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多様なエネルギーを考えましょう。

排出量
様々なエネルギーを使っている人間たち
なのに環境破壊発電が世界中で猛威を振るっています。
原子力発電が一番効率が良いのにそれを無視して環境破壊発電を推進し、天然ガスが入らないからと言って泥炭や褐炭などのエネルギー効率の悪い火力発電を行い、コンパウンド発電を敵視する欧米人達
未来が見えていないで意識高いといわれたいだけの人々なのでしょう。
そのような人たちがルールを決めているってのは人類にとってマイナスなのでしょうね。

そのように環境負荷の高いEV車が売れると勘違いして会社を興すからこのような結果になるのです。
米新興EVローズタウンが破産申請、提携相手だった鴻海を提訴
(CNN) 電気自動車(EV)ベンチャーの米ローズタウン・モーターズは27日、連邦破産法11条(民事再生法に相当)の適用を申請すると同時に、提携相手だった台湾の鴻海(ホンハイ)科技集団グループを提訴した。
ローズタウンはEVピックアップトラックを専門とするメーカー。
ハイタワー最高経営責任者(CEO)は声明で、ローズタウン側の努力と誠意にもかかわらず、鴻海側は合意した戦略の不履行を繰り返したと非難した。
ローズタウンは、鴻海が同社の事業を意図的に崩壊させたとして、詐欺や出資契約の不履行で訴えた。
鴻海は2021年、ローズタウンが19年に米ゼネラルモーターズ(GM)から買い取っていたオハイオ州の工場を取得。この工場でローズタウンのEVトラック製造を請け負うと表明し、一定の条件が満たされれば追加の出資を行うことで合意していた。
しかしローズタウンは先月、鴻海から同社の契約違反を理由に追加出資の中止を言い渡されたことを明かし、経営破綻(はたん)に陥る可能性を示唆していた。

支那人に騙されたってことでしょうね。
支那人を信用するほうがおかしいと思いませんか?そんな考えでよく弱肉強食のアメリカ市場で戦えると思ったのでしょうか?
そもそもEVのピックアップトラックなんて売れるものではありません。

EVは補助金事業と言ってもよいでしょうね。補助金がなければ売れるものではありません。
フォルクスワーゲン、一時的にEV減産へ 予想を下回る需要 「顧客の強い抵抗」と従業員
落ち込む需要 EV生産縮小
EVの需要低迷はフォルクスワーゲンだけに見られるものではないようだ。
フォルクスワーゲンは、ドイツ国内の工場の1つでEVモデルの生産を一時的に縮小する措置を導入した。
労働協議会によると、ニーダーザクセン州にあるフォルクスワーゲンのエムデン工場では、7月と8月にEV生産ラインで働く労働者の4週間の夏季休暇延長に向けて、今後2週間のシフトがキャンセルされたという。
影響を受けるモデルは、SUVのID.4とセダンのID.7。シフト短縮の詳細は、エムデン工場労働者評議会のマンフレッド・ヴルフ代表が明らかにした。
フォルクスワーゲン・パサートをはじめとするエンジン車の生産は変更なく継続されるが、EV生産ラインの従業員の休暇は1週間延長された。
さらにヴルフ氏によると、エムデン工場で現在雇用されている1500人の臨時従業員のうち300人は、2023年8月に契約が更新されないという。従業員には今週月曜日にEVの減産が伝えられた。
EVの需要は、当初予定されていた生産台数を最大30%下回っているとのことだ。
ヴルフ氏は独紙ノース・ウェストに対し、「EVにおいて、顧客の消極的な姿勢を強く経験している」と語った。
ヴルフ氏は、ID.7の生産は当初7月に開始される予定だったが、現在は「今年後半」に延期されていると明かした。
フォルクスワーゲン・エムデン工場の広報担当者は声明の中で、「年末のID.7の発売により、工場の稼働率は再び上昇すると確信しています」と述べている。
同社はEV生産に約10億ユーロ(約1570億円)を投資している。
ニーダーザクセン州のオラフ・リース経済相はノース・ウェスト紙のインタビューで、フォルクスワーゲンがエムデンで導入した措置について「理解できる」とコメントした。「EVの登録台数は引き続き高い状態が続いていますが、懸念されるのは、フォルクスワーゲンだけでなく全メーカーの需要が現在落ち込んでいることです」
リース経済相は、付加価値税の引き下げを含め、EV購入に対する新たなインセンティブ(奨励・補助金)の導入について議論するよう求めている。
フォルクスワーゲンは現在、ドイツ国内の4工場(エムデン、ツヴィッカウ、ハノーバー、ドレスデン)でEVを生産している。

