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果たしてEVは売れるのでしょうか?

佐野ラーメン
最近、暑かったり、寒かったりといろいろと大変な季節ですね。
大雪が降ったと思えば、16℃にもなる気温になったりと何かと大変な季節ですね。
というか2月なんですけどね~
ラーメンでも食べましょうか?
さて、そのような異常気象?も人間が自然を破壊しているからこそ発生しているという論文が多く発表されています。
それなのに環境破壊エネルギーを増やすなど矛盾した行為を行っている政府がいますね。
しっかりしてほしいところですね。

さて、今年から再度日本で発売された現代車はどうだったのでしょうね。
韓国『現代自動車』日本を再攻略が2年目に突入!01月の結果は……
2022年に韓国『現代自動車』が日本市場の再攻略に乗り出しました。
2022年05月から注文を受け付け07から順次引き渡しを開始。
日本攻略用の車種として選ばれたのは、電気自動車「IONIQ5(アイオニック・ファイブ)」と水素自動車「NEXO(ネッソ)」です。
日本に工場があるわけではないので、韓国から日本へ輸出してお客さんに引き渡しています。そのため、日本で売れた自動車の台数は、輸入車の新規登録台数に反映されているはずです。
2023年02月06日、『日本自動車輸入組合』が2023年01月の「輸入車新車登録台数速報」を公表しました。以下にデータを引用します。
2023年01月
新規登録台数:32台
シェア:0.16%
対前年同月比:168.4%
2022年01月が「19台」でしたので、比較すると168.4%と「約1.7倍」に増えました。
ただ増えたといっても「32台」ですので、日本再攻略2年目にしてはちょっと寂しい数字ではないでしょうか。
(吉田ハンチング@dcp)

1.7倍にもなった現代車の登録台数、確実に増えているってことですね。
でも、さんざん広告されており、その性能は素晴らしいという話なのですが、やっぱり値段と品質が一致していないってことなのでしょうね。
補助金に頼った販売は継続するのが難しいってことでしょう。

なんかあきらめの言葉が出ているようです。
韓国のヒョンデの日本市場再進出から1年、結果は?=韓国ネット「今回の挑戦も難しそう」
2023年2月8日、韓国・Mトゥデーは「現代(ヒョンデ)自動車の日本市場再挑戦から1年、結果はどうだった?」と題する記事を掲載した。
記事によると、韓国の現代自動車は昨年2月、12年ぶりとなる日本市場への再進出を宣言。販売車種は燃料電池車「NEXO(ネクソ)」とEV「IONIQ 5(アイオニック5)」で、横浜など主要地域に顧客体験施設をオープンしたり、東京や大阪、名古屋で試乗・展示会を行ったりするなど、日本市場攻略に向け積極的に活動した。またイメージ刷新に力を入れ、日本法人名も変更したという。
記事は「しかし数々の努力もむなしく、販売結果は満足のいくものではなかった」とし、「昨年の販売台数は518台を記録した」「今年1月の販売台数も32台で、ランボルギーニ(31台)やアストンマーティン(30台)、ベントレー(33台)と同水準だった」と説明している。
また「IONIQ 5はデザインや便利さ、走行性能など全般にわたって日本の消費者から魅力的だと評価されたが、日本の道路や駐車の環境、充電インフラを考えると購入までは考えられないとの反応も多かった」「日産が最近発売した軽EVサクラが爆発的な注目を集めているのと対照的だ」と指摘し、「軽や小型が主流の日本市場を中型クロスオーバーであるIONIQ 5のEVが攻略するには限界がある」と伝えている。
この記事を見た韓国のネットユーザーからは「日本市場は軽自動車の販売が主流。少しお金のある人は中型車を買うけど、現代自動車は中型車レベルの輸入車だからベンツやBMW、フォルクスワーゲンと競争しなければならずなかなか厳しい。現代自動車が過去の失敗を繰り返しそうで不安だ」「日本と韓国では車に対する考えが全然違う。今回の挑戦も難しそう」「日本車が良いから仕方ない。韓国人がサムスンやLGのテレビを使うのと同じ」「日本市場に合わせて小型車をつくるべきでは?」などの声が寄せられている。(翻訳・編集/堂本)

日本車の対抗馬にするには性能や環境が合わなかったということでしょうね。
故障費用も高いでしょうし、燃えたら一瞬で焼け死ぬってのも購入したくないと考える要因の一つでしょう。

