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変な支那人達

金山朝ラーメン
朝から食べれるラーメン
これもまた日本特有の文化なのでしょう。
美味しい、おいしくないではなく、朝からラーメンを食べることが出来るという文化、お酒の〆の食べるラーメンを筆頭に美味しく食べれるためには様々な工夫を行う日本人たち、変態ですね(笑)
そのような変態達に対してどのようなアクションを取ればいいのか?それは笑って許すことです(`・ω・´)
食にかける日本人の精神は恐ろしいということを世界は知るべきなのですよ。
と云う訳でいただきます。

とまあ、変な話で始まりましたが、もうすぐ、半導体製造装置の輸出規制が始まるようですね。
色々と制約が増えるみたいですけど支那はどのように対応するのでしょうね。
日本の先端半導体「輸出規制」、中国はどう見るのか、材料は対象に含まれず短期的な影響は軽微との見方も
 日本政府は5月23日、先端半導体の製造装置など23品目を輸出管理の規制対象に追加した。2カ月の周知期間を置き、7月23日から施行する。その後の輸出には、経済産業大臣の事前許可が必要になる。
 追加された23品目は、半導体の製造装置とその部品がほとんどを占める。工程別では、3品目が半導体の洗浄、11品目が薄膜形成、4品目が回路焼き付け、3品目がエッチング、1品目が検査に関わるものとなっている。
 今回の措置の背景について、経済産業省は同日付の通知のなかで「国際的な安全保障環境が厳しさを増すなか、軍事転用の防止を目的として、半導体製造装置に関する関係国の最新の輸出管理動向なども総合的に勘案し、特定の貨物及び技術を輸出管理の対象に追加することとした」と説明した。
 これに対し、中国商務省は報道官コメントを直ちに発表。「日本政府の決定は輸出管理の乱用であり、自由貿易(の基本原則)および国際的な貿易ルールを著しく逸脱している。中国は断固として反対する」と批判した。

■問われる国産代替能力
 日本政府の規制強化は、中国の半導体産業のオペレーションにどの程度のインパクトを及ぼすのだろうか。
 「規制対象は回路線幅14nm(ナノメートル)またはそれ以下の先端半導体の製造装置に限られている。フォトレジスト(感光材)などの材料は含まれておらず、中国への影響は小さいのではないか」
 財新記者の取材に応じた東京在住の専門家は、自身の分析をそう語るとともに、次のように付け加えた。
 「ただし、半導体製造装置のなかには14nm以下と以上のどちらにも使えるものがある。輸出管理の運用次第では、規制が(14nm以上の)成熟プロセスにまで拡大する可能性も排除できない
 また、中国の半導体製造装置メーカーに出資している投資業界関係者は、財新記者の取材にこうコメントした。
 「中国の半導体メーカーの多くは、(規制強化を見越して)予備の装置や材料を大量に買い付けていた。そのため短期的には、日本の輸出管理強化の影響は大きくない。しかし長期的には、中国(の半導体産業)は製造装置の国産化による(輸入装置の)代替能力を問われることになる」

そもそも最先端の半導体製造装置は10nm前半の配線長であり、2nmデバイスであっても配線幅は14nmに近い値になります。
それを知って規制するしないでは判断が分かれることでしょう。アメリカの規制ではメモリの段数も規制の一端を担っており、より具体的な規制になっています。
日本の規制がどこまでの範囲なのかはその装置を作っている会社か関係者しか判らないことでしょうね。