補助金がないと売れないEV車、そんなもんに手を出すのは愚か者がやることでしょうね。
政府もいい加減環境負荷の低いハイブリットやガソリン車を推進すればいいと思います。バッテリーの回収が確立していないリチウムイオン電池はすぐに発火してしまいます。
それをしっかりと認識して環境にやさしい車を開発していきましょう。

結局、技術力がない欧州の会社が日本に勝つためにEVを持ち出して自爆しているというのが構図のようですね。
EUが「合成燃料」搭載のエンジン車を容認、35年以降の新車販売で:ボルボやフォードなど47社が抗議
欧州連合(EU)加盟国は3月28日、2035年以降のエンジン車の販売を事実上禁止する法案を承認した。ドイツ政府の要請を受けて、CO2を排出しない合成燃料を搭載したエンジン車を例外的に認めることになったものの、EV路線に大きな変更はなさそうだ。合成燃料をめぐり、ボルボやフォードなど47社は、欧州委員会に公開書簡を送り、禁止を維持するよう求めた。(オルタナ副編集長=吉田広子)
欧州議会は2月14日、2035年以降でエンジン車の販売を禁止する法案を採択した。ところが、その後、ドイツ政府が反対に回り、CO2を排出しない合成燃料を搭載したエンジン車を例外的に認めるように求めた。
合成燃料とは、CO2(二酸化炭素)とH2(水素)を合成して製造される燃料のことで、e-fuel(イーフューエル)とも呼ばれている。既存のガソリン車にも搭載できるので、独自動車メーカーのポルシェや伊自動車メーカーのフェラーリなどは、高級車で合成燃料を推進しようとしていた。
EVシフトの法制化をめぐっては、ドイツに続き、イタリアやポーランド、ブルガリアも賛成しない意向を示したため、承認の条件がそろわず、宙に浮いた状態になっていた。
欧州委員会とドイツ政府が調整を進めるなか、ボルボやフォードなど47社は3月20日、禁止を維持することを求めた公開書簡を送った。「合成燃料の容認は、内燃機関の延命措置に過ぎず、気候や人々の健康に悪影響を与える。企業の信頼も損なう」と抗議した。
公開書簡を送ったのは、EVを推進する国際イニシアティブ「EV100」のメンバーで、自動車メーカーだけではなく、イケアやユニリーバ、テスコなど、輸送手段のEV化を進める企業も含まれる。
最終的に例外が認められることになったものの、米CNNは「合成燃料を燃やすと、従来の化石燃料を使用した場合と同量の地球温暖化ガスと大気汚染物質が放出される。製造プロセスには費用がかかるとともに、エネルギーが必要になる」と懸念を示す。
加えて、「合成燃料はあくまでも航空や海運など、化石燃料の代替手段を持たない産業のために確保されるべきである」という専門家の意見を紹介した。

なんだか内輪もめって感じですね。
本当に環境のことを考えれば何がよいかというのが出てくるのではないでしょうか?少なくとも環境破壊発電となっている太陽光パネル発電は悪者になるでしょうし、風力も結局電子力や火力のバックアップがないと不安定で使えないものになります。
インフラ工事は流行りだけでやるものではありません。

全システムを電気に頼り、安全を考慮しない開発を行うのであればこのようなことになるのは自明の理ではないでしょうか?
ヒョンデ・キアのEVが走行中に動力喪失、韓国でも届け出多数=ネット「ハズレを引いたら大変」
2023年7月3日、韓国・YTNは「現代(ヒョンデ)・起亜(キア)自動車製の電気自動車(EV)について、走行中に動力が伝達されなくなるといった届け出が4カ月間で34件に達した」と伝えた。
記事によると、2月から現在までに交通当局に正式に寄せられた「走行中の動力喪失による現代・起亜自動車の欠陥疑惑」は計34件に達した。22~23年に生産された起亜「EV6」が26件、現代「ジェネシスGV60」が6件、「ジェネシスGV70」が1件、「アイオニック5」が1件だという。いずれもEV。当局関係者は「米国で発生したのと同じ問題だとみられる。現在、状況を確認している段階だ」と話している。現代・起亜自関係者も「関連事案を把握し適切な措置を準備している」とし、早期に施行する考えを明らかにしている。
走行中に動力を喪失する現象は、EVが多く売れている米国でいち早く発生したという。先月、「アイオニック5」のドライバー約30人が「走行中に破裂音と共に警告の表示が出た後、動力を失うか動力が減少する経験をした」として、欠陥の可能性を提起。米運輸省道路交通安全局(NHTSA)はバッテリー電源供給装置に関係している可能性があるとみて調査を進めている。
米国での問題発生の直後、現代・起亜自は「韓国内では同様の問題の届け出はない」との立場を示していたが、取材陣が資料を入手したことを受け、関連内容を認めたという。
この記事に、韓国のネットユーザーからは「メディアが証拠を入手したらやっと問題を認めた。現代自の対応は予想を裏切らない(笑)」「現代・起亜自は『国内販売用と輸出用が異なる』と言われれば同じものだと言い、米国で問題が発生すれば『国内販売用と輸出用は異なる』と言うんだな」「さすが現代・起亜自。自国民をないがしろにしてるね」「電気凶器車。そのまま電気で丸焼きにされるかも」「ドライバーの操作ミスだと言いそうだな」「急発進に走行中の動力喪失。ハズレを引いたらえらいことになる」などの厳しい声が多数寄せられている。

