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変態は不要、男性と女性しかいません。

七夕
本日は七夕祭りです。
男性と女性が切り離され、年に一度逢瀬を行える日です。
遊んでばかりいた二人を戒めるために真面目に働いていれば年に一度合わせてもらえるというお話ですね。
男性と女性のロマンチックな逢瀬という話です。

さて、最近の世の中は昔と比べてぎすぎすしていますね。
男性と女性が協力し合わないといけないのに、男性だからおかしいというバカげた男女共同論があります。
日本だけ男性大臣、G7男女共同参画・女性活躍相会合で小倉氏「政治分野では進んでいない」
 栃木県日光市で25日に閉幕した先進7か国(G7)男女共同参画・女性活躍相会合では、議長を務めた小倉女性活躍相を除く、各国と組織の代表9人全員が女性だった。今回の会合では、日本の女性の活躍をアピールすることが期待されていたが、女性の政治参加の遅れが目立つ形となった。
 会合には、G7の閣僚と欧州連合(EU)、ジェンダー平等アドバイザリー評議会(GEAC)の代表らが出席。小倉氏は閉幕後の記者会見で、「政治分野での女性の進出は進んでいないが、足元は大きく動き出していると会合で説明した」と明かし、「唯一の男性だったので、出席者からは応援をいただいた」と述べた。
 世界経済フォーラム(WEF)が20日に発表した2023年版男女平等度ランキングでは、日本は146か国中125位。政治参加は138位でG7で最下位だった。

男女が共同で社会活動を行う会議なんだから性別は関係ありませんよね。
なんで大臣が男性だから遅れているというバカげた意見が出てくるのでしょうか?それこそ男性を差別してもよいという意見の表れなのでしょう。
男女平等なのですよね。だったら女性の大臣しか出せない外国の方がおかしいでしょう。

全仏テニスにておかしなことが発生しています。
「男の子だったら大丈夫だった」 加藤の証言で再び騒動勃発 全仏テニスの失格処分
女子テニスの加藤未唯選手(28)=ザイマックス=が4日にパリで行われた全仏オープン女子ダブルス3回戦で失格になった問題で、加藤がテニス専門サイトのインタビューで発言した新たな内容を巡って議論を呼んでいる。インタビューで加藤は「もしボールキッドが男の子だったら大丈夫だった」などと審判から言われたと証言し、海外では「衝撃的な発言」と驚きをもって伝えられている。失格処分を巡る騒動は、失格処分から3週間余り経過した現在も収束する気配は見られない。
4日に行われた3回戦では、ポイント間に加藤が相手コート側に送った球がボールガールを直撃。失格処分となったことで、加藤は賞金などの回復を求めて大会側へ提訴していたが、訴えは却下された。
今回の失格処分で新たな局面を迎えたのは、テニス専門サイトの「Clay」のインタビューだった。加藤はインタビューの中で、「審判とスーパーバイザーが私に話しかけてきて、『もしボールキッドが男の子だったら大丈夫だった』と言った。彼らは、少女が15分以上泣き続けたので、決断を下さなければならなかった」と失格処分を受けた当時の状況を証言。また、対戦相手のマリエ・ブスコバ(チェコ)からは試合後に「あなたとあなたのパートナーが無事であることを願っている」とメッセージをもらったことや、同じく対戦相手のサラ・ソリベストルモ(スペイン)からは何もメッセージがなかったことを明かした。

海外メディア「センセーショナルに主張」
このインタビューが掲載されると、海外からもさまざまな反応が寄せられた。英紙「デイリー・エクスプレス」(電子版)は「加藤が失格になったことを受けて、声を上げた」とし、「加藤は『ボールボーイに当たっていたら失格にはならなかった』とセンセーショナルに主張した」と報じた。
また、米国のテニス専門サイト「Tennis World USA」は、「物議を醸した全仏オープン失格について加藤が衝撃的な発言」との見出しで、加藤のインタビューの内容を紹介した。
加藤は7月3日に開幕するウィンブルドンで、全仏オープンでもペアを組んだアルディラ・スーチャディ(インドネシア)とともに出場する。(浅野英介)