支那製の製品は信用できないのが世の中の評判ですが、大阪では何故かエコでもないEVバスを採用して環境汚染を推進するテーマパークにするそうです。
大阪万博の「〝中国製〟バス100台」に疑問 国内EVバス市場にも変化か 「重要な技術も使われている」
2025年4月に開幕する大阪・関西万博で、来場者輸送などのため電気自動車(EV)バス計100台が納車されることになり、話題を呼んでいる。「大阪での万博なのに、なぜ事実上中国製のEVバスが使われるのか」といった疑問・異論の声もあるが、実態はどうなっているのか。
6月、大阪市高速電気軌道(大阪メトロ)へのEVバス納車を発表したのは国内メーカー、EVモーターズ・ジャパン(本社・北九州市)。日本で走行するEVバスは100台程度。そこへ一挙に100台という国内最大の大口契約が結ばれたのだ。
同社は2019年設立のベンチャーで、EVバスでは唯一の「国内メーカー」。ただ、製造の大半は中国メーカーに委託しており、今回の契約でも先月、福建省にある中国メーカーの工場で大々的に「納車式」が行われた。同社は「生産されるバスには一部自社で開発された重要な技術も使われている」と説明する。
大阪メトロでは現在、万博へ向けさらに約50台のEVバスを導入する計画で、同社広報もメーカーについては「一切未定。あらゆる選択肢の中から決めたい」と話す。
国内自動車大手はこれまでEVバスを限定的にしか生産しておらず、国内で走っているのもほぼ中国製だ。
EVバス普及の研究を進める熊本大学大学院先端科学研究部の松田俊郎准教授は「日本では従来のバス自体も生産需要は限定的で、EVバスとなると、大手による生産、販売実績はほとんどなかった」と説明する。
一方で松田氏は「路線バスは定期的な点検などが非常に重要で、日本のバス事業者は品質やアフターサービスの体制を重要視している。その面で中国のEVバス企業よりも日本メーカーへの信頼度は高い」と指摘する。
今年2月には、日本でのEVバスでトップシェアの中国大手BYDが、日本国内で販売するEVバスの部品の防さび剤に有害化学物質の六価クロムが使用されていたと公表した。六価クロムは日本自動車工業会が自主規制として使用を禁止している。BYDは日本での販売を始めた15年以降に納車した全車両を対象に、当該部品の切り替えなどの対応を行っている。
そうしたなかで、国内の大手バスメーカーのいすゞ自動車と日野自動車が合弁で来年度から、国内初の本格的なEV路線バスの生産を開始すると発表している。松田氏も「両社はバス事業者との信頼関係も強く、これが今後の本命になると思う」と予測する。
国内のEVバス市場にも変化が起きていくか。

支那製のバスは禁止物質を使っていてリコールが欠けられてているそうですね。
そのような信頼性の低い会社のものを使う気が知れません。
そもそも環境汚染のひどいEV車は製造に多くのCO2を排出することで有名であり、フォードの計算では12.5万キロを走らないと普通のディーゼル車よりも排出量が多いという計算も出ています。
太陽光パネルと同じで環境にやさしいというレッテルで販売しているだけの環境破壊推進車ということですね。

環境破壊といえば5Gの推進もうまくいっていないようですね。
中国の通信事業者「5Gの恩恵」期待外れの実態
「中国のモバイルインターネットの通信量は、2022年に1ユーザー当たり平均10%増加した。ところが、中国の3大通信事業者のARPU(1ユーザー当たりの平均売り上げ)の増加率は1%に届かなかった。その原因は、5G(第5世代移動通信)の特性を生かした(特別な魅力を持つ)キラーアプリがないことだ」
中国の工学・科学技術分野の最高研究機関、中国工程院のメンバー(院士)の鄔賀銓氏は、6月4日に開催された情報通信技術のフォーラムでそう率直に指摘した。
鄔氏によれば、中国国内の5G基地局数は2023年4月時点で273万3000基に上り、全世界の5G基地局数の約6割を占める。また、中国の5Gユーザーは6億3400万人に達しており、全世界の5Gユーザーの同じく約6割を占めている。
そんな「5G大国」にもかかわらず、中国の通信事業者の視点では、5Gは期待したほどの付加価値を生み出せていないのが実態だ。
「中国の携帯電話の普及率(訳注:契約数の総人口比)は120%を超え、すでに飽和状態にある。通信事業者の業績を見る限り、5Gの貢献はARPUが落ちないように下支えした程度だ」(鄔氏)

「5.5G」で産業用途を開拓へ
そんななか、行き詰まりを打開する切り札として鄔氏が期待するのが、5Gの通信規格を拡張して性能を高めた「5.5G」だ。RF(無線周波)性能の引き上げやソフトウェアの改良を通じて、通信速度を5Gの10倍に、通信遅延を10分の1にするとともに、測位の精度を大幅に高めることができるとされる。
5.5Gは次世代の6G(第6世代移動通信)に移行するまでの過渡的な技術だが、その高性能を生かすことで、産業用途やVR/AR(仮想現実/拡張現実)分野への幅広い応用が可能になる。
鄔氏の解説によれば、通信業界はもともと、5Gの普及とともにVR/ARやコネクテッドカー(訳注:インターネットに常時接続する自動車)の需要が立ち上がると予想していた。しかし現実には、関連プロダクトの完成度の未熟さや(法規整備などの)政策対応の遅れ、さらに5G自体の能力不足などが重なり、期待外れに終わったという。
鄔氏はそう語り、5.5Gがこの問題を解決するとの見方を示した。

そもそも、たかがスマフォにそこまでの技術を費やすってのがよくわかりませんね。
通信機器として情報端末として活躍しているスマフォ、そこまでスマフォに依存している生活をしている人がどれだけいるのでしょうね。
それがそもそもの考えの中にないと意味がありません。
暇つぶし機器として雑誌に取り変わられたスマフォ、でも本の販売は減っていませんのすみわけがなされているというのが印象ですね。