高速を走っている際に電源がいきなり落ちたら事故の元です。
そんな車に乗りたいとは思えませんね。売れると思うのがおかしいのですよ。

そして全固定電池は重たいのですが、それでも載せてみようというのが日本の選択の一つです。
トヨタ全固体電池BEVは航続距離1200km、急速充電10分以下! 日産よりも早く実用化か?
トヨタは6月13日、「トヨタ、クルマの未来を変える新技術を公開~バッテリーEVの革新技術、水素事業の確立を柱に、技術の力で未来を切り拓く~」という題名のプレスリリースを発行。それに先立ち、6月8日に東富士研究所(静岡県裾野市)に報道陣を集め、新技術を説明・体感するテクニカルワークショップを開催した。陣頭指揮を執ったのは、副社長であり、チーフテクノロジーオフィサーの中嶋裕樹氏。社内では「ジャイアン」と呼ばれる氏は、過去iQのチーフエンジニアも務めるなど、いわゆるエンジニア出身である。
「今回みなさんに説明する技術屋には、90%まではしゃべってもいいよと伝えています。みなさんからの質問によっては90を超えちゃうかもしれませんが(笑)」(中嶋氏)。写真撮影、録音は禁じられ、しかもメモを取るヒマもないほどの情報量。ひとまず今回は、頭の中に残ったものから厳選してお伝えする。

■全固体電池は2027~28年に実用化…航続距離は約1200km!?
やはり注目はBEVにまつわる話。特にバッテリーに関しては、いくつも革新技術が提示された。そのなかには、もちろん全固体電池の実用化についての説明もあった。
BEVの進化に欠かせないとされる全固体電池の実用化。トヨタも開発に取り組んでいたが、今回新情報が提示された。全固体電池は電解質が固体となるため、イオンの動きが速く、高電圧・高温への耐性がある。これにより、高出力化、航続距離の延長、充電時間の短縮などが期待されるが、一方で電池寿命の短さが課題であるという。
電池の充放電で固体電解質が膨張と収縮を繰り返すなかで亀裂が生じ、イオンが正極と負極の間を通りにくくなることがあるからだ。トヨタはこの課題を克服する新技術を発見。どんな方法かは明らかにされなかったが…。今後はコストの課題を解決するべく開発に取り組んでいくという。
どんな性能をもたらすのか? まず2026年に次世代BEVをレクサスから投入すると公言しているトヨタだが、その車両には航続距離1000kmを実現する次世代のパフォーマンス版リチウムイオン電池が搭載される。1000kmでもかなりのインパクトだが、全固体電池ではそのパフォーマンス版電池と比較して航続距離20%向上を実現! つまり、単純計算で1200kmを達成する見込みだ。さらに、急速充電時間は10分以下(充電率10%→80%)を目標に開発を進めている。
それだけにとどまらず、先を見据えてもう一段レベルアップした全固体電池も同時に研究開発中。それは、パフォーマンス版電池と比べてなんと航続距離50%向上するという。もちろんこれらの進化は、電池のコンパクト化による車体側の空力アップや軽量化など電池の進化分以外の効率向上を含んでいる。
なお、2021年に「全固体電池導入はHVから」と説明していたトヨタ。今回その計画が見直され、BEV用電池として2027~28年の実用化にチャレンジしていくという。早くて2027年。日産の全固体電池「2028年度までに市場投入」という計画を意識した? 
いずれにせよ、遠くない未来に全固体電池がやってくる。各社がどんなBEVを開発して市場投入するのかワクワクしてきた!

よく発火して燃えるリチウムイオン電池に置き換わる電池開発、どこまで開発が出来るのでしょうね。
そして私の車がいつまでもつのか(笑)それが肝だと思います。

様々なエネルギー
車に関しては馬車という馬、牛車という牛から始まり、電気自動車、蒸気自動車、ガソリン自動車にディーゼル自動車、ハイブリット車、様々なエネルギーがあります。
そこから最適なものは何か?それを考えていきたいですね。
(ブラッキー)
”ブルーリボン拡散運動”

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技術 | コメント:(0) | トラックバック:(0) | 2023/07/17 06:00
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