他人の話を聞かない奴ら

古き良きラーメン、喜多方ラーメンです。
煮干しなどの出汁を聞かせた醤油ラーメン、派手なところはなく、あくまでも素朴で美味しいラーメンですね。
これも守るべき価値のあるラーメンってことです。美味しいです。

さて、そのような平和な日本ですが、いちゃもんをつけてくる特定亜細亜の人々が馬鹿なことを言い出しています。
IAEAの処理水監視を批判　「独立性に欠ける」　中国
　【北京時事】中国外務省の毛寧副報道局長は12日の記者会見で、東京電力福島第1原発から海洋放出された処理水に関する国際原子力機関（IAEA）の監視について、「加盟国の十分な討論を経ておらず、国際性と独立性に欠ける」と批判した。
　その上で「いかなる監視をしても海洋放出の認可にはならない」として「世界への核汚染リスクの転嫁」を直ちに停止するよう求めた。
　IAEAのグロッシ事務局長は11日、専門家が独立した立場で放出活動を検証しており、安全基準を満たしていると説明した。毛氏は会見で「国際社会はいまだに具体的な監視の段取りを理解していない」と主張。さらに「（日本とIAEAは）責任ある厳正な態度で対応しなければならない」と語った。　
自分が納得していないので認めないって理論でしかありません。
そんな奴らの話を真面目に聞く必要があるのでしょうか？
いい加減にしてもらいたいものですよね。

環境破壊発電を推進している欧州などは原子力発電をするなとか、発電効率の良い石炭発電よりも環境破壊を行って太陽光パネル発電や、風が吹かない時には無用の長物になり、他のバックアップ発電所が必要な風力などを推進しており、電気代が爆上げしているそうです。
そして、その理論が判っていないのでバックアップとして発電効率の悪い褐炭による発電を行っており、効率の良い混合発電を批判しています。
「日本の化石燃料まみれGXをアジアに広げないで」ASEAN首脳に市民訴え
第43回東南アジア諸国連合（ASEAN）が、9月7日に閉幕した。これに合わせ、開催地のインドネシア・ジャカルタをはじめ9都市・地域で、環境NGOが脱炭素を求めるアクションを行なった。石炭火力発電のアンモニア混焼など化石燃料の使用を前提とした技術からの脱却を訴えており、GX（グリーン・トランスフォーメーション）の名のもとにこれらの輸出を目論む日本の責任が問われている。（オルタナ副編集長・長濱慎）

■大気汚染防止のためにも脱化石・再エネシフトを
ジャカルタの大気汚染
アクションは9月6日、アジアの環境NGO8団体がジャカルタ、マニラ、ハノイ、東京などの9都市と、ガス開発計画のあるフィリピン・ルソン島のバタンガスで行なった。
アジアの市民は気候変動だけでなく大気汚染という観点からも、化石燃料からの脱却を求めている。インドネシアのNGO「トレンド・アジア」のノビタ・インドゥリ・エネルギーキャンペーナーは、こう指摘する。
「ASEANは経済成長の中心であるだけでなく、再エネ成長の中心でもあるべき。石炭のような化石燃料に依存し続ければ、何十万人もの病気を引き起こし、南千人もの死者をもたらすことになる」
グリーンピース・インドネシアのボンダン・アンドゥリヤヌ・気候エネルギーキャンペーナーは、こう続ける。
「インドネシアでは、社会健康保険による6種類の呼吸器系疾患の医療費が、2022年に10兆ルピア（約900億円）に達した。この財政負担は、化石燃料による健康被害を考慮しなければならないという緊急課題を浮き彫りにしている」
「エネルギー・クリーンエアー研究センター（CREA）」（フィンランド）のレポート（23年7月）によると、インドネシアでは石炭火力発電所からの大気汚染物質の排出量が過去 10 年間で 110% 増加。計画中の石炭火力が完成・運転開始すると、2030 年までにさらに 70% 増加するという。
同シンクタンクは別のレポート（23年5月）で、アンモニア混焼にするとさらに大気汚染物質が増加し、呼吸器疾患による死亡リスクを増大させると警鐘を鳴らした。

