイッチ問題」を抱えている。
 もちろん、スマホの世界シェア(2021年)は、サムスンが2位のアップルを押さえて堂々の世界1位だ。ちなみに3位が中国系のXiaomiである。
 また、前述の現代自動車の世界販売台数(2019年)は、2位トヨタ自動車、3位ルノー・日産・三菱連合、4位GMに続く5位である。なお、6位は中国系の上海汽車だ。
 確かに、「量」においては韓国勢が中国勢に追い上げられながらも健闘している。だが、品質・性能についてはどうであろうか。例えば、「日本品質」ならぬ「韓国品質」という言葉を聞いた時にどのようなものをイメージするのかということである。「中国品質」よりはましだが、「日本品質」にはとても及ばないのではないだろうか。
 前記記事3ページ目「日韓貿易から見えてくること」などで、2019年のフッ化水素をはじめとする3品目の「輸出管理規制強化」に触れた。もちろん、安全保障問題に関わる単なる事務的手続きなのだが、韓国では天地がひっくり返るほどの騒ぎが起こった。
 伝統的に韓国は日本に対して貿易赤字だ。それは、韓国の産業が「日本から先端製造装置や先端素材(材料)を輸入して完成品を生産して世界に販売する」という「場貸し業型ビジネスモデル」だからである。
 輸出管理規制強化の後、「それなら国産化するから構わないよ!」と豪語していたが、3年たった現在も実現していない。それどころか、いまだに折に触れて「規制緩和の要請」を日本政府に対して行っているようである。
 結局、サムスンのスマホ販売台数が世界一と言っても、そのスマホは「ニッポン入ってる」であり、本当の覇者は日本の素材・製造装置メーカ―なのだ。
 もちろん、自動車・スマホ以外の分野でも韓国の産業構造は似たりよったりである。

韓流はマカロニウェスタン?
 「マカロニウェスタン」という言葉は、もはや死語かもしれない。英米ではスパゲッティ・ウェスタンと呼ばれるようだが、要するに1960年代から1970年代前半に製作されたイタリア製西部劇である。
 なぜ「西部劇」がイタリアで製作されたのかについては色々な理由があるが、当時すでに製作費が高騰していたハリウッドよりも、イタリア(実際の撮影はさらにコストが安いユーゴスラビアやスペインで行われたとされる)の方がコストが安かったということが大きいのではないかと思う。
 同じように「韓流」の作品も、私から見れば韓国で製作された(かつて日本で一大ブームとなった)「トレンディドラマ」だから、マカロニウェスタンに倣えば「キムチトレンディ」と呼ぶべきかもしれない。
 実のところ、マカロニウェスタンの時代、米国では「西部劇は古臭いもの」として人気が衰えていた。それを活性化したのがマカロニウェスタンである。
 それと同じように、日本ではトレンディではなくなったドラマを活性化させたのが「キムチトレンディ」=「韓流」だと言える。日本のトレンディドラマで青春を過ごした特定のファン層や、かつて日本のトレンディドラマが流行った時代に経済的に追いつこうとしているアジア諸国で大人気を博した。
 しかも、日本製のドラマよりもコストが安いから儲かる。そのため、メディアが一生懸命「韓流」を盛り立てたといえよう。
 だが、イタリア製の西部劇が消えていったのと同じように、「韓流」も消えていく運命にあると思える。
 また、活動休止中のBTSは優れた才能を持つグループであり、世界の時流にのってはいるが、「独自性」は感じられない。あくまで「世界標準」のグループだと思う。
 つまり、エンタティメントにおいても「韓国独自」の部分は少ないから、コストが増加すれば厳しい局面を迎えると考えられる。

高い自殺率と少子高齢化
 前記「韓国は日本を追い抜く前に朝鮮半島ごと沈没してしまいませんか?」記事3ページ目「すでに起こった未来」で韓国の0.84という「国家崩壊レベル」の少子化に言及したが、2021年には0.81となりさらに減少している(日本は2021年に1.30)。2017年以降5年連続で最低値を更新している上に、4年連続で1.0を下回っているからこの勢いを止めることができないだろう。
 少子化の原因には色々あるだろうが、「韓国人自身が韓国の将来に希望を持てない」部分も大きいと考える。
 実際、昨年の韓国の自殺率(人口10万人当たりの自殺者数:年齢構成の違いを調整後)は23.5人で、経済協力開発機構(OECD)加盟38カ国・地域のうち1位を記録した。加盟38カ国の平均10.9人の2倍以上という驚くべき数字である。
 韓国に住む人々が、自国の将来に明るい展望を持てないというのは、今後の行方を占う上で重要な事実である。