さて、支那人に対する相互主義が浸透してきており、アメリカでは支那の土地が買えないことから支那人に土地を売らない方針に切り替わっているそうです。
中国人の土地購入、全米各地で相次ぐ制限 「差別だ」激しい反発も
米軍基地周辺への中国企業の進出がきっかけ
 米国立農業法センター(アーカンソー大学)のマイカ・ブラウン氏の調査によると、2023年には全50州のうち35州で、米国人以外の土地購入を制限する法案が州議会に提出され、フロリダ州など10州で可決に至った。同様の法案が提出されたのは21年は4州、22年は8州だった。中国に対する警戒感が強まり、提案が急増した。
 ブラウン氏は「多くは中国、ロシア、イラン、北朝鮮の4カ国による購入を制限するものだが、中国だけを特定した規制も増えている」と言う。
 きっかけとなったのが、一部の州で米軍基地周辺への中国企業の進出が発覚したことだった。
 テキサス州バルベルデ郡では16年以降、中国企業が約500平方キロメートルの広大な土地を取得し、風力発電事業をする計画が持ち上がった。
 用地はラフリン空軍基地から50キロあまり。電力インフラへの接続を許せばサイバー攻撃のリスクもある――。そんな懸念から21年、基幹インフラに関連する契約を中国やロシア、イラン、北朝鮮の企業との間で結ぶことを禁じる州法が州議会で全会一致で可決され、成立した。
 地元で環境保護に取り組むジュリー・ロウイ氏は「初めは環境の観点から風力発電計画に反対してきたが、反響は小さかった」と振り返る。「ところが安全保障の問題を訴えてみると、懸念が一気に広がった。驚いた」

安全保障の観点から支那人にアメリカの重要な土地を売らないという法律のようですね。
日本でもだいぶ問題視され、法律が出来ていますがそもそも支那で日本人が土地を購入できないのに支那人が日本で土地を購入して所有できるというのが相互主義からかけ離れていると思いませんか?
平等な精神で発達させた方がよいでしょうね。

様々な嫌がらせを日本に行っている支那人達の国中共
そんな中共が日本に対してばかげたことを言い出して世界中から顰蹙を買っているそうです。
中国外交トップ王毅氏、日韓に連携呼び掛け 「欧米人にはなれない」
香港(CNN) 中国外交トップの王毅(ワンイー)共産党政治局員は3日、日本と韓国に対し、「アジアの再生」へ向けた中国との連携を呼び掛けた。
中国東部の青島で開催された日中韓のフォーラムで、出席者らに語った。
欧米人の大半は日中韓の区別ができないと指摘し、「どんなに髪をブロンドに染めても、鼻の形をとがらせても、欧米人には決してなれない。自分たちのルーツがどこにあるのか知る必要がある」と訴えた。
フォーラムは2011年から毎年開催されている。王氏は開会式のあいさつで日韓両国に、アジアの価値観を広めて「戦略的自主性」を育て、地域の一体性と安定を維持し、冷戦思考の再来に抵抗するよう呼び掛けた。「地域の運命はわれわれの手の中にある」とも強調した。
王氏はさらに、米国をはっきりとは名指ししないまま、「地域外の大国」がイデオロギーの違いを誇張し、対立と分断を図っていると非難。このまま放置すれば、3カ国間の協力が妨げられるだけでなく、地域の緊張と対立が悪化すると懸念を示した。米国は近年、中国の影響力に対抗して、アジアの主要な同盟国である日韓との連携を強めている。
中国外務省によると、フォーラムでは韓国の朴振(パクジン)外相と日本の林芳正外相がビデオを通して講演した。

なんでそんな非人道的な白人になりたいと思うのでしょうか?個人主義に染まり自己満足のために自然を汚してきてその責任を他人に押し付けるような野蛮な奴らになりたいなんて誰が思うのでしょうね。
自然と調和して生きてきた日本人の精神を見習ってほしいところです。
支那のような世紀末な社会に比べたら欧州は天国なのかもしれませんが、日本と比べると暮らすには息苦しい社会です。
其れすら判断吐かないのでしょうね。

中華4000年の歴史があるといっても時間が長いだけで中身の乏しい支那の歴史
戦乱の歴史ともいわれており、戦争のない期間が100年と続かない社会構造をしております。
そのような余裕のない社会と日本の様に調和を大切にしてきた社会では比べることが出来ないのでしょう。
日本は日本独自で頑張っていきたいものですね。
(ブラッキー)
”ブルーリボン拡散運動”

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街宣 | コメント:(0) | トラックバック:(0) | 2023/07/19 06:00
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