というか泣けばいいとでも思っていたのでしょうか?
少なくとも試合の邪魔にならないようにするのが普通でしょう。よそ見したかわかりませんが、試合中にボールを見ずによけれなかったことがそもそもおかしいです。
白人特有の差別主義が前面にでた結果でしょうね。

女性ドライバーだけのレースが破綻したそうです。
なんでそんなもん作ったのかが意味不明ですね。
Wシリーズが破綻申請
財政難により2022年シーズンが早期終了された女性ドライバー限定のフォーミュラレース「Wシリーズ(英:W series)」が破産申請した。破産管財人のイヴリン・パートナーズが6月15日、明らかにした。
「男性と同じ機会を与えられれば、女性も男性と同条件で競い合える」との信念の下、2018年に発足したWシリーズは昨年10月、最終2戦を待たずにシーズンを即時終了すると発表した。
以降8ヶ月間に渡って、投資家との間で売却を含む広範な話し合いを続けてきたものの実現には至らず、経営破綻した。残っていた最後の従業員も解雇された。
イヴリン・パートナーズは「将来的にWシリーズが再開できるよう、利用可能なすべての選択肢を検討する」と述べた。
同社の弁護士、ケビン・レイは「このニュースは、同社の従業員とドライバー、そして選手権の世界中のサポーターに動揺を与えるだろう」と述べた。
「流動性の問題から同社は2023年のレースシーズンにコミットすることができなかった」
「取締役は、事業売却の可能性とともに、追加資金のために様々な関係者と協議を重ねてきたが、残念ながら、これらの話し合いは進展しなかった」
初開催の2019年を含め、全てのシーズンを制したWシリーズ唯一のチャンピオン、ジェイミー・チャドウィックは今年、アンドレッティ・オートスポーツと契約し、インディNXTシリーズに新天地を求めた。
日本からは「Juju」こと野田樹潤と小山美姫が参戦した。
Wシリーズの将来が疑問視される中、F1は昨年、女性限定シリーズ「F1アカデミー」を新たに立ち上げた。開幕3戦を終えてプレマ・レーシングのマルタ・ガルシア現在、ランキングトップに立っている。
イタリア出身のレラ・ロンバルディオはF1史上初めて入賞した女性ドライバーとして知られるが、彼女が12位完走を果たした1976年の第11戦オーストリアGP以降、女性としてF1の決勝レースに出走した者はいない。

肉体的な強度や空間把握能力など男性と女性では違いが大きいのにそれに目を向けなかったことが破綻の原因ではないでしょうか?
明らかにレベル差があったことに目を背け、自分たちが思っていた間違った価値感を糾せなかっただけでしょうね。

人間には男性と女性しかいません。
女性は男性より弱いのであり、守らなければならない存在なのです。
なので男性がいくら口で女性だといってもその象徴を取らない限り訴えを認めるのは差別になるのです。
「公衆浴場の男女別は身体的特徴で判断を」 LGBT法で厚労省が通知
LGBTなど性的少数者への理解増進法が23日に施行されたことを受け、厚生労働省が公衆浴場での男女の取り扱いについて通知を出していたことが30日、分かった。トランスジェンダーの女性(生まれたときの性別は男性、性自認は女性)が女性用の浴場の利用を求めても、施設側があくまで身体的な特徴の性をもって男女を判断し、断ることを容認する内容。
厚労省は平成12年12月15日に厚生省(当時)生活衛生局長名で出した「公衆浴場での衛生管理要領」で、「おおむね7歳以上の男女を混浴させないこと」と定めている。
今回、改めて23日に厚労省生活衛生課長名で出された通知は、要領にある「男女」について、風紀を保つ観点から混浴の禁止を定めた趣旨を踏まえ、「身体的な特徴をもって判断するものだ」と指摘した。
その上で「浴場や旅館の営業者は、例えば、体は男性、心は女性の者が女湯に入らないようにする必要がある」との見解を示した。
厚労省は、公衆浴場での入浴時に男女を心の性ではなく身体的特徴で区別することは、法の下の平等を定めた憲法14条に照らしても問題はないとの立場だ。
同省生活衛生課の担当者は「あくまで合理的な理由から認められる範囲内での区別であり、差別には当たらない」と説明している。