■「日本の汚れたエネルギー戦略」に立ち向かう
アジアの市民が特に問題視するのが、日本がGX戦略の柱の一つに掲げる「アジア・ゼロエミッション共同体（AZEC）」だ。このイニシアチブは脱炭素をうたいながら、LNG（液化天然ガス）や水素、アンモニア、二酸化炭素の回収・利用・貯留（CCUS）技術を中核に位置付け、化石燃料に依存し続けるという矛盾を抱えている。
国際環境NGO「債務と開発に関するアジアの民衆運動（APMDD）」（本部：マニラ）のリディ・ナクピル・コーディネーターは、こう強調する。
「私たちはASEAN加盟国に対し、公正なエネルギー移行に向けた協力を強化するよう求める。ASEANは、この地域に対する日本の汚れたエネルギー戦略や、誤った対策に立ち向かう必要がある。ガスエネルギーの拡大や、化石燃料に基づいた技術の推進を止めなければならない」
アンモニアやCCUSは開発途上の技術で、パリ協定1.5度目標達成への貢献度も疑問視されている。それよりも、すでに技術が確立された太陽光や風力などの再エネを普及させる方が脱炭素の近道になる。このことは、国際的な研究機関やシンクタンクも指摘している。
国際再生可能エネルギー機関（IRENA）によると、東南アジアでは2010年から22年の間に再エネの累積設備容量が3倍以上の102ギガワットに増え、石炭火力を上回ったという。
ブルームバーグ・ニュー・エネルギーファイナンス（BNEF）は22年12月の調査で、東南アジアの新設太陽光発電のコストが新設石炭火力を下回ったことを明らかにした。
自然エネルギー財団は9月6日、これら各団体の調査データをもとにした報告書「自然エネルギーが東南アジアの未来を拓く」を公表。東南アジアには現在の総発電量の40～50倍の再エネのポテンシャルがあり、そこに政策や投資を集中させるべきとしている。
環境破壊エネルギーである太陽光パネル事業、森林を伐採して土地を破壊し未来をつぶす最低な発電ですね。
しかも、ウイグル人の強制労働で成り立つ産業であり、人権侵害がうたわれています。
そのような発電を推進するほうがおかしいというものです。

日本国内でも支那の論調に合わせて日本を攻撃しているマスゴミたちがおりますよね。
そのような人々は何を考えて生きているのでしょうね。
中国に歩調を合わせるような「日本的リベラル」に違和感　処理水放出で風評被害を垂れ流し…「汚染水」と騒ぐのは無粋
東京電力福島第１原発処理水の海洋放出への反発なのか、中国各地の日本人学校に石や卵が投げ込まれたり、北京の日本大使館にレンガ片が投げ込まれたというニュースがありました。日本各地の飲食店や役所には、中国発信とみられる迷惑電話が相次いでいるそうです。
日本の放出計画は、国際的な安全基準に基づき、世界保健機関（ＷＨＯ）や、国際原子力機関（ＩＡＥＡ）も評価しています。放出するトリチウムの総量は、中国や韓国の原発施設より、かなり少ないと聞きます。
中国の不動産危機や金融危機が深刻で、習近平政権は「人民の不満を日本に向けさせている」との指摘もあります。
まぁ、昔から、ずーっと同じことの繰り返しです。中国という国は、われわれ自由主義国の価値観では測れない。「核汚染水だ」「日本への観光はしない！」とか言うてるそうですが、もともとオーバーツーリズムが問題になってるんだし、逆に良かったのではないですか。
私はそれより、「日本的リベラル」な人々が、「汚染水を垂れ流すな！」「毒だ」「国民の命を危険にさらして」などと、大騒ぎしていることに違和感を覚えます。日本の環境省や水産庁の科学的調査や、国際機関の評価を信用しないのでしょうか。
もし科学的根拠がないなら、単に風評被害を垂れ流していることになります。被災地の復興を妨害していることにもなりますよ。それこそ、中国と歩調を合わせているように思われても仕方ないのではないですか？
例えば、寿司屋の大将だって、休憩中はトイレも行くし、鼻クソぐらいほじると思います。それを誰かが盗撮して、「寿司屋大将、ハナクソなう」なんて画像付きでＳＮＳで流したら、そのお店は潰れかねません。休憩が終われば、「これでもか」というくらい、徹底的に手を洗ってから仕事をするのがプロです。
「汚染水だー！」と騒ぐは正直、無粋なんですよ。
ここ数日、中国の悪質な嫌がらせを受けて、日本一丸となって対抗する空気を見て、一部の「日本的リベラル」の中に、「処理水」と言い換える向きもあるそうです。まったく…初めからポリシーなんてないんだなぁと思いますね。
ただ、私は当コラムで何度も主張していますが、原発には大反対です。やはり人間の力では、この巨大な力は制御できないと思います。何かあれば人を不幸にしてしまう。人が住めなくなる、見えない恐怖にさらされる、いわれなき偏見を根付かせる。
行き過ぎた進歩は、後退よりも恐ろしい。核兵器廃絶と並行して、人類は原発を諦めるべきです。人間の領域を超えた力に依存すべきではないと思います。
原発が危険だという人でも理論で支那や朝鮮の原発の放水より、日本の処理水のほうが安全であるという話をされています。
そのくらいに技術の話をしているのに感情論で言われてもね。
しかも、風評被害を望んでいるような発言もちらほらありますよね。
それが使えない奴らの限界なのでしょう。

