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燃えるEV自動車

カレーライスは肉じゃが
先日、日本海軍の基地を訪れて海軍カレーの秘密を教えていただきました。
やっぱり愛情が大切なようですね。
美味しく作ってみんなを喜ばせたいという気持ちが大切なのでしょう。
そもそも海軍でカレーが定番となったのは海上で曜日が判らなくなるので金曜日にはカレーを出していたことから始まるそうです。
そしてご飯の上に栄養満点なカレーをかけることで体調も優れ、カレーの魔力によって食欲も増進するってのが目的にあるとのことです。
と云う訳で久しぶりにカレーでもいただきますかね。

さて、その舞台となる海上で自動車運搬船が発火して燃えたそうですね。
発火源はEV自動車とのことです。
積荷のEVが発火…!? 「自動車運搬船火災事故」を機にドイツで噴出した“EV危険かもしれない論”の危険性
積荷のEVが勝手に燃え出した?
 7月26日未明、北海のオランダ沖で、3783台の車を積んだ自動車運搬船「フリーマントル・ハイウェイ」が火災を起こした。その中には498台のEVが含まれており、その1台から発火したと言われている。
 最初、船員が消火を試みたが成功せず、避難の途中に1人が死亡。残りの22人は30mの高さから海に飛び込んで救助された。
 EVのバッテリーは何もしなくても突然、発火することがあるという。また、一旦火が点くと消火が難しく、しかも、非常に高温になる。26日の夜のニュースで公開された熱感知カメラで撮影した映像では、火災はすでに船全体に広がっていた。
 ガソリン車の方は、燃料は乗船と下船のためだけなので、せいぜい5リットル程度しか入っていないというが、いずれにせよ、3783台の車が次々と燃えていたことは確かで、全長200mにもなる船の全体からは、白い煙がものすごい勢いで噴き出していた。火勢がだんだん鎮まったのは、1週間以上、燃え続けた後だった。
 この貨物船は北ドイツのブレーマーハーフェンの港を出発し、エジプトに向かう予定だったが(最終目的地はシンガポール)、150kmほど西進し、オランダ領海を航海中に事故が起こった。
 なぜか当初、この事件は日本ではほとんどニュースにならなかったが、実はこの自動車専用の貨物船は、愛媛県の正栄汽船が船主で、チャーターは川崎汽船、船籍はパナマだという。
 もし、積荷のEVが勝手に燃え出したのだとすると、ひどい災難だが、果たしてそれを証明することはできるのだろうか? 保険は効くのか。あるいは、火災元を証明できなかったら? 疑問が満載だ。

消火活動は遅々として進まず
 しかし、ドイツ人、オランダ人にとって何よりの大問題は、火災が起こった場所が、ユネスコの世界遺産に指定されている重要な自然保護地域、ワッデン海からわずか25kmほどしか離れていなかったことだ。
 ワッデン海というのは、北海のデンマーク、ドイツ、オランダを跨ぐ500kmにもわたる海岸沿いの細長い海域を指す。沖合には、延々と鎖のように群島が並び、それらと陸地に挟まれた海域がワッデン海で、干潮の時には水が引き、その一部は裸足でペタペタと歩ける。
 つまり、日本でいうなら潮干狩りのような浜辺の風景が、見渡す限り延々と続くピュアな自然環境だ。そして、ここには、湿地帯ならではの豊かな動植物、鳥類、そして魚類が数多く生息している。
 この貨物船火災のニュースは、その後1週間、必ず夜のニュースに登場した。ドイツでは普通、殺人や強盗程度ではニュースにもならないから、メインの時間帯に1週間も報道されたというのは、まさしく重大ニュースだ。
 ニュースを見ているドイツ人の心を満たしていたのは、沈没という懸念だった。高温になり過ぎれば、船自体が壊れて沈没する可能性がある。港を出て間もない事故なので、船の燃料もほぼ満タンだ(160万リットルの重油)。これが流出したなら、環境汚染の被害はいかばかりかという想像は、まさに悪夢だった。
 あまり水を掛けすぎると、船体が重くなって沈没の危険が高まるため、消火活動も遅々として進まなかった。また、燃える貨物船を比較的安全な港まで曳航しようという試みも、一度めは強風で実行できず、要するに手のつけようがなかった。
 国民がようやく一息ついたのは、8月3日、2艘の特殊船が曳航に成功してからだ。満身創痍といった様相の貨物船は、時速5.5kmで緩々と移動し、損壊することもなく目的地であるエームスハーフェン港に着いた。
 レムケ環境相が「ワッデン海が壊滅的な環境破壊に見舞われる可能性はなくなった」と、安堵の会見をした。