このような当たり前のことを通達出さないと変態達の犯罪を止めれないってのは困りますね。
便所もそうですが、無防備になる場所での弱者である女性を守るのは当然のことだといえます。
変態達は女性というのあれば女性が嫌がることはやらないでほしいものですね。

少数派の意見をごり押しせずに大多数の人が納得できる方針を行ってほしいというのが本当のLGBで生活している人からの意見のようですね。
「体は男でも心が女なら女湯に入れるのか」厚労省の通知に意見百出、LGBT団体の見解は?
 厚生労働省が6月23日付で発表した「公衆浴場や旅館業の施設の共同浴室における男女の取扱いについて」という文書が波紋を広げている。
「自民党内の慎重派が最後の最後まで抵抗しながら、6月16日に成立した、性的マイノリティーに対する理解を広めるための『LGBT理解増進法』。この法律が23日に施行されたことから、同省が全国の自治体の衛生主管部長に宛ててリリースしました。
 法案審議でもっとも議論を呼んだ『体が男性で心は女性というトランス女性が女湯に入れるようになるのでは』という疑問に対する見解です。
 厚労省は、《(男女とは)身体的な特徴をもって判断するものであり、浴場業及び旅館業の営業者は、例えば、体は男性、心は女性の者が女湯に入らないようにする必要がある》と、公衆浴場や旅館の共同浴場では、これまでどおり体の特徴で男女を取り扱うとしました」(社会部記者)
 この見解は法案の成立前と変わらないが、一部に「性的マイノリティーへの差別にあたるのではないか」という指摘があったため、「憲法14条にある『法の下の平等』に照らしても差別にあたらない」との意見も同時に通知している。

 この件が報道されると、ニュースサイトのコメント欄には、
《お風呂なんかは当たり前だと思うけど、トイレとか更衣室とかについては言わなくて良いの?》
《身体的特徴で男女別利用というのは当たり前、現行法で十分です》
《身体的特徴は女性だけれど、戸籍などは男性なままの場合には? いや実際にある訴訟案件とか見れば、公衆浴場とか更衣室とかトイレとか、そういうのきちんと決めておかないと》
《今まで通りで良かったものを、余計な法律を作るからこんな通知をださなくてはならなくなる》

 など、さまざまな意見が書き込まれた。
 では、当事者は厚労省の通達をどのように考えるのだろうか。LGBT法連合会に聞いた。
「今回の厚労省の見解は合理的で妥当なものと評価しています。いわゆる『男女』で基準が分かれるものは、一律に『性自認』が基準になるとは限りません。
 基準を設ける対象の特徴、現場の実態を踏まえ、合理的な基準とすべきです。一方、その特徴や実態を踏まえずに、観念や抽象論で基準を設ければ、社会に混乱をきたし、批判を浴びるだろうと考えます」
 社会全体で理解を深めることが大切だ。

男性は男性、女性は女性です。それ以外の性はありません。
一部病気で違う性を感じる人がいるようですが、それは病気で合って正常ではありません。
病人と趣味の人を一色単にして理解しろというのは受け入れられません。また小学生から性認識をしっかりとさせないと大人になってから困ります。
社会を混乱させようという動きでしかないのです。

変態にやさしい社会は必要ありません。犯罪者を無条件で許せと言っているのとあまり変わりがありません。
男性は男性、女性は女性です。それ以上も以外も存在しない社会であり続けましょう。
(ブラッキー)
”ブルーリボン拡散運動”

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街宣 | コメント:(0) | トラックバック:(0) | 2023/07/07 06:00
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