そんな現代車ですが、アメリカでは盗難車が多くなっているとのことです。
米議員が韓国車の盗難続出に苦言「車に保安装置なく治安危機を招いた」
米国で現代・起亜の自動車を対象とした盗難事件が急増しているが、現代・起亜が適切な対応をとっていないと米下院議員が公開的に批判している。
ジョー・モレル(Joe Morelle)米国下院議員(ニューヨーク州)は自身のウェブサイトやSNSを通じて、去る4日に現代車・起亜の米国法人に書簡を送り、車両盗難増加の問題解決のための即時の措置を行うよう促したと明らかにした。ニューヨーク州に位置する都市の一つであるロチェスター内の盗難事例を例に、車両盗難が他の特殊犯罪につながっていることを指摘した。
ジョー・モレル下院議員は資料を通じて「犯罪者たちは盗んだ車両を犯行道具にしてATMで盗みを働くなど深刻な犯罪を行っている」とし、「今年に入ってロチェスター内で盗難された車両168台のうち116台が現代車・起亜車両だった」と強調した。続いて「現代車・起亜は全体販売車両の25%にだけ適切な安全措置を取った」とし、「これは他の完成車メーカー(96%)と比較すると、即解決しなければならない本当に重い問題」であると付け加えた。
モレル議員は「この盗難の増加は、私の住む地域の治安の危機を招いており、これらの盗難車を使用して他の犯罪を犯す事例が数多く報告されている」と苦言した。
モレル議員は現代車・起亜の対応措置も問題視した。モレル議員は「ロチェスター警察局のスミス所長と話したところ、(現代・起亜によって)約束された500個のイモビライザーは現在も供給されていない」と伝えた。イモビライザーは、車両の盗難を防ぐためにエンジンを制御するセキュリティ装置だ。現代自動車・起亜は現地生産された2011~2021年型モデルと2015~2021年型モデルにイモビライザーを搭載しなかった。
現代・起亜が、修理または補償措置なしでセキュリティキットを有料で販売するという点についてもモレル議員は失望感を現わした。彼は「数百ドルに達するセキュリティキットを有料販売することにしたことを理解できない」と指摘した。現代自動車・起亜は昨年10月から別途セキュリティキットを販売している。
昨年から米SNSでは「#kiachallenge」というハッシュタグと共に、現代・起亜車の盗む様子や、盗み方の解説、盗んだ後に乱暴に乗り回す動画などが共有されている。
現代・起亜車の盗難率は深刻な水準だ。昨年、現代自動車・起亜車両対象窃盗件数は3958件で、前年比で1450%も急増した。 ニューオーリンズ地域で盗まれた車両4台のうち1台が現代車・起亜であることが分かり、メリーランド州など地域全体の盗難車両の約半数が現代車・起亜車両という統計も出いてる。 
米国の大手保険会社が現代・起亜車の保険加入を断るケースも出ている。現地の大型保険会社であるステートファーム(State Farm)とプログレッシブ(Progressive)は、一部の地域で現代車・起亜車両に対する保険加入を拒否している。 

自動車保険を拒否される現代車、起亜自動車、売れている台数のほとんどが盗難されてしまう状況を作り出しているってことでしょうね。
盗難が増えると犯罪発生率が増えます。雪だるま式に増えれば治安が悪化することでしょう。
その懸念を伝えているようですね。

支那ではEV車のバスが保管場所で燃え広がったという話があります。
“新エネルギー車”バス67台火災…爆発音も 中国
中国メディアによりますと、中国南部・海南島のバス置き場で30日、新エネルギー車のバスが大量に燃える火災が発生しました。現場では爆発音も聞こえたということです。
 焼けた面積は約1800平方メートルで、80台停車していたバスのうち67台が燃えたということです。
 死者や負傷者はおらず、火災はすでに消し止められました。火災の原因は分かっていないということです。
 現場は空港の近くで、滑走路から煙も確認されましたが、航空便への影響はありませんでした。

原因不明ってそれも怖い原因の一つです。
EVってこれだから乗りたくないですね。

EV=環境にやさしいという公式は最初から崩れさそうとしています。
「EV = 環境保護」の建前崩壊? バッテリー原料巡って各地で反対運動 「先祖からの農業つぶすな」の声に責任とれるのか
EVに欠かせない鉱物「リチウム」。そんなリチウムを巡って近年、世界各地で反対運動が起きている。

EVに欠かせないリチウム
 電気自動車(EV)の開発・販売競争が激化するにつれて、ますます重要になってくる鉱物がリチウムだ。
 リチウムはリチウムイオンバッテリーの原材料であり、今やEVに欠かせない鉱物である。
 とはいえ、現時点における採掘国や採掘量は限られている。
 欧州連合(EU)各国が共同で設立したヨーロッパバッテリーアライアンス(EBA)の見積もりによると、早ければ2024年にリチウム不足となり、2030年には需要の半分しか満たせなくなるという。
 エネルギー・金属鉱物資源機構の「鉱物資源マテリアルフロー2020」によると、2019年時点で、世界には1700万tのリチウムが埋蔵されている。国別埋蔵比率は次のとおりだ。
・チリ:51%
・オーストラリア:16%
・アルゼンチン:10%
・中国:6%
・その他:17%

 チリ、オーストラリア、アルゼンチンの上位3か国で埋蔵量の77%を占めていることからもわかるように、リチウムの生産国は非常に偏っている。
 限られているリチウム生産国と生産量に加え、スマートフォンやEVなどの旺盛な需要により、リチウム価格は爆発的に上昇している。
 例えば、炭酸リチウムのスポット価格は2022年3月に約1000万円/tを超えて、2020年と比較して
「約12倍」