EVの火災は消火できない
 ところが、この頃、ドイツではすごい勢いで、EVのバッテリーの危険性という話題が噴出し始めた。
 8月1日、まだ船が燃えていた最中、早くも国連の下部組織であるIMO(世界海運機関)が、「同様の事故が最近多発しているため、EVの船舶輸送に関する規制強化を検討している」と発表したことも、その不安に輪をかけた。
 さらに、ノルウェーの海運業者が「今後EVは運ばない」と宣言し、「火災が起きることが怖いのではなく、EVの火災は消火できないことが怖いから」と説明した。
 その頃には、今までEVについての否定的な事柄はほとんど書かなかった主要メディアが、ぼちぼちとEVの危険の可能性を書き始めた。ただ、現実はというと、EUでは2035年から、EV以外の車の販売が禁止される予定だ。
 EVシフトは、気候温暖化防止の一環として、“惑星の救済”のために避けられないとされており、つまり、メルセデスやBMWやポルシェを産んだドイツでも、ガソリン車は土俵際まで追い詰められ、また、お家芸であったディーゼルも、2度と市場に復活できないほど叩きのめされていたのだ。
 実はEVシフトというのは、国民の意思も自動車メーカーの意思も汲んでいない強権的な政策だ。EVは補助金が付いても高価であり、ガソリン車でさえ新車では買えない学生や収入の少ない人にとっては、車を持つなというに等しい。
 車は贅沢品ではなく、多くのドイツ人にとっては、日本の地方都市の場合と同じく生活必需品だ。一家に2台も珍しくない。そのせいもあり、ドイツでは中古車市場が非常に発達しており、一生、新車など買わない人も少なくない。
 しかし、EVの中古車市場はまだ無いに等しく、そもそも古いバッテリーを積んだEVの中古車に、どの程度の価値があるのかもわからなかった。

そもそもEVは安全なのか?
 一方、ドイツの自動車メーカーにとっても、EVブームは好ましくない。EVの世界市場では、中国が一人勝ちする仕組みがすでに出来上がっており、ドイツの敗北は透けて見えていた。これ以上進めると、さらに墓穴を掘る危険が高かった。
 需要の有無や消費者の要求を完全に無視して、生産すべき物を政治決定するという現在のEUの動きは、自由市場経済ではなく計画経済だ。しかも、ここまで燃費の良くなっているガソリン車や、CO2削減に役立つディーゼル車を一斉に葬るという決定は、それらの技術の先鋒であるドイツが払う犠牲が一番大きくなることを意味した。
 当然、多くの国民や自動車メーカーは、EVシフトに心から納得している訳ではなかった。それも、本当にCO2が減り、地球環境が改善されるならまだしも、現在、ドイツのCO2排出量は世界全体の2%だ。これが仮に0%になっても、ドイツ人の自己満足以外、何かが決定的に変わるとは思えなかった。
 しかし、それに対する反対意見など絶対に言い出せない雰囲気が、ドイツではしっかりと出来上がっていたのだ。
 ところが、今回の火災でその空気が一気に変わり始めた。EVがクリーンか否かというこれまでの議論では、EVに賛成しない人々が 常に“モラル”を問われたが、危険か否かの議論では、今度は彼らが問う番だ。
 「そもそもEVは安全なのか?」「船の中で起こったことは、マンションの地下の駐車場でも起こり得るのではないか?」と。
 そして、この動きは自動車メーカーにとっても、場合によってはガソリン車(あるいは合成燃料車)復活という捲土重来のきっかけになるかもしれなかった。

EUが「35年目標」を見直す可能性
 こうなると、極端なCO2削減政策でヨーロッパ経済を弱体化させてきたEU自体が、この「35年目標」を見直す可能性さえ無きにしも非ずだ。
 来年の6月は、5年に一度のEU議会の総選挙だ。その時、現行の過激な気候保護政策をそのまま進めれば、それを行き過ぎだと主張してきた右派の勢力が強まる可能性がある。つまり、それを懸念した欧州委員会が勢力保持のため、この“EV危険かもしれない論”を利用することも大いに考えられるのである。
 ヨーロッパの政治家は、いくらモラルを説いていても、利益がなくなると、何か他の理屈を捻り出し、掌を返すように方向転換をすることがよくある。だからこそ、EUの加盟国でもない日本が、闇雲に追随するのは危険極まりないと、私は常々主張してきた。
 日本も現在、35年でガソリン車の新車販売が中止されるということだが、今や、EUがそれを骨抜きにしてくる可能性も計算に入れるべきだろう。
 EVシフトは、日本はヨーロッパに言われる前から、消費者の要求と企業の方針に基づいて、ヨーロッパよりもずっと上手に、静かに、スマートに進めてきた。それによって、モラルなど持ち出すことなく、ハイブリッドという、燃費も利便も良い車が、すでに日本でたくさん安全走行しているのである。
 そのやり方を、自信を持って真っ直ぐに進めていくのが、日本の経済のためにも、ひいては国民の幸せのためにも一番良いことではないかと、現在ドイツで起こっているEV騒動を見ながら思う。