このように科学で説明している人がいますね。
でも、馬鹿は説明を聞かないから馬鹿だという基本的な価値観が抜けているのでしょう。
原発の「処理水」を中国向けに講義　「汚染水」から６２種の放射性物質を除去したもの、ふくまれるのは三重水素のみ
福島第１原発から「処理水」の放出が２０２３年８月２３日に始まった。それに対して中国の異常な反応が起こっている。「核汚染水をなぜ海に流したんだ」という迷惑電話の嵐も続いている。その原因は中国政府の言動にある。
中国外務省の報道官は、福島第１原発の「処理水」を「福島核汚染水」と言い続けてきたが、「汚染水」を海に放出したら日本の政権は間違いなく倒れる。報道官様、大事なことなのでちょっと勉強することをお勧めします、３０分もあれば中学生でも理解できますから。
「３・１１」で損壊した福島第１原発は、何とか「水」で冷却を続けているからこそ安定状態を維持。これは廃炉への取り組みの大前提だ。その冷却水には多くの放射性物質が含まれており、これを「汚染水」と呼ぶ（「処理水」じゃないんですよ）。それを大規模な「多核種除去設備」（ＡＬＰＳ）に通し６２種の放射性物質を除去した上で、タンクに保管してきた水が「処理水」なのだ。
その約１０００基の「処理水」タンクの満杯がカウントダウンに入っていた。私は、福島第１原発構内を数度取材しているが、びっしりと並ぶタンク群には呆然とした。原発敷地内にはタンク増設の余裕はもはやない。
だからといって、原子炉の冷却ができなくなれば大変な事態になる。「処理水」の海洋放出は廃炉を一日でも早く終わらせ、元の福島を取り戻すために必須の措置なのだ。
後略
このように丁寧に説明してくれるのですが、納得したくないと考えている人々は説明に対して聞く耳を持たずに意味のない反論を繰り返すだけです。
でも、説明した事実を突きつけるもの一つの仕事ですね。

日本にいちゃもんしかつけれない支那の中共ですが、その市場では何が起こっているのでしょうね。
あ、日本では一切関係なくお魚をいただいていますがその対照的な例になることでしょう。
日本の処理水放出、中国ではどんな混乱が起きているか―中国メディア
2023年9月10日、中国メディアの騰訊網は、日本の福島第一原発の汚染処理水海洋放出について、中国の日本食レストラン、サプライヤー、漁師など関連業界の多くの人が影響を受けているとする記事を掲載した。
記事は、湖北省綏州市でオープンからわずか3カ月のフランチャイズ経営日本料理店の1日の売上が、海洋放出が始まった翌日の8月25日には2万元（約40万円）近くから5000元（約10万円）に激減し、その後も収入は減り続けていると紹介。店主の女性は海洋放出開始までは食材の出所にあまり関心がなく、ただ会社の規定に従って食材を受け取っていたものの、8月24日の海洋放出開始後にはすぐにこの店の唯一の日本産原材料だったホタテ貝の取り扱いを停止したと伝えた。
その一方で、日本産食材の取り扱いを停止し、店頭に「日本産の食材を使っていない」という張り紙を掲示しようとした時に、店主が「日本産の食材をその日のうちに空輸している」という日本料理店の位置づけとの大きな矛盾を感じたと指摘。この店の材料調達ルートからは「中国の多くの廉価な日本料理店では実は日本産の魚介類を基本的に使っていなかった」という事実が浮かび上がってくるとした。
また、この店のフランチャイズ運営本部はかねてより売り上げを拡大するために「脱日本化」をテーマとしており、処理水の海洋放出開始がその流れを加速させたと紹介。この店も本部より日本料理店から多国籍料理店への鞍替えをオプションとして提示されており、このオプションを受け入れるかどうかで店主が葛藤を続けていると伝えた。
さらに、北京南部にある有名な海鮮市場にも変化が起きていると指摘。すでに日本の食材が手に入らない状況の中で、海産物の輸入業者は海産物の取り扱い量を減らし、冷蔵庫の中の半分以上を焼き鳥が占めるようになったとし、海産物の販売業者は水槽の前に発泡スチロールの板を立て、大連産のカキ、遼寧省産のナマコ、山東省産のハモガニと国内産であることをアピールしていると伝え、これらの動きからは中国国内の飲食業においてすでに「国産品への置き換え」が進んでいることがうかがえると説明している。
このほか、処理水の海洋放出によって日本の海産物だけではなく、中国で捕れる海産物の売れ行きも悪くなっていると紹介。山東省威海市で20年間従事している漁師は、これまでわずか1時間で全て売れていた漁獲品が、海洋放出開始後は倍の時間かけてようやく売り切れる状況になったと語り、買い付けにやってくるバイヤーも非常に用心深くなり、海産物の色が変わっていないか、生えてはいけないものが生えていないかを厳しくチェックし、なじみの漁師が提供する魚介類でさえ厳しい検査を免れなくなったと明かしたことを伝えた。
記事は、中国が日本以外で最も日本料理店が多い国となっており、中国本土に8万軒近い日本料理店があると紹介。その多くは処理水の海洋放出によって前述のフランチャイズ日本料理店のような状況変化に直面しているとした。また、海洋放出開始から8カ月経過すると処理水が台湾の東海域にまで到達し、その後さらに東シナ海や渤海へと広がっていくと指摘。「その後、業界にどのような変化が生じるのかは、誰にも分からない」と結んでいる。
(笑)
支那の海産物市場は６０％以上落ち込んでいるそうですね。
日本産以上に支那産が売れていないってことでしょう。
油通しという手法があるくらいに汚いってことでしょうね。いや、その油も地溝油かもしれないので厳しいかもしれませんね。

結局、人を信じないってのが最大の問題なのでしょう。
馬鹿につける薬はありません。
（ブラッキー）


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