不動産バブル崩壊、巨額の貿易赤字等々
 そして、そのような長期的・構造的問題が積み重なっている中で、ITmedia ビジネスオンライン記事「金利引き上げで『不動産バブル崩壊の足音』韓国 今度という今度は本当かも」のような懸念が高まっている。
 日本でも昨年12月9日公開「『変動金利』で住宅ローンを組んだ人の末路…インフレで『ローン破綻』の可能性も」というリスクがより一層顕在化している。しかし、中国恒大問題をきっかけとして不動産バブルが崩壊しつつある中国と同じくらい、あるいはそれ以上に韓国の不動産バブル崩壊は深刻なものになるであろう。
 さらに、韓国の8月の貿易赤字は95億ドルである。これは、1か月分のデータにもかかわらず、過去最大の貿易赤字を出した1996年(アジア通貨危機の前年)通年での赤字幅(206億ドル)のほぼ半分に達する規模だ。当時とは経済規模が違うが、それはIMFや他国による韓国の救済がより難しいということも意味する。
 しかも、アジア通貨危機の時とは違って、資源、エネルギー購入のために外貨が大量に流出している。さらに、ロックダウンを繰り返す中国などの「お得意様」への、スマホを始めとする輸出が振るわない。

韓国を助けてくれる仲間はいるか?
 日米ともに通貨スワップ協定は終了している。その他の国々も過去四半世紀の「韓国式外交」をよく知っている。今回、韓国を救済するかどうかは微妙だ。実際、1997年以来、韓国がIMF、さらに日本や米国などに助けてもらったことに対する感謝の意を表明したことがあっただろうか? 
 それどころか、日本に居住する韓国系外国人から次のように言われたことがある。
 「日本やアメリカは、韓国が通貨危機の時に、会社などを買いたたいて大儲けしたのだから『謝罪』して、利益を我々に還元すべきだ」である。
 「大原浩の逆説チャンネル<特別版・第2回>安倍元首相暗殺事件と迫りくるインフレ、年金・保険破綻」の冒頭で「ニホンノセイダーズ」について述べたが、このような思考方法の人々に手を差しのべたとしても、「そもそも『危機』が(通貨スワップ協定を終了した)日本のせいだ」と言われかねない。

改めて日本はすごい!
 そのような韓国の状況を尻目に、冒頭で述べたように、日本はお家芸製造業を中心に、大躍進の時代に入った。
 また、資源・エネルギー不足も、日本は世界最先端の省エネ技術などで追い風にすることが可能だ。これからは、人件費が高いか安いかよりも、高騰するエネルギーをどのように節約してコストを下げるかが重要になる。したがって、省エネに優れ、しかも「日本品質」で長持ちして結果的には安い日本製品の人気が高まる。
 結局、韓国と日本、それぞれの国の将来は「すでに起こった未来」のように思える。

韓国の経済構造が日本に追いつけないことを必死に強調しているような記事ですね。
韓国は韓国で頑張ればいいのです。日本をいちいち気にする必要はありません。
いい加減に自立していきませんか?それがよいのではないでしょうか?

韓国は日本なんか気にしないで自立して経済を立て直せばいいだけの話です。
いちいち日本を絡めないでいただきたいですね。
(ブラッキー)
”ブルーリボン拡散運動”

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教育 | コメント:(1) | トラックバック:(0) | 2022/10/05 06:00
コメント:
No title
『厳しくなってきた韓国経済』に対する意見
http://heigokai.blog.fc2.com/blog-entry-5166.html

>カジノもそうですが、日本には必要ないことであるという認識ですね。

パチンコ店の減少は、ホールで働く就業人口が減少しているということです。
つまり、日本国の有効需要が減少しているということです。

どん詰まりの日本国とは違い、韓国の第3次産業のGDP比は約60%ですからまだまだ経済成長する余地があるんだよ。

【経済成長率の推移(1980~2022年)(韓国, 日本)】
https://ecodb.net/exec/trans_country.php?type=WEO&d=NGDP_RPCH&c1=KR&c2=JP


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