EVというかリチウムバッテリーは燃えだしたら消せないことで有名ですね。
水を掛けても意味がなく、酸素を遮断して消してもすぐに発火する、手の打ちようがありません。

韓国製のバッテリーがまた集団訴訟を受けているそうですね。
電気自動車火災、ジャガーの電気自動車バッテリー集団訴訟、韓国LG化学バッテリーの問題再び?
(抜粋)
search ジャガーI-Paceは、ボルト、ボルトEUV、コナ・エレクトリックのバッテリーを製造したのと同じメーカーであるLGエナジーソリューションのバッテリーを使用しています。これらの車両で発火事故が数件発生し、バッテリーパックに関する疑問が噴出しました。
2020年11月、LGエナジーソリューションは当初、自社のバッテリーセルが発火の原因であることを否定しつつも、自動車メーカー各社と調査に協力することで合意しました。しかし約1年後、LGエナジーソリューションはリコールの一環として、GMに約19億ドル、ヒョンデに約6億2300万ドルを支払うことに合意しました。
これらのバッテリー火災の原因は、韓国のバッテリー・サプライヤー、LGエナジーソリューションが製造したバッテリーの、負極タブの折れ曲がりでした。同じメーカーのバッテリーパックを搭載したI-Paceは、早くも2021年にバッテリー発火でニュースになりました。2022年夏には、あるオーナーの2019年型I-Paceがフロリダの自宅で充電中に出火しました。

よく燃えていることで、というか最近改善したはずなのに又ですね。
電極のタブが折れるってすさまじいことですよね。
設計不良が原因との事、韓国製もいい加減やばそうですね。

日本でも安物のEV自動車が燃えているそうです。
千葉市の「アウディ」で火災 車8台焼ける
9日午後8時55分ごろ、千葉市花見川区幕張町の自動車販売店「Audi(アウディ)幕張」で、「屋外の駐車場で電気自動車が燃えている」などと従業員らから通報があった。
千葉市消防局によると、この火災で立体駐車場の乗用車8台が焼け、同日午後11時25分ごろ、火は消し止められた。けが人はいなかった。消防局と千葉西署で出火原因を調べているが、同署は放火の可能性は低いとしている。
火災から一夜明けた10日、立体駐車場の車は真っ黒に焦げ、崩れ落ちてボロボロになっていた。近くに住む50代の男性は「9日の火事で、この辺りの住民は一時避難したと聞いた」と話していた。

電気自動車に対して半径3m以内に駐車させないという規定を作ったほうがよいのではないでしょうか?
というか自動で発火するような爆弾を街中に設置することの方がおかしいのではないでしょうか?
なんにしても支那では年間一万件以上発生しているバッテリー火災、注意したほうがよいでしょうね。

一応、消防隊による電気自動車の消火方法の検討は進んでおり、バッテリーを布で覆って水で消すという対応しているそうです。
消火した5日後にまた燃えた!? EV火災の怖さと、斬新すぎる対策とは?
クルマの火災において、ガソリン車とEVでは火災の性質が全く異なることをご存じだろうか? 6月に開催された東京国際消防防災展では、EV火災を何度も経験している海外から、消火活動の大変さと課題解決手段が製品として提案されていたので紹介しよう。

EV火災のおそろしさ
リチウムイオン電池を搭載しているBEVやPHEVなどは、事故などで損傷するとショートを起こして発熱する。さらに、熱は他のバッテリーにも次々と伝わり、発熱が連鎖する”熱暴走”状態になる。熱暴走が始まると、火が消えていても自己発熱が続き、やがて発火してしまう。これが理由で、EV火災の消火には大量の水で長時間の放水を要することが問題となっている。
米国運輸安全委員会(NTSB)では、世界で起きたEV火災の消火活動を報告書にまとめている。例えば2017年8月に米国カリフォルニア州でSUVが衝突事故を起こし火災が発生した際には、約50分で消火したものの、1時間後に再発火したという記録がある。しかも、その後消火するも、さらに45分後に再々発火し、合計で約7万6000リットルもの水を使用したという。通常の自動車火災では数千リットルの放水で消火されることもあるので、この数字が如何に大きなものであるか想像できるだろう。
また、2018年3月に同じくカリフォルニア州で起こったSUVの衝突事故では、事故発生から数分後に消火できたものの、メーカーのサポートの到着を待つため、高速道路を6時間近く閉鎖。しかも、事故発生から約7時間後と5日後にも再発火が確認されている。
EV火災での再発火に悩まされた事例は多いが、2019年3月にオランダで展示中の車両が燃える事故があった際は、水が入った大型の水槽にクルマを24時間水没させることで再発火を防いでいる。
一般的な火災であれば酸素供給を断つことが有効とされているが、リチウムイオン電池の場合はそれが通用しない。リチウムイオン電池は発熱すると、電極の活物質が熱分解して自ら酸素を放出するからだ。おまけにバッテリーは車両の下部に配置されているため、放水しても正確に消火・冷却することが困難だ。このことからも、EV火災において現時点で確実に消火できる方法は「クルマを丸ごと水槽に沈める」という結論に至っている。