になった。2022年12月上旬時点では下降傾向にあるものの、平均価格はいまだに1000万円/tを上回っている。
 今や現代版ゴールドラッシュともいえるリチウムであるが、実は、リチウムの採掘に際しては世界各地で反対運動が起こっている。

リチウムを作れば水不足が進む現実
 リチウムの生産は、現在主に次のふたつの方法で行われている。
・塩湖かん水の濃縮(チリ、アルゼンチン)
・スポジュメン鉱石の精製(オーストラリア、中国)
 アタカマ砂漠の東部、チリ、アルゼンチン、ボリビアの国境が交わる部分は、「リチウム三角地帯」とも呼ばれているリチウムの重要生産地域で、塩湖や塩湿地、塩原でリチウムの生産が行われている。
 しかしながら、塩湖かん水を濃縮する方法によりリチウムを生産する場合、大量の水を必要とするため、生産地域において生活用水や農業用水の枯渇を引き起こす。また、リチウムを精製する際に硫酸ナトリウムなどの副産物が生じるため、適切に廃水処理を実施しないと水質汚染や土壌汚染につながる可能性がある。
 チリ、アルゼンチンなどの国にとって、リチウムの需要増は莫大(ばくだい)な富を得るための大きなチャンスだが、古くからそこで暮らしてきた人たちにとっては水不足や環境汚染の要因にほかならないのだ。
 例えば、アルゼンチンのサリーナス・グランデスでは、先住民コラ族が
「リチウムにノー、水と生活にイエス」
と抗議活動を行い、ふたつの鉱山会社を塩湿地から追い出している。
 現時点では、抗議活動は地域的、あるいは限定的であるといわれているものの、今後リチウム三角地帯における生活環境の悪化によっては、大規模な抗議活動に発展する可能性を秘めている。
 鉱山会社が熱い視線を送っていたリチウム埋蔵国のひとつに、セルビアがある。
 実は、セルビア西部の小さな村の畑の地下には、約2億tのリチウムの原料となる鉱石が眠っているのだ。ある試算では、毎年
「EV100万台」
のバッテリーを賄え、かつ数十年間採掘できる。
 EVの大きな市場であるヨーロッパに隣接しており、採掘を開始したあかつきには、少なくとも年間10億ユーロ(約1400億円)以上の経済効果が得られる。
 さらに、バッテリー工場やEVの生産工場が建設されると、経済効果は200億ユーロ(約2.8兆円)にもなる。国を挙げて鉱山会社と手を組み、リチウム鉱山開発プロジェクトを推進しようとするのも無理はない。
 案の定、リチウムの採掘に反対する環境保護活動が行われた。抗議活動は何か月にもおよび、かつ何万人もの参加者を抱えた大規模なものへと発展した。
 その結果として、2022年1月にセルビア政府はプロジェクトの終了を発表している。

ポルトガルも環境破壊が懸念されている
 ポルトガルもリチウム採掘の有力な候補地に挙げられている。
 ポルトガル北部には、
「ヨーロッパのリチウム埋蔵量の約10%」
が眠っていると推定されており、ポルトガル政府は露天掘りの鉱山開発プロジェクトを計画している。
 しかしながら、リチウム採掘予定地域であるコバス・ド・バローゾは、国連食糧農業機関(FAO)により世界農業遺産に認定されており、ここでも環境保護の問題が持ち上がっている。
 プロジェクト反対派の主張を要約するとこうだ。
「ポルトガル政府はリチウム鉱山開発を推進したがっているが、数十年しかもたない鉱山開発のために、代々受け継いできた農業や自然環境、絶滅危惧種を放棄するのか」
と。
 環境保護という大義名分を掲げたEVのために自然を破壊し、リチウムの採掘を終えると、荒廃した土地だけが残る。リチウム採掘の例を通して、持続可能な社会とはという問いについて改めて考えさせられる。

継続可能な開発目標って何でしょうね。環境破壊を繰り返しているだけに聞こえますね。
そのようなものに未来を任すことが出来ますか?出来ませんね。

いろいろと問題のあるEV、未来のエネルギーは何になるのでしょうね。
(ブラッキー)
”ブルーリボン拡散運動”

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技術 | コメント:(1) | トラックバック:(0) | 2023/02/15 06:00
コメント:
No title
『果たしてEVは売れるのでしょうか?』に対する意見
http://heigokai.blog.fc2.com/blog-entry-5300.html

>さて、そのような異常気象?も人間が自然を破壊しているからこそ発生しているという論文が多く発表されています。
それなのに環境破壊エネルギーを増やすなど矛盾した行為を行っている政府がいますね。
しっかりしてほしいところですね。

有限の世界から無限の価値を取り出そうという経済システムが資本主義経済です。
つまり、殆どの国家が地球環境の破壊者だということです。
しかし、心配はいりません。何故なら、人類とて自然の法則に逆らって生きることはできないのです。
環境を破壊しようがしまいが、いずれ人類は絶滅します。

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