クルマを最小限の水で水没させる!
いつまた燃え上がるか分からないクルマをどう隔離するかという課題について、ドイツのVetter(フェッター)社が出した一つの解がEV消火システム「EIS」の使用だ。
EISでは、一度消火したクルマを耐熱性の生地で包み、中を水で満たしてクルマを水没させることで、再発火の危険性を限りになく取り除く”包囲冠水隔離”を最小限の器具で実現することができる。
EISでの包囲冠水隔離のメリットは、使用する水の量は最低限まで抑えられることと、被災車両を隔離したまま保管場所まで運搬できるため、火災現場の通行止め時間も大幅に短縮させられることにある。

火災発生からEISを用いた現場の安全確保までの手順は次のようなイメージだ。
1.初期消火はこれまでのやり方と同様に行う。
2.消火後、車体をジャッキアップしてEISを素早く装着させる。
3.EIS装着後、基準の高さまで注水を行う。
4.クレーンで吊り上げて搬送を行う。
このEISは、消防車や消防用設備の製造・販売を行う帝国繊維(テイセン)が取扱いを開始しており、今回の東京国際消防防災展に最新のEV火災用消防器具として出展している。日本でもEV火災の際には活躍してくれることだろう。
改めて注意したいのは、ガソリン車とEVの火災はどちらが大変なのか、という話では決してないということだ。流出したガソリンに引火すればあっという間に燃え広がるし、恐ろしい爆発を招くこともある。EV火災は消火しても熱暴走を起こすという、性質の違いがあるだけで、どちらの消火活動も大変なことに変わりはない。
世界中のEVシフトが進むことで、日本でもEVの火災事故は増えるだろう。EV火災の消火手段はどこまで進化していくのか、日本ではどのような対策が主流となるのか、しっかりと見ていきたい。

電気自動車のほうが圧倒的に危ないでしょうね。なんせ消化できないのですからね。
ガソリンが漏れて広がるってのは判りますが、それでも一瞬で燃え広がらないとは思います。
その違いですね。

今度はパチンコ店で自動車が燃えだしたそうですね。
電気自動車とは限りませんが比較として挙げておきます。
パチンコ店の立体駐車場で火災 焼けた車は100台以上か 神奈川・厚木市
きょう午後、神奈川県厚木市にあるパチンコ店の立体駐車場で起きた火災で、駐めてあった車100台以上が焼けたとみられています。
きょう午後2時45分ごろ、厚木市下荻野のパチンコ店、「マルハン厚木北店」の2階建ての立体駐車場で、「2階に駐まっている車から火が出ている」と利用者の男性から110番通報がありました。
警察と消防によりますと、立体駐車場の2階部分に駐めてあった車が燃え、その後、ほかの車にも燃え広がったと見られています。
逃げ遅れた人やけが人の情報はなく、消防車などおよそ20台が出動し、火はおよそ4時間後の午後6時半すぎに消し止められましたが、駐車場はほぼ全焼し、駐めてあった車およそ100台以上が焼けたとみられています。
警察と消防が、出火の原因などを詳しく調べています。

100台の自動車が4時間で消火され、8台の電気自動車が3時間半で消された。
比較としては規模も違いますのではっきりとしませんが、それでも圧倒的に消しにくいのが電気自動車のようです。
アメリカでは電気自動車は近くに駐車できないような規則が出来つつありますし、韓国では地下に充電設備を設置しないような話も出てきています。

電気自動車を増やして何の意味があるのでしょうね。
CO2を減らすためとか言いながら環境破壊を繰り返している欧州人たち、それに続く考えの浅い人々
環境破壊して電気を作る愚かさを考えてほしいものですね。
(ブラッキー)
”ブルーリボン拡散運動”

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技術 | コメント:(0) | トラックバック:(0) | 2023/08/23 06:00
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